クリーンエネルギー 発売日・バックナンバー

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2,300円
■テクニカルレポート
〇地域別電力需要予測サービス     
/㈱三菱総合研究所 花篭紘・三浦大助
〇二酸化炭素を含む合成ガスからのFT合成燃料生成
/住友重機械工業㈱ 鈴木崇
/優れたCO₂変換能を有する人工光合成技術
/日本電信電話㈱ 里紗弓・渦巻裕也・小野陽子・蓑輪浩伸・荒武淳     
〇CO₂を活物質としたレドックスフロー電池の開発
/産業技術総合研究所 兼賀量一・大平昭博
/京都大学 山本旭・吉田寿雄
〇二酸化炭素還元に良好な電極材料の開発
/東京理科大学 高木海・寺島千晶
/㈱オーク製作所 芹澤和泉
■エネルギー事情
〇北米3ヶ国で進展するLNG液化基地建設の動向
/LNG経済研究会 大先一正
■フィールドレポート
〇荒尾市立有明医療センターへのエネルギーサービスの導入
/東京ガスエンジニアリングソリューションズ㈱ 藤井祐司・小林拓己
〇 “自治体新電力×コミュニティ”で既存住宅を脱炭素化する
新たな住宅都市モデルの確立・波及へ
/生駒市 木口昌幸
〇里山地域の地域課題解決を目指した地域貢献型の太陽光発電システムの導入
/㈱能勢・豊能まちづくり 渡邊福太郎
〇「脱炭素×創造的復興」によるゼロカーボンビレッジ創出事業
/㈱球磨村森電力 中嶋崇史
〇歌舞伎座タワーの環境保全
/環境工学研究所 星山貫一
2,300円
■テクニカルレポート
〇次世代エネルギー機器実証施設の開設     
/ヤンマーエネルギーシステム㈱ 藤定義幸
〇停電時の電力供給時間延長を目指して
/ヤンマーエネルギーシステム㈱ 松下智史
〇クリーンエネルギー化に貢献する脱炭素技術
/三菱重工業㈱ 梶川哲正
〇削減可能なScope3実現に向けた排出量算定へ
/㈱NTTデータ 藤本聖佳
〇製品別実測に基づくCO2排出量削減支援サービス
/セレンディップ・ホールディングス㈱ 和田正信
〇二酸化炭素に対してのみゲートを開いて吸着するフレキシブル多孔性材料の開発
/京都大学 大竹研一・北川 進
〇超イオン伝導性ガラスセラミックスの開発
/工学院大学 大倉利典
〇CO2を原料とするイオン伝導性ポリマー
/東京農工大学 木村謙斗・富永洋一
〇ナノシートでつくる高性能日射遮蔽膜
/名古屋大学 長田 実
/名古屋大学・住友金属鉱山㈱ 常松裕史
〇太陽光水素生成と電池発電を繰り返せるヨウ化水素サイクル
/名古屋工業大学 加藤瑠菜・石井陽祐・川崎晋司
■エネルギー事情
〇IEAの「World Energy Outlook 2023」で見る世界のエネルギー動向
/LNG経済研究会 奥田 誠
〇カーボンニュートラルに向けた非化石証書の活用
/BIPROGY㈱ 安藤慎也
2,300円
■テクニカルレポート
○LNG燃料転換の高まりを受け、新型LNGタンクローリーを開発
/エア・ウォーター北海道・産業ガス㈱ 千葉達也・今井久司
○工業炉向け水素-酸素バーナの開発
/大陽日酸㈱ 中林宏行・山本康之
○CO₂排出量の可視化から削減実行、報告までワンストップで支援
/KDDI㈱ 内川亘・原田和明・松田悠希・後藤洋平
○蓄電池を活用した電力調達コストの課題解決をサポートするソリューション
/オムロンソーシアルソリューションズ㈱ 鈴木純子
○無機機能性材料開発に向けた電気化学的アニオンドープ技術の開発
/東北大学 中村崇司
○高濃度過酸化水素水を製造する樹脂半導体光触媒
/大阪大学 白石康浩・平井隆之
○熱の流出入を高精度に計測可能なフィルム型熱流センサの開発
/東京大学 肥後友也・田中宏和・中西陽介・中辻知
○イオン伝導ガラス中のリチウムイオン輸送環境の解明
/高輝度光科学研究センター 山田大貴
/島根大学 尾原幸治
○最先端測定技術を用いたⅡ-Ⅵ族化合物半導体中の局所構造の解明
/宮崎大学 永岡章
■エネルギー事情
○低炭素・脱炭素社会に貢献するコージェネレーション
/(一財)コージェネレーション・エネルギー高度利用センター 進士誉夫
○67 EV(電気自動車)の市場動向
/LNG経済研究会 奥田誠
2,300円
特集:バイオマス熱利用②
■バイオマス発電の現状と課題
/高山バイオマス研究所 谷渕庸次
バイオマス発電では総合効率確保のために、小型による熱電併給が極めて重要となる。ただ、小型は熱利用による総合効率は確保できるが安定稼働に課題があった。近年では小型で安定稼働の事例が確認されている。そこで本稿では、小型バイオマス発電の現状と今後の課題について紹介する。
■バイオマスボイラー、その技術と燃料基盤をめぐって
/徳島地域エネルギー 羽里信和
バイオマスボイラーは自然エネルギーの中でも、前提に川上側の燃料基盤という別産業が必要なものである。当法人は、2010年より準乾燥チップボイラの設置を進め、さらに、2021年よりのNEDO事業で、兵庫県で広葉樹チップづくりを行うなど、川中から川上までも取り組んだ。本稿では、その間で気が付いた準乾燥チップボイラの技術的な優位性や乾燥切削チップづくりの問題点等を紹介する。
■ごみ処理に伴い発生する電力の活用に向けて
/八千代エンジニヤリング 丸山智也
本稿では、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、生ごみ、剪定枝、紙類といったバイオマス系廃棄物を含めたごみ処理(焼却処理)の実施に伴い発生する電力の有効活用実現に向け、建設コンサルタントの知見を活かした提言を紹介する。
■バイオマス熱利用の加速化とESCO事業
/WBエナジー 梶山恵司
バイオマスの本格的な普及拡大のためにいまもっとも必要とされるのは、地域における成功体験の拡大再生産である。本稿では、ベストプラクティスが集積しつつある山形県置賜地区の事例を紹介する。

テクニカルレポート
■カーボンニュートラル社会に貢献する水素エンジンの開発
/三菱重工エンジン&ターボチャージャ 戸田正樹・他
低炭素・カーボンニュートラル社会の達成に向け、当社では、水素を燃料として利用するレシプロエンジンの開発を進めている。本稿では、都市ガスに水素を混合する水素混焼エンジンと、水素専焼エンジンの取り組みについて紹介する。
■ガスエンジンコージェネレーションシステムによるCO2削減
/三菱重工エンジン&ターボチャージャ 吉栖博史・他
熱電併給が可能なガスエンジンコージェネレーションシステムは、省エネルギーな分散型エネルギーシステムである。本稿では、当社のガスエンジン製品ラインアップと特長、CO2削減効果、今後の技術展望について紹介する。
■系統用蓄電池の導入による系統安定化への貢献
/大阪ガス 小林範之
再生可能エネルギーの導入拡大に伴う系統の不安定化への対応策の一つとして、本稿では、蓄電池の導入を取り上げ、系統用蓄電池事業の概要やポイント、大阪ガスの現状の取り組み事例、将来的なリユース蓄電池の活用可能性等を紹介する。
■農業用ハウスに向けた波長選択型有機太陽電池の開発
/大阪大学 陣内青萌・他
本稿では、農業におけるエネルギー創生とハウス栽培の完全両立を目的として、「太陽光のなかでも青色光と赤色光を透過し、緑色光だけを選択的に吸収」、かつ、「軽量、フレキシブル、安価」を併せ持つ「緑色光波長選択型の有機太陽電池」について紹介する。

エネルギー事情
■GIIGNL年報2023年版で見る世界のLNG市場の動向
/LNG経済研究会 奥田 誠
本稿では、ロシアのウクライナ軍事侵攻に伴う欧州各国の天然ガス、およびLNGの需給逼迫とその緊急対応としての代替輸入急増が世界のLNG市場に与えた影響を、GIIGNL年報2023年版を元に、2022年末時点の輸出入量の実績データなどから読み解き、紹介する。
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特集:バイオマス熱利用
■ 木質バイオマスボイラの普及促進、その課題と今後の展開
/(特非)農都会議 山本 登
 木質バイオマスの再エネ展開については、日本は遅れている。本稿では、欧州と日本比較を実施し、熱利用機器の普及、バイオマス燃料のサプライチェーン等の実情を紹介する。また、当法人では、木質バイオマス熱利用の飛躍的拡大を目指して、バイオマスアカデミーを立ち上げ、「バイオマスの熱利用・理論と実践」・書籍の発刊、政策提言、シンポジウム、ベストプラクティス研究会等から、バイオマス熱利用の現状と今後の課題を提言する。
■バイオマス熱利用の普及・拡大をめざす政策提言について
/(特非)農都会議 杉浦英世
 日本のエネルギー政策は電気中心であり、脱炭素に向けエネルギー効率の良い熱を活用すべきである。農都会議は再生可能エネルギーの熱利用、とりわけ地域に豊富な木質バイオマスの熱利用政策を提言してきた。本稿では、今までの提言のポイントと概要を紹介する。
■バイオマス温水熱利用ベストプラクティス研究会と性能指標の設定
/熱エネルギー利用技術デザイン 黒坂俊雄
 バイオマス温水熱供給ベストプラクティス研究会では、優良事例プラントの年間性能データと基本エンジニアリングをオープン化することで、熱利用普及・拡大を目指している。本稿では、研究会で得られた性能指標とその目標値などについて紹介する。
■再エネ熱の活用、熱利用とエネルギー効率化を考慮したゾーニング
/芝浦工業大学 永井 猛
 地域の脱炭素化を先導するアムステルダム市およびデンマーク。アムステルダム市は2040年天然ガス使用を禁止し、市民合意のもとで街区毎に異なる熱を利用する計画。デンマークは熱供給網を活用、清掃工場廃熱と再エネ由来水素製造時廃熱を利用。本稿では、同内容を紹介する。

テクニカルレポート
■炭素繊維強化圧電複合材料の開発と振動発電・蓄電によるワイヤレス情報通信
/東北大学 栗田大樹・他
 本稿では、圧電性を付与した炭素繊維強化プラスチック(圧電CFRP)複合材料に関する研究の現状を紹介する。また、圧電CFRPを用いた振動発電・蓄電に関する最近の成果についても言及する。
■錯体水素化物系電解質に用いたカルシウム蓄電池の開発
/東北大学 木須一彰・他
 エネルギー密度や資源性などの観点からカルシウム蓄電池が注目され始めている。これまで電気化学的安定性やイオン伝導性を兼ね備えた電解液の開発がボトルネックとなっていたが、近年、錯体水素化物系材料を始めとする有力な電解液が見出されたことにより、研究が飛躍的に進んだ。本稿では、錯体水素化物系電解液やその電池応用の研究開発を紹介する。
■人工光合成の実現へ向けた新手法の開発
/東京大学 滝沢進也
 人工光合成の実用化には、光を吸収して電子源から触媒に電子を受け渡す働きを持つ光増感剤の高性能化が鍵となる。本稿では、物性制御しやすいイリジウム錯体を光増感剤として利用し、電荷の異なる2種類のイリジウム錯体をペアにしてお互いの機能を補わせて性能を高める新手法を紹介する。
■電気の見える化とコンサルティングで企業のコスト削減と脱炭素経営を支援
/エネクラウド㈱ 橋詰慎一郎
 昨今の世界情勢により、エネルギーコストの削減と脱炭素経営が日本企業にとって急務となっている。本稿では、企業が電気エネルギー分野において抱える課題と、それに対して当社が独自システムで提供するソリューション、提供価値などについて紹介する。

エネルギー事情
■COP28議長国であるアラブ首長国連邦(UAE)のエネルギー・環境政策を巡る動向
/LNG経済研究会 大先一正
 UAEは有力なOPEC産油国であるが、太陽光発電の大量導入や原発の商業運転を開始するととも、CO2回収貯留のポテンシャルが高く、ネットゼロに最も近い国の一つである。また、将来的に重要な水素輸出国になる可能性が高いため、今後とも同国のエネルギー・環境政策の動向を注視して行くことが求められている。

フィールドレポート
■都心の高層ビルおける電力確保と水環境保全
/環境工学研究所 星山貫一
 2016年(平成28年)に東京都千代田区紀尾井町に東京ガーデンテラス紀尾井町(以下、東京ガーデン)がオープンした。地上36階、高さ180mの紀尾井タワーは複合施設であり、1~4階までが商業施設、5~ 28階までがオフィスになっており、30階から最上階の36階までがホテルになっている。本稿では、東京ガーデンはビル全体で環境対策を積極的に推進しているため見学内容を紹介する。
2,300円
テクニカルレポート
■ コージェネレーション用革新的高効率ガスエンジンの…技術開発
/㈱サステナブル・エンジン・リサーチセンター 木村 真・他
当社は、天然ガスコージェネレーション用ガスエンジンを想定した実験システムを構築し、世界最高レベルの超高負荷運転(Pme=3MPa)を実現した。また、現行製品機仕様に対し2.8%pt以上の発電効率改善の見通しも得た。本稿では、これら技術開発の概要を紹介する。
■サプライチェーンにおける脱炭素の推進を支援するソリューション
/㈱日立製作所 畑中康一・他
本稿では、脱炭素経営に向けて製品CFP算定が必要になる背景から、当社が考えるソリューションの概要と特長、自社工場での実証実績を紹介する。本ソリューションは、製品単位の環境負荷物質を精緻に算定・可視化し、温室効果ガス排出量の削減へのアプローチを支援する。
■「令和4年度蓄電池等の分散型エネルギーリソースを
活用した次世代技術構築実証事業」の成果
/㈱エナリス 小林輝夫
近年、アグリゲーターの重要性はさらに高まっており、当社がコンソーシアムリーダとして参加している当該実証事業がもたらす効果が、カーボンニュートラルの実現に対する課題の解決に向けた仕組みの構築に寄与するものと期待している。本稿では、再エネアグリゲーションに必要な知見・技術を中心に紹介する。
■10ton/日規模二酸化炭素回収装置
/大陽日酸㈱ 富岡孝文
 高濃度二酸化炭素(20 ~ 40%(volume))排出源から、98%(volume)以上の二酸化炭素を得るPSA方式の二酸化炭素回収装置(10ton/日規模)を商品化した。装置は、中小規模の二酸化炭素排出源(排出量1,000m3/h(normal)クラス)向けで、ユニット化して導入・設置が容易な設計とした。
■高効率SOFCを活用した工場のEMS実証
/㈱デンソー 萩原康正・他
太陽光発電(PV)と蓄電池に、高効率な固体酸化物形燃料電池(SOFC)を組み合わせ、実際の工場に設置することで、再エネの調整電源としての課題を抽出し、その対応策となる技術開発を行うための実証を開始したので、本稿では、その概要について紹介する。
■優れた酸素還元活性を有する白金ナノクラスター担持触媒の創製とその起源解明
/東京理科大学 根岸雄一
市販の白金ナノ粒子担持触媒よりも2.1倍高い酸素還元活性を有する白金ナノクラスター担持触媒を作製することに成功した。また、それらにおいては酸素還元反応の進行に適切な電子構造を有する表面白金原子が存在し得るため、それらは高活性を示すことを明らかにした。
■イオン性高分子含有電解液を用いたNa金属電池の高性能化
/Deakin University 近藤慎司・他
本稿では、高分子骨格中にアニオンを固定化させたアニオン性高分子Na塩含有電解液のイオン輸送特性と電気化学特性の特長を紹介する。従来電解液と比較して、優れたNaイオン輸率とNa金属負極上での安定性を示すため、二次電池の高出力・高エネルギー密度化が実現可能であり、今後の実用展開が期待される。

エネルギー事情
■エネルギー白書2023で読むGX(グリーントランスフォーメーション)
/LNG経済研究会 奥田 誠
カーボンニュートラル達成を目指して、「GX(グリーントランスフォーメーション)実現に向けた基本方針」が2023年2月に発表されている。本稿では、経産省の「エネルギー白書2023」を元に、GXの実現に向けた課題と対応などを紹介する。

フィールドレポート
■イオンモール豊川におけるカーボンニュートラルに向けた取り組み
/イオンモール㈱ 松川雄介・他
2023年4月、当社は愛知県豊川市に「イオンモール豊川」をオープンした。大型商業施設として初めてのZEB Ready認証を受け、省エネルギー性能が非常に優れた建物としている。本稿では、「自然エネルギー活用」「地域の環境負荷低減」「防災拠点整備」という三つの軸を元に、先導技術・既往技術を組み合わせた取り組みを紹介する。
■高砂熱学イノベーションセンター
/高砂熱学工業㈱ 清水昭浩
高砂熱学イノベーションセンターは、「地球環境負荷低減と知的生産性向上を両立したサスティナブル建築」を設計コンセプトとして建設され、2020年3月に運用を開始した。太陽光発電とバイオマスエネルギー、地下水熱、蓄電池を組み合わせることで、カーボンニュートラルを実現した。
■「自然エネルギー100%大学」への取り組みについて
/千葉商科大学 原科幸彦
当学は2019年に日本初のRE100大学(電気)となったが、これは一部の教員が学生と共に始めた活動を職員も含む大学組織全体のものに展開させた結果である。大学は自然エネルギーへの転換の実例を示し、人材を育成し、地域のセンターとして貢献ができる。
2,300円
●テクニカルレポート
■再生可能エネルギー利用最大化のためのハイブリッドGHPの開発
/パナソニック 辻 章良
 当社はガスヒートポンプ冷暖房機(GHP)を提供する。近年、再生可能エネルギーの導入拡大に向けた取り組みが進められている中、需要サイドでのエネルギー変動に対す
るレスポンス、および平準化を可能とする一体型ハイブリッドGHPを開発した。本稿では、従来機からの大幅な効率向上と運用自由度を拡大したため、機器の特長について紹介する。
■高パフォーマンスな流体システムで、電解システムの水素製造を最適化する
/スウェージロック社
 水素電解プロセスは、信頼性の高い流体供給/生成シス次第である。本稿では、適切な流体システム・サポートによってコストを抑制し、安全性を高め、生産性を最大限に高める方法を紹介する。
■水素ガス環境下で使用可能な耐圧防爆モータの開発
/東芝三菱電機産業システム 中川 仁 
カーボンニュートラル実現に向け、燃料電池自動車の普及による台数増に対応し水素圧縮機の供給能力拡充(供給台数拡大)が要求されている。普及に向けた課題を受け、TMEICは水素ステーションの水素安定供給に欠かせない耐圧防爆モータを開発した。
■エネルギーマネジメントにおけるデータ収集活用システム
/戸田建設 髙木秀太郎
 クラウド対応型CO2見える化ビジョン「CO2MPAS」は、エネルギーデータをCO2排出量に換算してサイネージ表示する。当社は建物引き渡し後も、取得データに基づくエネルギーマネジメントを提供し、顧客のCO2排出目標管理をサポートする。
■省エネ計算ソフトを活用し、2025年の省エネ基準適合義務化に備える
/建築ピボット 田中靖生
 2025年4月から原則すべての新築住宅・非住宅に省エネ基準への適合が義務付けられることとなった。そういった背景のもと、本稿では、マンション・戸建て住宅の省エネルギー計算ソフトであるSAVE-住宅/HOUSE-省エネの活用方法について紹介する。
■高容量・高電圧レアメタルフリー亜鉛空気電池の開発
/東北大学 藪  浩
 亜鉛空気電池はその容量の大きさから、次世代エネルギーデバイスとして期待されている。本稿では、独自に開発した正極触媒と酸性・アルカリ性電解質をタンデムに配置したセルを用いて高い出力を有する亜鉛空気電池の実現について紹介する。
■電気エネルギーを用いた常温・常圧アンモニア合成への挑戦
/大阪大学 片山 祐
 窒素原子と水素原子からなるアンモニア(NH3)は、多様な肥料および化学品の基礎原料、さらには次世代のエネルギーキャリアとして期待される。本稿では、電気化学的にア
ンモニアを常温・常圧で合成する手法、特にLi媒介型反応における水の添加効果について、最新の知見を紹介する。
■固体触媒を用いる炭素-酸素結合から炭素-ケイ素結合への変換反応
/東京都立大学 三浦大樹・他
 本稿では、担持Auナノ粒子触媒を用いることで安定な炭素-酸素結合を炭素-ケイ素結合へと効率的に変換できる触媒反応について紹介する。本法により、バイオマス由来化合物やポリエステルを高付加価値を有する有機ケイ素化合物へと効率的に変換することが可能となる。
■バイオエタノールを電解効率100%で燃焼
/京都大学 足立大宜・他
 持続可能な低炭素社会の実現に向けて、バイオエタノールの活用を志向した技術開発が進められている。本研究では、バイオミメティクス(生体模倣技術)の観点に基づき、酢酸菌の呼吸鎖酵素を用いることで、バイオエタノールの高効率な電解を実現した。
■多様化する水素市場に対応する流量計の開発
/タツノ 松田花南
 世界の水素需要、対応するモビリティの増加に伴い水素市場は多様化している。日本国内の商用水素ステーションの過半数でディスペンサーの採用実績のある当社では多様化する水素市場へ対応するべく、一体型大流量対応のコリオリ流量計を開発したので紹介する。

●エネルギー事情
■国際エネルギー機関(IEA)
 「天然ガス市場報告2023年第2四半期版」
/LNG経済研究会 大先一正
 ロシアによるウクライナ侵攻後の欧州向けパイプラインガスの輸出削減の影響は2023年にも残り、世界の天然ガス消費量は中国の需要増加等はあるが、前年比0.1%減の2年連続のマイナス成長が見込まれている。一方、ロシアの減産量をカバーするガス田開発や液化設備の増強には時間がかかるため、2023年においても天然ガス・LNG需給のタイトな状況は続く。

●フィールドレポート
■クリーンエネルギー(太陽光)を利用した黒酢の生産
/環境工学研究所 星山貫一
 「鹿児島と言えば桜島、桜島と言えば鹿児島」というように桜島と鹿児島は切っても切れない縁がある。桜島は東西が約12km・南北は約10km・周囲は約55kmで標高が1,117ⅿの火山島であるが南東部は大隅半島に接している。鹿児島県の錦江湾沿岸における気候は温暖であり、直射日光が強いため黒酢が盛んに生産されているため、鹿児島県における黒酢について紹介する。
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■テクニカルレポート
○低コストで都市ガス・水素燃焼の切り替えが可能な工業炉バーナ/東邦瓦斯㈱/浅井一優
○水素ステーション用油圧式水素圧縮機/川崎重工業㈱/壬生弘毅
○2,000kW高効率&コンパクト、
ガスエンジンコージェネレーションシステムの開発/三菱重工エンジン&ターボチャージャ㈱/白石匡孝・北川 俊
○水素専焼、ガスタービンコージェネ用追焚きダクトバーナーの開発/サンレー冷熱㈱/鳴海清孝
○100度台で二酸化炭素を一酸化炭素に転換する触媒プロセス/早稲田大学/山野遼太・関根 泰
○再エネ自己託送で脱炭素化を加速/日本電気㈱/石井 亮
○低緯度地帯都市の太陽光発電とEVを活用した都市の脱炭素化/東北大学/小端拓郎
○有機ヒドリドによる触媒的二酸化炭素還元反応/立命館大学/木下雄介・民秋 均
○優れた発電出力と国内最高レベルの省エネ化を両立した独立型ORC発電システムの開発/㈱馬渕工業所 遠藤 聡・相澤直信・本村幹男・小野寿光
○空気中の水と二酸化炭素でメタン燃料合成/名城大学/土屋 文・寺沢亮輔・片岡啓介
○木質バイオマス燃料の製造を効率化する木を搾る技術の開発/岡山大学/大原利章
■エネルギー事情
○米国エネルギー情報局(EIA)「米国エネルギー展望2023年版」報告/LNG経済研究会/大先一正

2,300円
■テクニカルレポート
○階段炉下水汚泥焼却発電システム/㈱タクマ/芹澤佳代
下水汚泥は脱水しても含水率が80%程度と高いため、多くの施設で補助燃料を用いて焼却している。当社の開発した階段炉下水汚泥焼却発電システムは、汚泥の持つエネルギーを活用して汚泥乾燥と発電を行い、処理とエネルギー創出を両立させたシステムである。

○燃料電池・水電解用100%ステンレス熱交換器/アルファ・ラバル㈱/浅岡良彦
燃料電池・水電解システム用途向けに100%ステンレス製(オールステンレス)のガス/液用プレート式熱交換器である「AlfaNovaGL50」の量産を開始。また、ガス/ガス用の熱交換器や、改質器・分解器といった新機軸の機種の開発も進行中。

○手のひらサイズの固体酸化物形燃料電池/東京工業大学/山田哲也・久保田雄太/島根大学/牧之瀬佑旗
固体酸化物形燃料電池(SOFC)は高効率発電デバイスとして実用化が進んでおり、定置用電源や家庭用燃料電池が普及している。手のひらサイズのSOFCは、人工知能やドローン、自立ロボットなどの次世代デバイスを駆動するための環境に優しく高密度な電源となりうる。本稿では、燃料電池の種類と可搬性に向けた課題について概説し、低温動作に向けた材料開発、平板状SOFCを搭載できるリアクター開発について紹介する。

○バイオマスを用いたプラスチック代替材料の合成/同志社大学/水谷 義・奥田耕平
骨の構造を模倣してnmサイズのリン酸カルシウム結晶を高分子と複合化させた。アニオン基をもつ高分子を用いると、高分子とリン酸カルシウム結晶が配向した複合体ができる。アシル化反応により親水性と疎水性のバランスを調整し、耐水性に優れた高靭性材料が合成できる。

○固体電解質界面の電気二重層容量制御による充放電速度変調の実現/三菱ケミカル㈱/髙栁 真/東京理科大学/樋口 透
筆者らが開発した電気二重層(EDL)効果の定量評価法を応用し、固体電解質界面でのEDL容量が電解質種に依存することを明らかにした。電極/固体電解質界面から数Åの領域の電解質組成制御によって、数桁にわたるEDLの充放電速度の変調に成功した。

○グリーン冷媒アンモニア用on-site触媒浄化装置の開発/(国研)産業技術総合研究所/日隈聡士
近年、環境負荷の少ないグリーン(自然)冷媒として「NH3」が注目されている。しかし、NH3は毒性が強いため回収して無害化(浄化)する必要があり、長い時間と高い費用がかかっている。NH3冷媒の現地回収・浄化を想定した「軽量小型な触媒燃焼浄化装置のプロトタイプ」を開発した。

■エネルギー事情
○シェル「LNG展望2023年版」報告/LNG経済研究会 大先一正
ロシアによるウクライナ侵攻後の欧州向けロシア産パイプラインガス輸出の大幅減により世界の天然ガス需給は逼迫し、LNG市場も大きな影響を受けた。結果的に欧州の記録的な暖冬と中国のLNG輸入の大幅減により危機的状況は回避されたが、世界のLNG貿易の流れや取り引きの在り方は変貌を遂げており、先行きを見極めていくことが重要となっている。

■フィールドレポート
○次世代エネルギープロジェクト/安藤ハザマ 中里壮一
当社は、次世代型エネルギーマネジメントシステムの構築し、2020年4月より本格運用を開始した。これにより、遠隔敷地にある建物を含め3拠点全体のCO2削減を達成した。

○小城市庁舎等のオフグリッドによる自立・分散型エネルギーの活用/国際航業㈱/町川隆二
小城市では、市庁舎の駐車場にソーラーカーポートを設置し、そこで得た電気を鉛蓄電池+制御装置(EMS、BEMS)を介して、市庁舎と三日月保健福祉センター(ゆめりあ)に供給するシステムを構築した。庁舎は電力会社からの電力に頼らない「オフグリッド」システムを実現した。また、市庁舎に高効率空調設備とLED照明を導入し、72時間平常業務が可能な機能を備えた庁舎に生まれ変わった。

○独自開発のプラットフォームで実現した分散型太陽光発電による余剰電力循環モデル/㈱アイ・グリッド・ソリューションズ/岩﨑 哲
2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、再エネの拡大や省エネ技術の普及が求められている。本稿では、独自のAIを搭載したプラットフォームを活用した余剰電力循環モデルによる、再エネ地産地消に向けた取り組み事例を紹介する。

○新たな国立大学モデル「東海国立大学機構」としてカーボンニュートラル達成へ取り組む/名古屋大学/西澤泰彦
第31回地球環境大賞の受賞を受けて、その受賞対象となった東海国立大学機構によるカーボンニュートラル推進の内容(「カーボンニュートラル達成に向けた東海国立大学機構のビジョン」の公表、カーボンニュートラル推進体制の構築、情報発信、さまざまな研究課題や教育プログラムの推進)を紹介する。
2,300円
■テクニカルレポート
○水素30%混焼追焚バーナ付排熱ボイラの製品化/川重冷熱工業㈱/岡本卓也
当社は、川崎重工業㈱、中外炉工業㈱、Daigasエナジー㈱と共同で、「水素30%混焼追焚バーナ付排熱ボイラの製品化」について、コージェネ大賞2022の技術開発部門「優秀賞」を受賞した。本稿では、その開発内容について紹介する。

○脱炭素経営へ向けたデータの集め方・見せ方・活かし方/三菱電機インフォメーションシステムズ㈱/中松幸治・仁平百合菜・杉本美紀
日本企業は、脱炭素へ流れを自社価値向上の絶好の機会と捉えるべきである。根幹となるのはGHG排出量に関わるデータを、要領よく集めて、見える化し、削減へ生かすこと。特別なシステムは必要ない。既存・標準のシステムを連携させることが要となる。

○Siプロセス技術と整合する環境調和型Ⅳ族系熱電材料/大阪大学/中村芳明・坂根駿也
エピタキシャルナノ結晶界面を用いてキャリアとフォノンを同時に制御することで、高い電気伝導率と低い熱伝導率を同時実現可能にするSi系薄膜熱電材料をSi基板上に形成する技術を紹介する。軽量・環境調和型である本薄膜熱電材料は、IoTセンサ用の自立電源への応用が期待できる。

○クリーンなエネルギーをつくる未来の屋根/㈱モノクローム 岡村美子
クリーンなエネルギーをつくる未来の屋根、Roof-1。美しい建築デザインと融合する、屋根一体型太陽光パネル、シンプルな施工性、20年の製品/出力無償保証サービス。MUJIHOUSEなど様々なプロジェクトと提携・技術提供をし、電力のオフグリッド化を目指す。

○燃料電池用金属ナノシート電極触媒の開発/琉球大学/滝本大裕
水素エネルギーの高効率利用に向け、固体高分子形燃料電池に関する研究が活発に行われている。本稿では、従来の触媒開発とは一線を画すPt系ナノシート触媒や三次元構造触媒の開発意義や触媒性能について紹介する。

○セラミック・ナトリウム電池の開発/九州大学/林 克郎
酸化物セラミックスからなるNaイオン電池製造に向けて、ナシコン型セラミック電解質に、同様にナシコン型電極活物質をスピンコート法とガラスセラミック法を利用して膜形成した。優れた電気化学特性を示しつつも一切の有機助剤を含まない本電池は、製造法だけでなく、材料特性の評価でも有用である。

○温度応答性高分子を用いた遮熱ゲル/秋田大学/中村彩乃・村上賢治
冷房の消費電力を抑えるため、温度応答性高分子であるヒドロキシプロピルセルロース(HPC)を用い、外気温の変化で自動的に太陽光を遮るHPC-AAmゲルを作製した。本稿では、HPC-AAmゲルの光学および遮熱特性の評価内容を紹介する。

■エネルギー事情
○建物の脱炭素化を目指す「ZEH」および「ZEB」について(後編)/LNG経済研究会/奥田 誠
家庭部門と業務他部門は、日本の最終エネルギー消費の約1/3を占めており、大幅なCO2排出量の削減が求められている。本稿では、建物の脱炭素化を目指すZEH(ゼロエミッションハウス)、およびZEB(ゼロエミッションビルディング)の動向などを、後編として省エネ技術を中心に紹介する。

■フィールドレポート
○㈱SUBARUにおけるCGS更新によるCO2排出量の削減事例/東京ガスエンジニアリングソリューションズ㈱/松本淳基
SUBARUの各工場では、ガスコージェネレーションを活用したエネルギーシステムにより、省エネ省コストとCO2排出量の削減が推進されている。本稿では、さらなる低炭素化へ向け、当社が提案し実施に至った3点の取り組みを紹介する。

○地域コジェネレーションシステムの取り組み/順天堂大学医学部附属練馬病院/岩﨑 登/東京ガスエンジニアリングソリューションズ㈱/田井翔子
本事例は、災害による停電時に、当院に設置したコジェネレーションシステムから隣接する区立中学校へ電力を融通し、災害時の地域のエネルギーセキュリティの確保を推進する、地域コジェネレーションシステムを整備した事業である。

○BOSコージェネおよびバイオガスコージェネの導入と次世代BEMS最適制御システムの構築/Daigasエナジー㈱/ジン亭良太/㈱セブン&アイ・クリエイトリンク/鹿討直也/㈱竹中工務店/安心院智
2021年11月にオープンした大型複合商業施設セブンパーク天美は「地球環境の保全」と「働きやすさの向上」をコンセプトとしている。本稿では、セブン&アイグループとしては初となる国土交通省補助事業「サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)」にも採択された施設として地域にも貢献しており、その取り組みについて紹介する。

○停電対応型CGS導入による自社BCP機能強化および地域防災への貢献/広島ガス㈱/森本瑛梨子
本物件は災害に強い都市ガス中圧導管で供給される、停電対応型CGSを補助金利用し複数台導入した事例である。停電時のCGS稼働により、自社BCP機能が強化されるだけでなく、自治体と災害時の協力協定を締結し、地域防災の貢献も可能となった。複数台設置による台数制御方法も工夫し、CO2削減・省エネにも寄与している。

○食品リサイクル施設へのCGS適用/㈱Jバイオフードリサイクル/海老澤拓哉
当社は、食品廃棄物を受け入れてバイオガス発電によるリサイクルを行っている。本稿では、事業概要やCGS利活用、電気や肥料のリサイクルループなど循環型社会構築への取り組みを紹介する。
2,300円
■テクニカルレポート
○地域冷暖房施設向けAI自動運転システムの開発/高砂熱学工業㈱/鬼頭俊輔・清田実雪・岡本英之
地域冷暖房施設では、熱源システムの運用をオペレータが手動で行っているため、オペレータの人員不足、熟練オペレータのスキル継承といった施設運用の課題を抱えている。これらの課題を解決すべく、AIを活用した熱源自動運転システム(GDocⓇ-DHC)を開発した。本稿では、本システムを稼働中の地域冷暖房施設に導入して1年間の実証試験を行い、自動運転における安定稼働、省力化の実現を達成した、その取り組みについて紹介する。

○分散型エネルギーリソース運用支援サービス/㈱三菱総合研究所/湯浅友幸・三浦大助
当研究所は、分散型エネルギーリソースを活用したビジネスを検討する顧客向けに、独自のシミュレーション技術に基づいた分散型エネルギーリソース運用支援サービス「MERSOL」を開始した。本稿では、MERSOLの概要や特徴、および今後の展開について紹介する。

○水素混焼比率0~100%の段階的切り替えを可能にする水素混焼バーナーの開発 /サンレー冷熱㈱/鳴海清孝・田中裕二
CO2削減への取り組みとして今回開発した水素混焼バーナーは、水素の特性「燃焼速度が速く・火炎温度が高い」に対応した構造により高い安全性を有し、部品交換なく水素の混焼比率を0~100%の範囲で段階的に切り替えできることで、現状は安価ではない水素を順次導入することが可能。

○牛からのメタン排出量推定に活用できる「メタンと二酸化炭素の同時測定が可能な簡易システム」の開発/ライブストックジャパン(同)/北里大学/鍋西 久
畜産からのメタン排出削減の取り組みを加速させるためには、さまざまな条件下でメタンガスをモニタリングする必要があるが、高額な分析装置等の導入がネックとなっていた。そこで、半導体ガスセンサーを応用した「簡易メタンガスモニタリングシステム」を新たに開発した。このシステムにより、メタン排出削減のための研究や取り組みが加速することが期待される。

○メタンのC-H結合を効率良く活性化する金属オキソ種型人工酸化触媒の開発/名古屋大学/山田泰之
メタンは天然ガスやメタンハイドレートとして自然界に豊富に存在するとともに、二酸化炭素からも効率良く合成できるガス状分子である。メタンを燃料として利用するのではなく、工業的に利用価値の高い有用有機小分子へと簡便に効率良く変換する触媒が開発できれば、メタンを有望な次世代炭素資源として捉えることが可能になる。本稿では、自然界に存在するメタン酸化酵素(MMO)の反応活性中心から着想を得た、人工メタン酸化触媒の開発の現状と課題について述べるとともに、筆者らが最近開発したグラファイト担持型メタン酸化触媒について紹介する。

○一括焼結型全固体電池を目指したLi7La3Zr2O12電解質の低温焼結化/九州大学/㈱デンソー 林 真大/九州大学/渡邉 賢
Li7La3Zr2O12(LLZ)電解質は、室温で10-4S/cmを超える高いイオン伝導率が報告されており、注目が集まっているが、緻密化には>_1,000℃の高温焼結が必要。高温焼結は、正極活物質-電解質界面での相互拡散層形成をもたらすため低温焼結実現が望まれている。我々はCa、Biの共ドープLLZとLi3BO3焼結助剤を用いることで750℃×24hでの焼結を実現し、全固体電池の作動を実現した。本稿では、低温焼結実現ができたメカニズムについて行った考察とともに、電池のサイクル劣化の要因について、見えてきた点について紹介する。

○簡単な方法で超長期間n型熱電性能と低熱伝導率を示すカーボンナノチューブ膜の開発/東海大学/安間有輝・高尻雅之
環境負荷が少ない発電である熱電発電素子は注目されているが、希少金属を使うことから量産性に欠点があった。本稿では、炭素で構成されるカーボンナノチューブと界面活性剤を用いる簡単な方法によって作製できる熱電発電デバイスの開発について紹介する。

■エネルギー事情
○建物の脱炭素化を目指す「ZEH」および「ZEB」について(前編)/LNG経済研究会/奥田 誠
家庭部門と業務他部門は、日本の最終エネルギー消費の約1/3を占めており、大幅なCO2排出量の削減が求められている。本稿では、建物の脱炭素化を目指すZEH(ゼロエミッションハウス)およびZEB(ゼロエミッションビルディング)の動向などを、後編として省エネ技術を中心に紹介する。

■フィールドレポート
○一重効用ダブルリフト吸収冷凍機の欧州の産業プラントへの適用/ジョンソンコントロールズビルディングエフィシェンシージャパン(同)/藤居達郎
温水の熱エネルギーを有効活用する一重効用ダブルリフト吸収冷凍機を産業分野に導入した。導入機は熱源温水を90℃から55℃まで活用し、冷凍能力400RT、COP0.7の仕様である。これらの性能は導入先において確認され、現在は商用運転として稼働している。

○グランドタワーの環境保全(東京)/環境工学研究所/星山貫一
現在、東京都の西新宿には多数の超高層ビルは林立しているが明治時代から昭和の中期までは淀橋浄水場として東京府民(戦後は東京都民)の水瓶の役割を果たしていた。今回、訪問見学した超高層ビルは、2011年(平成23年)に完成した西新宿8丁目の住友不動産新宿グランドタワー(以下、グランタワー)であり、多いに環境に配慮したビルなのでグランタワーの環境保全状況を紹介する。
2,300円
■テクニカルレポート
○e-methane対応コージェネについて/ヤンマーエネルギーシステム㈱/和田浜志
当社が納入した、東京ガス㈱横浜テクノステーションのメタネーション実証設備で生成されるe-methaneを燃料とする発電出力35kWのマイクロコージェネレーションシステムの試験機について紹介する。本機は都市ガス専焼コージェネをベースに、燃料系部品を変更することでe-methaneでの運転に対応している。

○エネファーム新モデル「大容量貯湯モデル」の開発/パナソニック/河村祐太・小野恵伍・田中秀樹
低炭素化に貢献するエネファームの新モデルとして家庭の熱需要のほぼ全てを発電の排熱で賄う「大容量貯湯モデル」の開発を行った。本稿では、補助電気ヒータを搭載した貯湯ユニットや、湯切れを防止する発電計画アルゴリズムなどの開発取り組みを紹介する。

○建設時温室効果ガス排出量の簡易算定ツール/㈱日建設計/中田茂郎
建築設計段階において建設時の二酸化炭素(CO2)排出量を容易に算定可能な「概炭ツール」を開発し、運用を開始した。本稿では、概炭ツールのうち主に建築設備に関する概要について紹介する。

○脱炭素サービス/アークエルテクノロジーズ㈱/宮脇良二
当社が2022年10月に発表した、企業や自治体がカーボンニュートラルを進める際の戦略策定をするための支援ツール「カーボンニュートラルシミュレーター」について、その開発に至る背景から、シミュレーターの内容、今後の展望までを紹介する。

○グリーン水素の製造および貯蔵をサポートする/スウェージロック社
水素はエネルギーにおける次の大きなフロンティアだ。当社が、デンマークにあるエバーフュエル社に提供する製品および専門知識を活用し、いかに水素を製造しているかを紹介する。

○冷却液を用いて発電する液体熱電変換デバイス「熱化学電池」の高性能化/東京大学/山田鉄兵・周 泓遙
新たな熱電変換システムとして、溶液の酸化還元平衡を用いた熱化学電池がある。私たちは熱化学電池にホスト-ゲスト化学、プロトン共役電子移動反応、LCST転移などの温度応答性の現象を導入してゼーベック係数の向上を実現した。

○CO2電解によるアルコール直接合成の新手法/東京大学/藤原直也/北海道大学/多田昌平・菊地隆司
固体リン酸塩電解質を用いた新規電解セルを開発し、常圧220℃という比較的温和な条件下で、CO2と水蒸気からアルコール類や炭化水素類を直接合成することに成功した。今後、CO2電解による物質合成の新たな選択肢となることが期待される。

○ルチル型酸化チタンから始まる次世代リチウム電池負極材料の創製/鳥取大学/薄井洋行・道見康弘・坂口裕樹
ルチル型酸化チタンは資源豊富で安価な材料であるが、リチウムイオン電池負極として電子伝導性に乏しい課題を抱える。本研究では、単結晶化や不純物元素ドープなどの独自の工夫を凝らすことでその負極性能を引き出せることを解明した。

○二酸化炭素の吸脱着を外部電位で選択的に制御可能とさせる技術の理論的検討/早稲田大学/七種紘規・関根 泰
二酸化炭素回収はカーボンニュートラルの実現に向けて不可欠な技術であるが、エネルギー効率が低いことが課題であり、高いエネルギー効率で分離回収が可能な手法として外部電位による二酸化炭素の選択的な吸脱着制御に注目し、適した材料特性の理論的な評価を行った。

○二酸化炭素資源化/東京工業大学/保田修平・松本 剛・横井俊之
我々の研究グループ(東京工業大学 科学技術創成研究院ナノ空間触媒研究ユニット(ユニットリーダー:横井俊之 准教授))では、地球環境の保全と環境調和型社会の実現に資する取り組みの一つとして、二酸化炭素の資源化利用を目指した触媒材料開発を実施しており、本稿では、その中でもCO2と低級不飽和炭化水素を同時に活性化する反応モデルについて紹介する。

○粗水素から水素を抜き出す世界初の分子技術/大阪大学/橋本大輝・星本陽一
一酸化炭素や二酸化炭素を相当量含む粗水素が、不飽和化合物の触媒的水素化へ直接的に活用できることが実証された。これにより、粗水素からのH2分離・貯蔵・回収を単一な分子触媒を用いて実施する革新的なH2精製プロセスが実現されるかもしれない。

○リチウムイオンバッテリーの蓄電容量を向上させるシリコン負極/東京電機大学/佐藤慶介・岩本和樹
産廃シリコンスラッジ粉末へのナノデザイン加工(表面細孔の形成)と不純物添加の融合は、表面空隙の形成に加え、電気伝導性を付与できるため、エネルギー・電気化学分野における蓄電池の性能向上に直結する極めて重要な技術である。本稿では、リチウムイオンバッテリーの蓄電容量を向上させるシリコン負極について紹介する。

■エネルギー事情
○欧州連合(EU)の2023/24年冬季に向けての天然ガス需給ギャップ対策/LNG経済研究会 大先一正
欧州連合(EU)の今冬の天然ガス危機の懸念は、記録的な暖冬や米国産LNG輸入の増加などにより和らいでいる。しかし、ロシアがEU向け天然ガス輸出を一段と削減しているため、来冬のピーク需要期の安定供給確保のためには新たな対策が不可欠となっており、国際エネルギー機関(IEA)では、「エネルギー効率向上の加速」等の5本柱の対策を提案している。
2,300円
■テクニカルレポート
○業務用建築物のZEB化を推進する「スマートミックスチラー」の開発/東京ガス㈱/梶山啓輔/ダイキン工業㈱/森下悟史/ヤンマーエネルギーシステム㈱/鬼原宏年
業務用建物のZEB化が推進されている中で、単一熱源と同様の負担でミックス熱源の導入できるようにし、ZEB化の実現性を向上させる「スマートミックスチラー」を開発している。本稿では、スマートミックスチラーの構成機器や特長等について紹介する。

○中小型ガスタービン発電装置における水素燃焼器開発/川崎重工業㈱/青木茂樹
持続可能な社会実現に向けて脱炭素化の動きが加速しており、使用時に二酸化炭素を排出しない水素を燃料とする水素発電が注目されている。一方、水素は天然ガスと比較して燃焼速度が速い、火炎温度が高い等の特性があり、燃焼器部品が高温化しやすい、NOx排出量が増加しやすい等の課題があげられる。本稿では、当社の中小型ガスタービン発電装置を例に、主に燃焼における課題と取り組みについて紹介する。

○「ベース・ラジアル機構」に基づく新型無振動エンジン/名古屋工業大学/石野洋二郎
本稿では、無振動・定運動エネルギーの物体運動を与える「ベース・ラジアル機構」を解説し、それに基づく「新型無振動ピストン・エンジン」の試作機の設計や、燃焼自立駆動と発電駆動を達成した駆動試験結果について紹介する。

○マルチナノポア発電素子/大阪大学/筒井真楠
ナノポアは、膜に空けられたナノサイズの細孔のことである。本稿では、半導体技術を用いた人工ナノポア構造を基盤とする高性能な逆電気透析発電素子の開発内容について紹介する。

○ナノスケール化による人工光合成触媒の開発/鳥取大学/辻 悦司
二酸化炭素還の光還元による炭素資源化、いわゆる人工光合成は、地球温暖化の抑制と脱化石資源を同時に達成可能な反応である。本稿では、安価で資源豊富な遷移元素から成る複合酸化物に注目し、従来の組成制御ではなく数nmオーダーのナノスケール化による触媒設計例を紹介する。

○ハイエントロピー酸炭化物皮膜の電析による作製と酸素発生用電極への適用/広島工業大学/王栄 光・肖 天・大川歩夢
有機溶媒を用いた電析法により、導電性基板にCr、Mn、Fe、Co、Niなどの元素をほぼ均等的に含有するハイエントロピー酸炭化物皮膜を開発した。この皮膜から、高い酸素発生触媒活性と長期稼働安定性が確認された。

■エネルギー事情
○インドのエネルギー事情とLNG輸入を巡る動向/LNG経済研究会/大先一正
欧州はロシアによる天然ガス輸出の削減を補うため、LNG輸入を増やしており、LNG価格は高騰している。このため、インドは輸入を減らしているが、天然ガス利用の拡大を目指し、LNG受入基地等の整備を進めており、2030年には5,000万t、2040年には1億tを大きく上回る輸入が見込まれている。

○木質バイオマス発電・熱利用の現状と展望/(特非)バイオマス産業社会ネットワーク/泊みゆき
2012年に始まった再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT)だが、国民の賦課金によって支えられているバイオマス発電の大半が、輸入バイオマスを燃料としたものになりつつある。経済産業省バイオマス持続可能性ワーキンググループが持続可能性基準の策定に取り組んでいるが、カナダの老齢林を伐採したペレットが使われるなど、課題は多い。また、FITによって国内の間伐材等の未利用材の利用量は900万m3まで拡大したが、そもそもバイオマスのエネルギー利用方法としては発電よりも熱利用に多くの利点がある。特に高温の産業用熱利用は他の再生可能エネルギーで当面供給することが困難であり、今後注力されることが期待される。

○地中熱利用の現状と展望/(特非)地中熱利用促進協会/笹田政克
本稿では、地中熱利用についての基本的事項について紹介するとともに、最近の市場動向、政策動向、技術動向について紹介する。とくに地中熱利用の省エネ効果、CO2削減効果、ZEBへの地中熱の導入が進んでいることについて紹介し、今後の展開として帯水層蓄熱と地域熱供給について紹介する。

■フィールドレポート
○都市型地域冷暖房の省エネルギー手法に関する研究⑥/丸の内熱供給㈱/矢﨑淳史/新菱冷熱工業㈱/福井雅英
2020年度までの研究において、Aセンターのインバータターボ冷凍機単独運転を対象としてAI技術を活用した最適設定自動化手法を導入し、運転実績からAI予測モデルの問題点を抽出、対策を施したAI予測モデルの改良モデルを作製した。本稿では、改良したAIモデルを使用して最適自動制御を行った運転実績の評価を示すとともに、Nプラントの複数台冷凍機を対象とした運転実績の評価について紹介する。 
2,300円
■テクニカルレポート
○M7型ガスタービン発電設備の遠隔監視高度化サービス/川崎重工業㈱/藤井秀崇・細川恭史
当社ガスタービン発電設備において、遠隔監視装置(テクノネット)で収集したデータを活用し、設備に故障が発生する以前に異常の兆候をいち早く捉えるための遠隔監視システムを開発し、この度当社の主力機種であるM7型ガスタービン発電設備(7MW級)に対して遠隔監視高度化サービスの提供を開始した。

○経済性と環境性の向上を両立する水素アシスト技術/エントランスフォーメーション㈱/木田康雄
ディーゼルエンジンの環境性と経済性を同時に向上し、今すぐ利用可能で現実的な水素ソリューションであるD-HATを紹介する。エンジンには一切の改造や変更なく、水素をオンデマンドで生成し、それを吸気口からエンジンに供給する事で、大幅な燃費向上とNOx、DPM、CO 2などの環境有害排出ガスの大幅削減を同時に実現する。

○老朽化設備のリスク管理および最適な設備交換計画立案を支援する設備パフォーマンス管理・設備投資最適化ソリューションの開発/東芝デジタルソリューションズ㈱/東 克憲・船江公希・高村久美
設備保全は経営的な視点からさらに効率的なメンテナンスが求められており、リスク量をベースとした保全計画を立案するRBMへの期待が高まっている。本稿では、RBMを行うためのリスク量算出や、最適な設備交換計画の算出を支援する技術を紹介する。

○小電力環境発電に適した自立電源システム/ダイヤゼブラ電機㈱/宮本太裕・湯浅泰任
IoT普及に伴い、膨大に設置されるセンサーへの電力供給が問題視されている。我々は排熱から電力を作る「熱電発電」に着目し、作ったエネルギーを高効率かつ安定的に供給できる自立電源システムを開発した。同システムはIoTの更なる普及に貢献すると共に、排熱を活用する事で持続可能な社会への貢献を目指している。

○持続可能な未利用熱利用(帯水層蓄熱システム)による工場空調システムの省エネ革新/三菱重工サーマルシステムズ㈱/崔 林日・三原伸治
700kW規模の帯水層蓄熱システムを、社会実装第一弾として当社工場の冷暖房に先行導入し、その実績は同規模の空冷ヒートポンプと比べ、年間27.9トンのCO 2を削減した。複雑な地質構造で、地下水利用が難しいと言われる地域で成果を上げたことで普及が期待できる。

○流体潤滑における摺動部摩耗・焼付き発生部位に関するシミュレーション予測法の開発/東北大学/石本 淳
エンジンピストンピン-コンロッド小端間の相変化を伴う狭あい潤滑油液膜流れに着目し、摺動部における摩耗・焼付き発生部位のシミュレーション予測に成功するとともに、構成部品の特異な変形挙動が摩耗・焼付きの発生要因であることを発見したので紹介する。

○充電器として使用できる有機熱電素子/(国研)産業技術総合研究所/向田雅一
導電性高分子材料PEDOT/PSSを用いて、100℃の熱源で市販のリチウムイオン二次電池の充電器として利用できる熱電素子を開発した。本稿では、軽量で熱伝導率の小さい有機熱電材料の特徴を生かしたまま、出力電圧と内部電気抵抗を最適化する設計方法について紹介する。

○廃乾電池を用いたアルミニウム合金Mg濃度調整用フラックスの開発/(地独)北海道立総合研究機構/髙橋英徳・板橋孝至
廃乾電池から精製した酸化物粉末がアルミニウム溶湯中のマグネシウムと反応する性質を利用した低コストなMg濃度低減フラックスの開発、およびこれを用いた簡便なアルミニウムリサイクル方法について検討した。

■エネルギー事情
○IEAのレポート「WorldEnergyOutlook2022」で見るロシアのウクライナ侵攻の影響と天然ガス市場の状況/LNG経済研究会/奥田 誠
IEA(国際エネルギー機関)はレポート「World EnergyOutlook 2022」において、ロシアのウクライナ軍事侵攻が世界的なエネルギー危機を招いており、特に天然ガス市場に大きな打撃を与えていると述べている。

○太陽熱利用の現状と展望/(一社)ソーラーシステム振興協会/穴田和喜
ゼロカーボン社会に向けて温暖化ガスの大部分を占める二酸化炭素(CO 2)の排出ゼロをを達成するためには、我が国のエネルギー消費の過半を占める熱消費において、導入ポテンシャルの大きい再生可能エネルギー熱(以下、再エネ熱)利用によって化石燃料の使用を大幅に代替し削減していくことは、再エネ由来の電化と並ぶ複線的な政策として欠かせない取り組みである。再エネ熱は全国どこでも既存の技術で活用が可能な純国産エネルギー源でもあり、海外依存度の高い我が国のエネルギー供給のセキュリティ面においても、優先して最大限活用してゆくことが重要である。このような情勢の中、太陽熱利用は代表的な再エネ熱の一つであり、基本的な技術が十分確立されており、多額のコストが必要といわれる他の革新的イノベーションを待つことなく、現在すでにある技術で早期に膨大なポテンシャルの利活用が可能と言われている。本稿では、その太陽熱利用について現状と展望を紹介する。
2,200円
■テクニカルレポート
○分散エネルギー資源の活用に向けた統合管理/NextDrive㈱/小長井教宏
カーボンニュートラル達成に向けて分散エネルギー資源の活用に注目が集まっている。本稿では、分散エネルギー資源の活用を阻む「繋ぐ」課題について指摘するとともに、その解決策となるIoEプラットフォームを紹介する。

○CO2資源化用光触媒の活性をエタノール処理で3.6倍に向上/東京理科大学/大弓知輝/千葉大学/山本直弥・原 慶輔・泉 康雄
光合成にも関わるポルフィリンをカーボンニュートラルに活用するには、反応数時間で失活する問題を克服する必要がある。本研究ではCO2の光還元反応を取り上げ、ポルフィリンと酸化チタンとを複合した光触媒を光反応後エタノール処理することで活性回復のみならず、活性が元の3.6倍に向上することを見出した。

○CO2で改質した再生骨材コンクリートの特徴/芝浦工業大学/伊代田岳史
地球温暖化対策のために二酸化炭素を低減することが求められている。一方で、解体構造物からの大量のコンクリート塊の処分が必要となる。両者の問題を解決する一つの手法として、CO2による低品質再生骨材の改質方法を開発しコンクリートに適用して、品質向上を確認した。

○リチウムイオン電池正極の結晶構造解析/高輝度光科学研究センター/廣井 慧・尾原幸治/徳島大学/大石昌嗣/立命館大学/下田景士
次世代のリチウムイオン電池正極として期待されているリチウム過剰系層状酸化物に対してX線全散乱測定による結晶構造解析を行い、初期充電に伴う不可逆的変化を経て生じる新規結晶相中の金属カチオンが形成する特異な支柱構造を明らかにした。

■エネルギー事情
○脱炭素化に向けたアンモニアの動向とアンモニア混焼火力発電について/LNG経済研究会/奥田 誠
カーボンニュートラル実現に向けて石炭火力発電所におけるアンモニア混焼発電の実証試験が進められている。本稿では、アンモニア混焼石炭火力発電実証試験の紹介とアンモニア関連の国の施策や技術開発の動向などを紹介する。

■フィールドレポート
○八重洲スマートエネルギープロジェクト/東京ガス㈱/緒方隆雄
2022年9月より、当社と三井不動産㈱が設立した三井不動産TGスマートエナジー㈱が実施する八重洲スマートエネルギープロジェクトが始動し、八重洲エリアへの電気と熱の供給を開始した。本稿では、プロジェクトの概要や意義などを紹介する。

○天然ガスを活用したカーボンニュートラルビルの実現/北海道ガス㈱/渡邊 翔・鈴木崚太
当社は、ZEBプランナーに登録し、ZEBの普及に向けた活動を行ってきた。この度、ZEB第一号案件となるディジタルビルで、当社が目指す「徹底的な省エネ」、「レジリエンス強化」、「脱炭素化されたエネルギー供給」を兼ね備えた建物を実現した。

○地熱発電を温泉街の復興に生かす/(公財)自然エネルギー財団/石田雅也
東日本大震災の被害を受けた福島県の土湯温泉では、源泉から湧き出る蒸気と熱水を利用して2015年から地熱発電を実施している。発電事業の収益を配湯設備のメンテナンスなどに役立てながら温泉街の復興を推進中だ。発電に利用した後の温泉水の熱を使ってエビの養殖にも取り組む。

○愛知県国際展示場(AichiSkyExpo)の光・風・水・熱源の最適運用による省エネルギー・負荷平準化/㈱竹中工務店/石橋良太郎・細沢貴史
愛知県国際展示場は環境配慮型展示場として、中部国際空港から世界に発信できる省エネルギー施設として計画された。自然エネルギーを最大限活用しつつ、イベント毎に負荷変動の大きい展示場の特性に合わせたフレキシビリティを備えており、今後様々な大空間建築に応用展開が図れる。

○新都心の大型複合ビルにおける環境保全(東京)/環境工学研究所/星山貫一
多くの乗降客で賑わう新宿駅周辺は高速バスや観光バスの発着所としての利便性が高いため、数珠つなぎになって駐停車するので慢性的交通渋滞に拍車をかけていた。これを解消するため、新宿駅南口にバスタ新宿を建設し、大型複合ビル(ミライナタワー)の計画を推進して完成させた。本稿では、新都心の大型複合ビルにおける環境保全を紹介する。
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