■テクニカルレポート
○世界初のガス燃焼式リチウムイオン電池電極材用連続焼成炉「C-SERT-RHK」の開発/東京ガスエンジニアリングソリューションズ㈱/米島正人・橋本貴弘
リチウムイオン電池市場は、今後、車載用（EV、PHV等）へと拡大を続けると予測されている。電極材料生産工程の技術革新を目的とし、世界初のガス燃焼式リチウムイオン電池電極材用連続焼成炉「C-SERT-RHK」を開発した。

○ブロックチェーンを利用した電力取引管理/㈱リコー/東 義一・並木 均
世界各国で脱炭素化の動きが加速しており、国内でも再エネの普及促進は急務である。一方で、日本の再エネ利用は、コスト面、管理面で課題も多い。その課題へのアプローチとしてリコーではブロックチェーンを活用した電力取引の管理システムの実証実験を開始した。

○光の強度を2,000倍に増強する酸化チタンの開発/広島大学/齋藤健一
非常に優れた半導体である酸化チタンで、光の巨大な増強効果（2,000倍）を実現した。本成果は基礎研究であるが、光触媒効果（空気清浄、防汚、浄水、水素製造）、新型コロナウイルスの不活化、太陽電池の変換効率など、大きな波及効果が期待される。

○圧力で熱電変換材料の大振幅原子振動をコントロール/広島大学/梅尾和則
本稿では、熱電変換材料として注目されている硫化銅鉱物テトラへドライトの格子熱伝導率抑制の起源である平面配位の大振幅原子振動（ラットリング）を外部圧力でコントロールし、そのラットリングの発現機構を解明した研究成果を紹介する。

○ペロブスカイト太陽電池の劣化機構の解明/筑波大学/丸本一弘
高効率なペロブスカイト太陽電池の実用化には、劣化機構の解明が重要である。本稿では、ペロブスカイト太陽電池のスピン状態をオペランドに直接観測し、素子の動作機構や劣化機構を分子レベルで明らかにし、性能向上指針を微視的な観点から得た結果について紹介する。

○建築物（非住宅）の省エネルギー計算ソフトウェア「SAVE-建築Ver.5」/㈱建築ピボット/村松大輔
「SAVE-建築」は非住宅の省エネルギー計算ソフトウェアである。建築の企画から設計・運用・改修まで、幅広いシーンで活用でき、省エネルギーを考えたサステナブルな建物の設計を支援する。

○オープンループ型地中熱利用システムの逆洗技術/東邦地水㈱/奥村建夫
本稿では、オープンループ型地中熱利用システムにおいて、熱利用後の地下水を元の地盤に安定的に還元するための逆洗技術を紹介するとともに、濃尾平野で地下水賦存状況や地層状況および水質の異なる地点での各々の実証結果をもとに計画時の留意点等について紹介する。

■エネルギー事情
○太陽熱利用の現状と展望/（一社）ソーラーシステム振興協会/穴田和喜
2050年ゼロカーボンを目指し、今後期待されるのは再エネ熱であり、その一つが太陽熱である。太陽熱は住宅用利用が中心であるが、今後は業務用、産業用など多方面に活用する必要があることから、その導入事例を紹介し、併せて協会が策定したロードマップを元に将来を展望する。

○大規模CO2排出削減に伴う座礁資産/京都大学/藤森真一郎・大城 賢
日本のエネルギーシステム全体における座礁投資を推計した。その結果、エネルギー供給部門における座礁資産は石炭火力発電所で主に発生していたが、エネルギー需要部門では主に80%削減目標を超える厳しい緩和シナリオで座礁資産が発生した。

■フィールドレポート
○都市型地域冷暖房の省エネルギー手法に関する研究/丸の内熱供給㈱/矢﨑淳史
熱源システムのエネルギー消費量が最小となる最適な設定値について、オペレータによる手動設定からAIによる自動設定とすることで、省力化を図りかつ更なるエネルギー効率を向上させる等の研究をもとに、本稿では、AI技術を活用した最適設定自動化手法の概要と、運用の効果について紹介する。

○NearlyZEB施設の運用取り組み/㈱東急コミュニティー/田邉邦夫
NearlyZEB施設である当社技術研修センターNOTIAでは、一次エネルギー削減のマネジメントとして、数々の「省エネルギー施策」を実施した。その結果、一次エネルギー削減率は「83.20％」を達成した。また、年間一次エネルギー消費量は「398.28MJ/m2年」に抑えられた。