■テクニカルレポート
○水素30％混焼追焚バーナ付排熱ボイラの製品化/川重冷熱工業㈱/岡本卓也
当社は、川崎重工業㈱、中外炉工業㈱、Daigasエナジー㈱と共同で、「水素30％混焼追焚バーナ付排熱ボイラの製品化」について、コージェネ大賞2022の技術開発部門「優秀賞」を受賞した。本稿では、その開発内容について紹介する。

○脱炭素経営へ向けたデータの集め方・見せ方・活かし方/三菱電機インフォメーションシステムズ㈱/中松幸治・仁平百合菜・杉本美紀
日本企業は、脱炭素へ流れを自社価値向上の絶好の機会と捉えるべきである。根幹となるのはGHG排出量に関わるデータを、要領よく集めて、見える化し、削減へ生かすこと。特別なシステムは必要ない。既存・標準のシステムを連携させることが要となる。

○Siプロセス技術と整合する環境調和型Ⅳ族系熱電材料/大阪大学/中村芳明・坂根駿也
エピタキシャルナノ結晶界面を用いてキャリアとフォノンを同時に制御することで、高い電気伝導率と低い熱伝導率を同時実現可能にするSi系薄膜熱電材料をSi基板上に形成する技術を紹介する。軽量・環境調和型である本薄膜熱電材料は、IoTセンサ用の自立電源への応用が期待できる。

○クリーンなエネルギーをつくる未来の屋根/㈱モノクローム　岡村美子
クリーンなエネルギーをつくる未来の屋根、Roof-1。美しい建築デザインと融合する、屋根一体型太陽光パネル、シンプルな施工性、20年の製品／出力無償保証サービス。MUJIHOUSEなど様々なプロジェクトと提携・技術提供をし、電力のオフグリッド化を目指す。

○燃料電池用金属ナノシート電極触媒の開発/琉球大学/滝本大裕
水素エネルギーの高効率利用に向け、固体高分子形燃料電池に関する研究が活発に行われている。本稿では、従来の触媒開発とは一線を画すPt系ナノシート触媒や三次元構造触媒の開発意義や触媒性能について紹介する。

○セラミック・ナトリウム電池の開発/九州大学/林　克郎
酸化物セラミックスからなるNaイオン電池製造に向けて、ナシコン型セラミック電解質に、同様にナシコン型電極活物質をスピンコート法とガラスセラミック法を利用して膜形成した。優れた電気化学特性を示しつつも一切の有機助剤を含まない本電池は、製造法だけでなく、材料特性の評価でも有用である。

○温度応答性高分子を用いた遮熱ゲル/秋田大学/中村彩乃・村上賢治
冷房の消費電力を抑えるため、温度応答性高分子であるヒドロキシプロピルセルロース（HPC）を用い、外気温の変化で自動的に太陽光を遮るHPC-AAmゲルを作製した。本稿では、HPC-AAmゲルの光学および遮熱特性の評価内容を紹介する。

■エネルギー事情
○建物の脱炭素化を目指す「ZEH」および「ZEB」について（後編）/LNG経済研究会/奥田　誠
家庭部門と業務他部門は、日本の最終エネルギー消費の約1/3を占めており、大幅なCO2排出量の削減が求められている。本稿では、建物の脱炭素化を目指すZEH（ゼロエミッションハウス）、およびZEB（ゼロエミッションビルディング）の動向などを、後編として省エネ技術を中心に紹介する。

■フィールドレポート
○㈱SUBARUにおけるCGS更新によるCO2排出量の削減事例/東京ガスエンジニアリングソリューションズ㈱/松本淳基
SUBARUの各工場では、ガスコージェネレーションを活用したエネルギーシステムにより、省エネ省コストとCO2排出量の削減が推進されている。本稿では、さらなる低炭素化へ向け、当社が提案し実施に至った３点の取り組みを紹介する。

○地域コジェネレーションシステムの取り組み/順天堂大学医学部附属練馬病院/岩﨑　登/東京ガスエンジニアリングソリューションズ㈱/田井翔子
本事例は、災害による停電時に、当院に設置したコジェネレーションシステムから隣接する区立中学校へ電力を融通し、災害時の地域のエネルギーセキュリティの確保を推進する、地域コジェネレーションシステムを整備した事業である。

○BOSコージェネおよびバイオガスコージェネの導入と次世代BEMS最適制御システムの構築/Daigasエナジー㈱/ジン亭良太/㈱セブン＆アイ・クリエイトリンク/鹿討直也/㈱竹中工務店/安心院智
2021年11月にオープンした大型複合商業施設セブンパーク天美は「地球環境の保全」と「働きやすさの向上」をコンセプトとしている。本稿では、セブン＆アイグループとしては初となる国土交通省補助事業「サステナブル建築物等先導事業（省CO2先導型）」にも採択された施設として地域にも貢献しており、その取り組みについて紹介する。

○停電対応型CGS導入による自社BCP機能強化および地域防災への貢献/広島ガス㈱/森本瑛梨子
本物件は災害に強い都市ガス中圧導管で供給される、停電対応型CGSを補助金利用し複数台導入した事例である。停電時のCGS稼働により、自社BCP機能が強化されるだけでなく、自治体と災害時の協力協定を締結し、地域防災の貢献も可能となった。複数台設置による台数制御方法も工夫し、CO2削減・省エネにも寄与している。

○食品リサイクル施設へのCGS適用/㈱Jバイオフードリサイクル/海老澤拓哉
当社は、食品廃棄物を受け入れてバイオガス発電によるリサイクルを行っている。本稿では、事業概要やCGS利活用、電気や肥料のリサイクルループなど循環型社会構築への取り組みを紹介する。