■シリーズ
〔環境モデル都市のエネルギープラン〕
○高知県梼原町『木質バイオマス地域循環モデル事業』にチャレンジ／矢崎総業／庄子 努

　1972年より環境に取組、2000年初頭にいち早く木質バイオマスに着目し、同じ目的を持っていた高知県梼原町と協働で「木質バイオマス地域循環モデル事業」を森林組合、地域林業従事者・企業・住民の協力を得て推進している。



■テクニカルレポート
○日本初の燃料電池消防用非常電源への適用／富士電機アドバンストテクノロジー／岡 嘉弘・清田 透

　系統連系から独立運転への電源切り替え。都市ガスからLPガスへの燃料切り替え機能を備えた常用・非常用兼用電源のりん酸形燃料電池が2008年7月に燃料電池初となる消防用非常電源の認定を取得した。常用・非常用兼用電源としての技術開発内容、法令内容を紹介する。


○遠隔監視システムを用いた予防保全活動／東邦ガス／佐竹諒一

　コージェネレーションシステムはエネルギー供給システムとして重要な設備であることから、設備の異常傾向を事前に検知し予防保全することが非常に重要である。当社では遠隔監視システムを用いた予防保全活動を行っており、その特徴や具体的内容について紹介する。


○スターリングエンジンを用いた木質ペレット燃焼発電給湯システム／明星大学／濱口和洋

　給湯や暖房用に使用されることの多い木質ペレットを燃料とする小型スターリングエンジン発電機を用いて、数kWの発電と10数kWの給湯を行う木質ペレット燃焼発電給湯システムを構築した。その実現の可能性を見出すことができた。


○太陽熱利用の拡大に向けての現状と課題／矢崎総業／浅井俊二

　世界の太陽熱市場に比べて日本の市場は低迷を続けている。自然エネルギーの中でも太陽熱利用は効率やCO2削減効果が高く、特に民生用で使い易いエネルギーである。一般住宅で年間500kg程度のCO2削減に貢献できる。太陽熱利用を拡大するには業界だけでなく、行政との連携による活動が必要になる。


○ナトリウムボロハイドライドを利用した携帯機器用燃料電池／環境エネルギー研究所／駒崎良夫

　水素貯蔵材料として注目されているナトリウムボロハイドライドを水素発生源とするアクティブ方式の発生出力20Wの携帯機器用燃料電池で、膜電極接合体当たり300W/cm2の出力を達成した。スタック積層数の削減による小型化と低コスト化を実現している。


○歩行発電靴の開発／日本電信電話／鳥海陽平

　歩行発電はその名のとおり歩くだけで発電ができる技術である。歩行運動からは理論上以上のエネルギーを得られる可能性があり、NTTでは将来のユビキタスサービス用の有望な電源として歩行発電の研究開発を行っている。本稿では試作した歩行発電靴を紹介する。


○高速メタン発酵システムの開発／メタウォーター／清水康次・森 豊・佐々木康成／富士電機アドバンストテクノロジー／富内芳昌

　未利用バイオマスからのエネルギー回収技術として、従来に比べコンパクト・高効率、かつ安定性に優れた小型高速メタン発酵システムを開発した。本稿では、開発したシステムの概要と、学校給食残さや廃乳製品等の食品廃棄物、下水汚泥での実証結果の一部を紹介する。



■フィールドレポート
○赤坂五丁目地区地域冷暖房のエネルギー供給システムの概要／赤坂熱供給／須山博治

　本エネルギー供給システムは、赤坂五丁目地区再開発計画においてコージェネレーションシステムを導入した。需要に応じて全電力を供給する特定電気事業とその排熱を有効活用して熱を供給する熱供給事業とを併せ持つ熱電併給システムである。本システムの概要と運転実績について紹介する。


○JFE-フェルント式ガス化システム／JFEエンジニアリング／鈴木康夫

　JFE-フェルント式木質バイオマスガス化発電システムは、高含水木質チップを燃料にして、アップドラフト式ガス化炉と独自のタール処理プロセスを用い、ガスエンジンにより25～28％程度の高効率発電が可能なシステムである。2000kwを超える国内最大規模の施設を2施設稼動しているほかに、製紙工場での化石燃料代替の燃焼ガス供給にも適用実績がある。


○温水プールへのデシカント空調機とCGSの導入事例／西部技研／喜田桂祐

　温水プールへのデシカント空調機の実使用例を述べる。温水プールへ除湿暖房空調を行った際のプール環境への優位性とデシカント空調機とガスタービン、ガスボイラーの排ガスをコージェネレーション利用した実例の紹介をする。


○信越化学工業(株) 群馬事業所 ガスタービンコージェネレーションシステム導入／信越化学工業／遠間順彦

　当社　群馬事業所磯部工場および松井田工場において省エネルギーとCO2排出量削減を目的として、ガスタービンコージェネレーション設備を導入した。導入に際し、工場の熱電需要に適合した最適なシステムを選定するとともに、周辺環境や工場の安定操業への配慮を行っている。