■テクニカルレポート
○水素燃焼バーナに関する技術開発について/東邦ガス㈱/野口英成・成田雅彦・山脇 宏
2050年頃を見据えた脱炭素社会に向け、カーボンニュートラルを実現するためには水素の直接燃焼利用等の熱源そのものの脱炭素化が不可欠である。メタンと異なる性質を持つ水素の消費に際し、水素専用の機器へ取り換えた場合、導入費用やBCP対応といった課題が想定される。そこで当社は、燃焼機器において、都市ガス仕様機を活用し、簡易改造などによって水素燃焼化を実現する方針で開発を進めている。本稿では、当社の取組みの概要を紹介する。

○太陽光パネルと蓄電システムを搭載した日本初の連棟対応型ユニットハウス/㈱アクティオ/川上修明
建設現場の熱中症対策にはエアコンの効いた休憩室が不可欠。建設機械レンタルの当社は、太陽光パネルによるハイブリッド蓄電システムを搭載した「オフグリッドハウス」を開発。電力を自給自足するこのハウスは、脱炭素社会に貢献する画期的な商品である。

○低濃度CO2からの尿素誘導体合成法の開発/（国研）産業技術総合研究所/竹内勝彦・小泉博基・松本和弘・深谷訓久・佐藤一彦・崔 準哲/東ソー㈱/内田雅人・松本清児・羽村 敏
排気ガスや空気などに含まれる低濃度・低品質なCO2を、濃縮・圧縮・精製することなく有用化学品である尿素誘導体に直接変換する新たな触媒反応を開発した。本稿では、この触媒反応開発の背景、概要、今後の展開などについて紹介する。

○熱電変換の最高性能を誇るBi2Te3系に匹敵する新規材料の開発/（国研）物質・材料研究機構/森 孝雄・小沼和夫
ｎ型Mg3Sb2への銅ドーピングにより熱伝導率低減と単結晶並みの高電荷易動度の両立に成功し、同様に高性能化したｐ型材料と合わせた熱電モジュールでBi2Te3系の世界最高性能モジュールに匹敵する熱電変換効率を達成。新規な実用化が期待される。

○ホモ接合によるSnS太陽電池の高効率化/東北大学/鈴木一誓・川西咲子
硫化スズ（SnS）は安価で安全な太陽電池材料である。ｎ型SnSを用いたホモ接合は高効率化への切り札となりうる。本稿では、最近育成に成功した大型のｎ型SnS単結晶、および世界初のホモ接合SnS太陽電池について紹介する。

■エネルギー事情
○国際ガス連盟（IGU）「2021年版世界LNG年報（WorldLNGReport）」報告/LNG経済研究会/大先一正
コロナ禍により2020年の世界のエネルギー需要は大きく減少したが、LNG貿易は米国での液化能力の大幅な増強に支えられてプラス成長を維持した。しかし、需給および価格面で極めて不安定な年となり、現在も先行きの見通しが難しい状況が続いている。

■フィールドレポート
○発電効率65％の固体酸化物形燃料電池システムの開発/東京ガス㈱/藤木広志・中島達哉・中村和郎
当社は、AC出力5kW、AC発電効率65%LHVの高効率燃料電池システムの開発を行い、すでに１万時間以上の実証を行った。また、新たに自立運転機能を搭載した実証機を開発し、福祉施設での実証を開始した。今後、これらのフィールド実証を踏まえて、早期の商品化を進めていく。

○大地震にも感染症にも強い環境型オフィスビル「清水建設東北支店新社屋」/清水建設㈱/長田真一郎
近年のコロナ対応と東日本大震災の経験を踏まえ、感染症対策に有効な空調システムや大地震に強い免震システムをはじめ、各種の先端技術を備えた宮城県仙台市に立地する環境型オフィスビルの計画である。

○震災復興に貢献する釜石市スマートコミュニティ/㈱建設技術研究所/細谷州次郎・笹岡佳代・松嶋健太
「スマートコミュニティ＝エネルギーを賢くつくる・おくる（ためる）・つかうことを通して暮らしを『守る』ことができるまち」と定義し、3.11で被害を受けた釜石市におけるスマートコミュニティを志向した復興まちづくりの事例を紹介する。

○地元企業が一体となって地域課題に取り組む「五島モデル」/㈲イー・ウィンド 橋本武敏
市が出資する風力発電事業、風車のO&Mを請け負う地元企業、地元の企業、団体等が出資する地域新電力。これらの企業が一体となってエネルギーの地産地消による地域課題の解決に取り組む。洋上風力発電事業の導入拡大に向けた一事例である。

○サンスターコニュニケーションパーク/サンスター㈱/大岡眞理子/Ove Arup & Partners Japan Ltd/橋田和弘・向井一将・小野江綾・大江晴天
オーラルケア、健康食品、化粧品、接着剤、バイク用金属部品などを手掛けるサンスターグループの新社屋「サンスターコミュニケーションパーク」が大阪・高槻に完成。本稿では、新事業創造を支援する健康的で快適な共創空間づくり、省エネ・災害対応の先進機能を紹介する。

○除排雪を利用した省エネデータセンター/㈱ホワイトデータセンター/伊地知晋一
2021年４月に除雪の雪冷熱を利用して、CO2排出量ゼロを実現するデータセンター事業者である当社が創業したこと。当社の構想が生まれて、事業化するまでの経緯。国が提唱するCO2の排出量削減目標にも貢献する時流に乗った技術であること。除雪冷熱によるデータセンターの冷却とサーバーの廃熱を利用した植物や水産物の生産。世界最高レベルのPUEの紹介。今後の展望について紹介する。

○官民連携で進める、地産電源を活用した持続可能な地域社会「マチごとエコタウン所沢」/所沢市・㈱ところざわ未来電力
当市では東日本大震災と福島第一原発の事故を契機に“マチごとエコタウン所沢構想”を策定。また、㈱ところざわ未来電力を設立し、域内でのエネルギー地産地消を推進。本稿では、令和２年度新エネ大賞新エネルギー財団会長賞を受賞したこれらの取り組みを紹介する。