環境浄化技術 発売日・バックナンバー

■特集:雨水・浸水対策、合流改善
○合流下水道改善事業の動向/下水道新技術推進機構/森田弘昭
○雨水貯留浸透施設の現状と今後の展望/雨水貯留浸透技術協会/忌部正博
○横浜市の浸水対策及び合流改善/横浜市環境創造局/佐伯昌彦
○合流改善に貢献するスクリーン技術/日立プラントテクノロジー/林田恵星
○微細目機械スクリーンによる夾雑物対策/丸島アクアシステム/西澤 隆・矢延孝也

■解説
○ミカンジュース粕を原料としたリン吸着剤の活用と下水処理場への適用の検討/佐賀大学/近藤充記・原田浩幸・B.K.Biswas・川喜田英孝・井上勝利・大渡啓介/前澤工業/石川 進
○室内空気中のホルムアルデヒド測定用高感度パッシブサンプラについて/日本大学/松村年郎/ガステック/松延邦明・渡辺文雄

■製品技術
○すっからかーん工法による土壌・地下水汚染の浄化/アサヒテクノ/尾崎哲二・高橋茂吉・高橋慶吉・高橋裕幸

■シリーズ
○[技術賞受賞製品]ホウ素の除去能力を高めた淡水化用逆浸透膜の開発/東レ/辺見昌弘
[フィールド・レポート]
○宇宙も再生水の時代へ/T.Tech.Offce/田村真紀夫

■連載
○海外でのプラント建設経験23
こぼれ話 その2「ウィーン」/若村保二郎
○消えゆくアラル海を追いかけて 14
アラル海周辺の疾病調査/石田紀郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ&A 17
現場における課題と対策 8 その1/名取 眞

■コラム
○東京でオリンピック、ヒーロー・ヒロイン誕生に期待/HST

■製品ガイド
○濁度計/編集部

■NEWS & PRODUCTS

■特集:最新の有機汚泥減容技術
○余剰汚泥減容化技術の最新動向/豊橋技術科学大学/平石 明
○集落排水における汚泥減量化の動向/地域資源循環技術センター/佐藤 進・財満健彦
○余剰汚泥減容「CE-ESR」システム/コスモエンジニアリング/後潟義人
○微生物の自己酸化を利用した汚泥減容法/クラレアクア/馬場恭弘
○常温微生物方式脱臭・汚泥減容化システム「バイオデオ」のしくみ/中外テクノス/川北護一・藤原和弘/千代田工販/浦上逸男・古屋政彦・山本孝夫
○汚泥削減と効率処理をめざす有機性排水処理設備/日鉄環境エンジニアリング/山本一郎・平田正一
○微細藻類を用いた汚泥減容剤の開発/日本バイオマス研究所/佐藤剛毅・加藤庄治・篠原統吾・黒崎大輔・湯川恭啓

■解説
○高濃度気体溶解水による安全・安心な水の殺菌技術/山口大学/今井 剛・山口淳基・承 雪航/チュラロンコン大学/Tawan Limpiyakorn

■大気分野
○環境浄化における電気集塵と移動電極方式/日立プラントテクノロジー/三坂俊明

■廃棄物・リサイクル
○可燃ごみ中の生ごみの分別収集・リサイクルによる温暖化対策/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩

■連載
○海外でのプラント建設経験 22
中国 その2 オリンピック最中に北京ゴミ焼却プラント建設/若村保二郎

■製品技術
○トラップ・ヘッドスペースによる高感度分析/日本電子/福留隆夫・榎本剛司・星野邦広
○高効率・低公害ボイラ/IHI汎用ボイラ/河岡幸伸

■講座
○膜分離技術4 安心・安全な食品製造に貢献する膜技術/T.Tech Office/田村真紀夫

■コラム
○子どもの環境/山口真奈美
○スーパー雑草を知っていますか?/HST

■製品ガイド
○TOC計/編集部

■NEWS & PRODUCTS

■特集:高効率廃棄物発電
○高効率化を目指した廃棄物発電の動向/廃棄物研究財団/八木美雄
○高効率廃棄物発電のための各種技術/日本環境衛生施設工業会/角田芳忠
○シャフト炉の特長を生かした高効率発電/新日鉄エンジニアリング/永田俊美
○メタンガス化施設併設による効率的なエネルギー回収/日立造船/竹田昌弘・三浦崇史
○高効率発電対応の一考察と広域RDF発電方式の状況/JFEエンジニアリング/鈴木康夫
○ストーカ式高効率廃棄物発電について/タクマ/南條博昭
○白煙防止装置停止の効果/廃棄物研究財団/八木美雄・近藤和義/ダイナックス都市環境研究所/糠澤琢郎
○「廃棄物発電導入促進検討の手引き」の改定について/新エネルギー財団/岩崎信顕

■解説
○ポスト京都における我が国の中期目標/地球環境産業技術機構/秋元圭吾

■シリーズ:フィールドレポート
○生物が動く仕組み/T.Tech.Offce/田村真紀夫

■連載
○海外でのプラント建設経験 21 中国 その1 2006年 天津双港ごみ焼却発電プラント建設/若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ&A 16 現場における課題と対策 7/日本産業機械工業会/名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 13 アラル海問題ワークショップを開催/京都学園大学/石田紀郎

■コラム
○大群がやってきた/HST

■製品ガイド
○COD測定装置/編集部

■NEWS & PRODUCTS
○京都電子工業/東亜ディーティーケー/エスアイアイ・ナノテクノロジー/日本産業機械工業会

■特集:廃棄物系バイオマスのメタン発酵
○廃棄物系バイオマスのメタン発酵/東北大学/李 玉友・小林拓朗・宇佐見心
○メタン発酵施設の現状と発展の方向性/荏原エンジニアリングサービス/中村一之
○ハイブリッド式消化システム/鹿島建設/福井久智
○膜型メタン発酵システム/クボタ/石橋憲明・徳島幹治・桶谷 智
○ビール工場における排水処理/サッポロビール/佐藤雅志・江上裕幸
○低ランニングコスト型混合消化ガス発電システム/JFEエンジニアリング/山田眞樹
○メタン発酵システムの性能向上について/住友重機械エンバイロメント/野口真人・知久治之
○食品廃棄物によるメタン発酵/バイオエナジー/岩貴之
○担体充填型高速メタン発酵システム/メタウォーター/清水康次・森 豊・宮内芳昌・佐々木康成
○メタン発酵技術を用いた霧島酒造焼酎粕リサイクル施設の紹介/鹿島建設/吉村美毅

■解説
○新しくPOPs登録された化学物質のLC/MSによる分析/信州大学/森脇 洋

■製品技術
○軽比重物質除去装置「パミスレータ」/氣工社/小溝芳春
○インテリジェント高圧脱水システム/メッツォ・ミネラルズ・ジャパン/堀田悦史

■講座:膜分離技術 3
○浄水場における膜利用/T.Tech.Office/田村真紀夫

■連載
○海外でのプラント建設経験 20
　 こぼれ話 その1 モスコー/若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ&A 15
　 現場における課題と対策6 その5/日本産業機械工業会/名取 眞

■コラム
○緑化とコケの魅力/山口真奈美
○今年は世界天文年/HST

■製品ガイド
○脱臭装置/編集部

■News&Products
商品のご購入はこちらから

■特集:リン回収技術の最新動向
○リン資源回収再利用技術の最新動向/大阪大学/大竹久夫
○世界最速の吸着剤を用いたリン回収システム/旭化成ケミカルズ/清水 正
○晶析技術を利用したリン回収/荏原エンジニアリングサービス/島村和彰
○回収リン化合物のリン酸質肥料への応用/小野田化学工業/美濃和信孝
○リン肥料化システム/三機工業/小松貴司
○リン鉱石使用の現状とリン回収物への期待/日本燐酸/用山徳美
○下水焼却灰からのリン回収技術について/メタウォーター/坪井博和・守屋由介

■解説
○セラミックス酸素分離膜の開発/名古屋工業大学/高橋洋祐・申ウソク

■製品技術
○環境試料中既存物質のスクリーニング及び未知物質の探索/アジレント・テクノロジー/瀧川義澄

■シリーズ:フィールド・レポート
○環境とCSRと「志」の情報誌 オルタナ/T.Tech.Offce/田村真紀夫

■連載
○海外でのプラント建設経験 19　台湾 その2　台中嘉義都市ゴミ焼却プラント建設/若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ&A 14　現場における課題と対策 6 　その4/日本産業機械工業会/名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 12　漁業を失ったアラルの漁民/石田紀郎

■コラム
○お茶でちょっと一休み/HST

■製品ガイド
○水処理用散気装置/編集部

■News&Products

■特集:最新の土壌・地下水汚染浄化技術
○土壌汚染調査・対策に関する実態調査結果/土壌環境センター/村井行男
○加熱土壌ガス吸引法(TSVE工法)/アジア航測/佐藤幸孝・手塚裕樹/日本国土開発/小幡博志・栖原秀郎
○顧客ニーズに応える的確な調査と原位置浄化技術/荏原工業洗浄/大矢俊次
○幅広い物質と濃度に対応できる分級洗浄システム/大林組/高田尚哉
○VOC汚染土壌・地下水を対象としたバイオスパージング工法/鹿島建設/大塚誠治・河合達司・川端淳一
○VOC汚染サイトにおける微生物分解技術/国際環境ソリューションズ/佐藤徹朗
○最新の土壌洗浄技術/清水建設/毛利光男・菅原尚也・八野耕治
○BCP浄化法(Business Continuity Plan)/大成建設/西村雄二
○土壌調査を伴わない土壌汚染概算浄化費用算出システム/DOWAエコシステム/加藤 晋
○油汚染対策工法の紹介/NIPPO/渡辺 徹・戸成 博・大橋貴志・井山 浩
○サンプリング機器の特性と土壌試料の性状/日本地下水開発/堀田朝丈
○DOG工法によるCVOC汚染土壌の浄化/間組/秦 浩司・村井貞人

■解説
○グリーン・レメディエーション/オハイオ州立大学/茨木 希/ERM日本/坂野且典

■シリーズ:フィールドレポート
○地下1000m、水を使った望遠鏡/T.Tech.Office/田村真紀夫

■連載
○消えゆくアラル海を追いかけて 11　世界最後のアラル海大航海/京都学園大学/石田紀郎

■コラム
○スチルとムービー/HST

■News & Products

■特集1：海外における水関連ビジネスの市場動向
○海外における水ビジネスの市場動向と日本の水戦略／グローバルウォータ・ジャパン／吉村和就
○水立国日本のリーダーシップが今こそ問われる／GE ウォーター＆プロセステクノロジー事業／森 一
○中国の水ビジネス／チャイナ・ウォーター・リサーチ／内藤康行

■特集2：加速する浄水膜処理技術
○膜ろ過浄水プロセスの普及と将来の展望／東京大学／滝沢 智
○膜ろ過施設の導入経緯と稼動状況／松山市公営企業局
○水道用膜ろ過設備／オルガノ／横田治雄
○川井浄水場へのセラミック膜ろ過施設の導入／メタウォーター／山本康彦

■製品技術
○汚泥原料装置の下水・集落排水処理設備への適用／日鉄環境エンジニアリング／山本一郎・柏原寛之
○排ガス処理装置 回転体スクラバー ERS形／セイコー化工機／中川祥示

■シリーズ：研究室紹介
○（財）地球環境産業技術研究機構 システム研究グループ／地球環境産業技術研究機構／徳重功子・秋元圭吾

■講座
○膜分離技術2 逆浸透膜を用いた海水淡水化／T.Tech.Office／田村真紀夫

■連載
○海外でのプラント建設経験 18
　台湾 その1 1990年代台湾に都市ゴミ焼却プラント建設／若村保二郎
○汚泥の処理・３Rに関するQ&A 13
　現場における課題と対策 6 その3／日本産業機械工業会／名取 眞

■コラム
○宇宙に想いを馳せながら／山口真奈美
○旅行で身に付く事／HST

■製品ガイド
○土壌、環境分析・測定装置／編集部

■News ＆ Products

■特集：大規模化する下排水膜処理の最新動向
○欧州におけるMBRの標準化／日本下水道事業団／村上孝雄
○PVDF平膜を用いたMBRモジュールとその応用／東レ／北中 敦・植村忠廣
○中東・ドバイにおけるMBR-ROシステムについて／日立プラントテクノロジー／大熊那夫紀
○中空糸膜を用いたMBRの開発と適用事例／三菱レイヨン・エンジニアリング／藤井 渉

■解説
○ブタノール発酵と膜技術／産業技術総合研究所／榊 啓二・根岸秀之・池上 徹
○世界初、色の変化でイオン除去を目視できるカプセル型分子除去剤／静岡大学／近藤 満・仁科直子
○バイオディーゼル合成プロセスの最近の進歩／福岡女子大学／官 国清・孫 誠模・草壁 克己
○溶解塩を使用した新SO3除去システム／三菱重工環境エンジニアリング／加賀見守男・野口敏秀
○触媒バグフィルタを用いたダイオキシン類の分解除去技術／新東工業／中根幹夫／三機工業／宮田治男／バブコック日立／山田晃広

■シリーズ：フィールドレポート
○陽電子消滅法による細孔測定技術／T.Tech.Office／田村真紀夫

■連載
○海外でのプラント建設経験 17
　アメリカ その2 1987年ミシガン州に都市ゴミ焼却プラント建設／若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ&A 12
　現場における課題と対策 6 その2／日本産業機械工業会／名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 10
　アムダリアを行く／京都学園大学／石田紀郎

■コラム
○宇宙開発も人間くさく／HST

■製品ガイド
○アスベスト対策機材・工法／編集部

■News ＆ Products

■特集：不法投棄対策と環境再生の現状
○不法投棄現場の環境再生について／北海道大学／石井 一英・古市 徹

　産業廃棄物の不法投棄が、循環型社会形成を阻害する大きな社会問題となっている。特に、豊島や青森・岩手県境等の大規模事案では、特別措置法により国税が投入され修復作業が今も行われている。「環境再生」という言葉は一般にこのような不法投棄現場の修復後の土地利用を示していると考えられているが、本報告では環境再生を不法投棄対策全体からとらえ直し、環境再生の定義や考え方を再整理する。そしてその必要性や課題について述べることにする。


○青森県・岩手県境不法投棄事案に対する青森県の取り組み／青森県環境生活部／山田俊行

　青森県田子町から車で約30分、岩手県二戸市にまたがる原野に産業廃棄物処理業者である三栄化学工業（株）と縣南衛生（株）が共謀し、長年にわたって不法投棄を続けていた。不法投棄廃棄物は最大20mに及ぶ深さまで傾斜地形をほぼ埋め尽くし、地表面は大半が覆土で覆われていた。平成11年に岩手・青森両県警察合同捜査本部が強制捜査を行い、その後、本県では全容を解明し、原状回復対策を講ずるため、汚染実態調査を実施した…。


○岩手県県境不法投棄事案について／岩手県環境生活部

　不法投棄現場の環境再生は行為者が当然その責を負うべきものであるが、生活環境への支障を防止するために速やかに対応する必要があったことと、当事者に資力がないことなどからやむを得ず県が基本方針の下に行政代執行により実施した。その後、「特定産業廃棄物に起因する支障の除去等に関する特別措置法」が制定され、国の財政支援が制度化されたことから、これに基づく実施計画を策定し、環境大臣の同意を得て原状回復事業を進めている。


○山梨県日向処分場の適正化について／大成建設／升本俊也

　本事業は、弊社が平成16年10月～平成17年8月にかけて施工した、不適正な処分場の適正化事業である。当社は施工を行った立場であるが、事業の経緯、概要、施工についてまとめて記述させていただく。本事案は、日向処分場の埋立廃棄物の飛散・流出・崩落による、生活環境保全上の支障の除去を目的とした、山梨県の代執行事業で、豊島、青森、岩手事案に次ぐ4番目の「特定産業廃棄物に起因する支障の除去などに関する特別措置法」による補助事業である。対策工事・工法の策定に当たっては、一般的な全量撤去・搬出ではなく工事に使用する資材などを可能な限り現地発生材を利用することによって合理的な工法を検討した。



■特集：リサイクルは今
○プラスチック製容器包装再商品化の動向／日本容器包装リサイクル協会／浅川 薫

　当協会は容器包装リサイクル法に基づく指定法人として、ガラスびん、紙製容器、PETボトル、およびプラスチック製容器包装の再商品化を実施している。協会が各素材別に市町村から引き取った量を図にすると、プラスチックが非常に高い数値となる。その結果、協会が再商品化事業者に依頼して支払う委託料も総額の約97％をプラスチックが占めるに至る。そこで本稿ではプラスチック製容器包装の再商品化に関する特徴・課題などについて概観することとする。


○パソコンリサイクルの現状と課題／パソコン3R推進協会／海野 隆

　2001年4月に施行された「資源の有効な利用の促進に関する法律（資源有効利用促進法）」において、パソコンは指定再資源化製品の一つとされ、製造または輸入販売する事業者に回収・再資源化の責務が課せられた。現在のパソコンリサイクルは、これに基づいて実施されている。その根拠法が資源有効利用促進法であることからもわかるように、パソコンリサイクルの目的はまずそこに使われている金属を中心とした資源の有効活用にある。資源の有効活用は、その反面において「ごみ」の減量化という効果を副次的に生じさせる。


○飲料容器回収サービス最前線／エンビプコ・ジャパン／圓子 雄

　1995年6月に「容器包装に係わる分別収集および再商品化の促進等に関する法律」が公布され2000年4月からは、対象となる品目も拡張され、完全施行されている。このような国の動きに伴って、消費者もごみに対する意識が変わってきた。また、昨年の秋以降、資源市場の大幅な悪化により、再生事業者が窮地に立たされている。そうした背景のなか、容器の回収から再生までの安定した継続的なトータルシステムが求められている。その有力候補として飲料容器回収機を利用したリサイクルシステムが注目を集めている。本稿では「住民参加型の地域貢献リサイクルシステム」を紹介する。


○プラスチック製容器包装の油化リサイクル／札幌プラスチックリサイクル／福島正明・若井慶治／東芝／伊部英紀

　当社は容リ法の完全施行に合わせて平成12年度、札幌市リサイクル団地内に建設した廃プラ油化処理施設の運転を開始し、今年で10年目を迎える。運転当初、廃プラに混入していたPET（ポリエチレンテレフタレート）の熱分解後の油再生プロセスに発生する有機酸に起因する腐食および閉塞の運転障害も克服し、PVCとPETが混入した廃プラも油化処理できることを実証した。ここ数年は容リ法の運用の変化などの社会システムに対する課題が生じており、多様な再商品化手法の適用に向けて札幌市とモデル事業を奨めている。そこでPVCとPETを含む混合廃プラ油化リサイクルについての現状と課題を報告する。



■製品技術
○新技術・超臨界水酸化方式による全有機炭素(TOC)分析計／セントラル科学／松永広助

■講座
○膜分離技術 1 膜技術の分類と特徴／T.Tech.Office／田村真紀夫

■連載
○汚泥の処理・3Rに関するQ&A 11
　現場における課題と対策 6 その1／名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 9
　3つの祖国を持つ友人との出会い／京都学園大学／石田 紀郎

■コラム
○太陽光発電の将来性／山口真奈美
○地球温暖化に関する素人の考察／HST

■News ＆ Products

■特集：レアメタルリサイクル（金属回収）
○レアメタルリサイクルの現状と今後／東京大学／岡部 徹

　レアメタルは「産業のビタミン」とよばれ、今や豊かな社会には不可欠な金属元素となっている。日本はこれまで、高品質のレアメタルをより低いコストで製造する技術開発力で、世界をリードしてきた。今後はそうした先端技術に加え、採掘や精錬による地球の環境負荷をより低減させる環境技術、使用量の低減や代替材料の開発、さらには新たなリサイクル技術の開発などが必要となってくる。


○レアメタル、貴金属回収のための分散型リサイクルシステムの提案／北九州市立大学／大矢仁史

　現在のレアメタル、貴金属価格の安定は世界的不況による産業の停滞がもたらしている一時的なもので、景気が回復すればまたすぐに価格高騰、資源枯渇ということになる。そこでわが国ではレアメタル安定供給のため、リサイクルの推進、代替材料開発、海外資源開発の強化、備蓄の推進を4つの重点政策と位置付づけている。リサイクル分野での取り組みとしては、環境省と経済産業省が行っている「使用済み小型家電からのレアメタルの回収および適正処理に関する研究会」で秋田、茨城、福岡での取り組みが先進事例としてあげられ、今後も先導的な役割を示すであろうと思われる。それらの技術開発と今後のシステム化の方向性について述べてみたい。


○微生物を利用した排水からのレアメタル回収／大阪大学／池 道彦

　環境保全と資源循環という両面から、排水中のレアメタルの除去・回収は極めて重要な意義をもつにも関わらず、現状では実用的な経済性を持った技術は十分に確立されていない。これは現在、排水に適用されている物理化学的技術ではレアメタルが比較的低濃度で、他の多様な物質が混在する複雑なマトリックス中に存在する排水から特異的かつ効率的に除去・回収することが容易でないためである。本稿ではこうした問題を解決し、排水中からレアメタルを効率的に回収し資源化し得る新たなバイオ技術のコンセプトをセレン（Se）を例として紹介する。


○レアメタル資源の回収技術／秋田大学／柴山 敦

　レアメタルは各金属が有する多様な機能、特性を活かすことで数多くの素材、製品に使用されている。その反面、レアメタルは鉱物資源として生産・供給されているにもかかわらず、用途、価格高騰、希少性や偏在性が強調されるため、資源的側面から議論されることが多くはなかった。リサイクルを除けば、レアメタルの唯一無二の供給源である鉱物の価値を理解し、鉱石からの分離・回収技術を知ることは将来のレアメタルリサイクルに向けて有用な技術情報を提供してくれる可能性がある。そこで本稿では鉱物処理としてのレアメタル回収技術を説明し、その後、筆者が専門とする物理化学選別プロセスから見た“将来期待されるリサイクル技術”を幾つか紹介する。


○液晶からのインジウム回収リサイクル／シャープ／辻口雅人

　液晶ディスプレイは、省電力、省スペース、軽量といった特徴から、近年の地球環境問題への関心の高まりと相俟って、需要が急激に増加している。そして生産量の急激な増加に伴い、液晶ディスプレイを使用した製品の廃棄量も今後急激に増加することが予想される。筆者らは不要となった液晶ディスプレイに使用されているインジウムを回収し、インジウム資源を有効に利用する技術の開発に取り組んでいる。本稿では、その技術の概要について紹介をする。


○焼却灰の還元溶融処理による金属再資源化／中部リサイクル／松岡庄五

　当社ではこれまでも焼却灰中に分散された銅、金、銀等の金属資源の回収再資源化に取り組んできた。この技術を使ってごみ焼却灰に含まれるレアメタル回収の可能性を検討するため平成19年12月から20年3月の間、国立環境研究所の指導によりJOGMEC（独）石油天然ガス・金属鉱物資源機構との共同スタデイを行い、レアメタルの含有量とその炉内挙動を調査した。その結果を述べる。


○「塩化揮発ペレット法」を活用したメタルリサイクル／光和精鉱／高井和美

　光和精鉱（株）は硫化鉄鋼を原料として硫酸と製鉄高炉用原料ペレットを製造し、同時に鉱石中に含有される微量の有価金属を「塩化揮発ペレット法」により分離・回収して完全活用することを目的に設立された。現在は独自の技術を活用して、年間20万tを超える産業廃棄物の適正処理を行い、埋立て処分のない完全リサイクルゼロエミッション、非鉄金属の回収をはじめとする資源再生利用を実現している。



■水処理分野
○流動電流計を適用した凝集剤注入制御システム／東芝／毛受 卓・猪俣吉範・栗原潮子・黒川 太

■製品と技術
○「マイクロリムーバ」による微細砂除去／三菱重工環境エンジニアリング／松田友紀

■研究室紹介
○京都大学 大学院 工学研究科 都市環境工学専攻 環境デザイン工学講座／京都大学／森澤眞輔・大下和徹・水野忠雄

■連載
○海外でのプラント建設経験 16
　アメリカ その1 1986年ミネソタ州に都市ゴミ焼却プラント建設／若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ&A 10
　現場における課題と対策5 その3／日本産業機械工業会／名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 8
　シルダリア下流の飲料水／京都学院大学／石田紀郎

■連載コラム
○暑いといわれる地球の今／山口真奈美
○Change、Change、Change／HST

■製品ガイド
○蛍光X線分析装置／編集部

■News ＆ Products

■特集：上・下水道の維持管理を支える計測技術
○上下水道の維持管理を支える水質計測技術の現状と動向／京都大学／田中宏明

　この半世紀に上下水道事業はめざましく発展してきた。そしていずれの事業も「建設」から「管理」に重点が移行しつつあり、より効率性と信頼性の高い維持管理を行うため、計測、制御、自動化技術がますます重要となってきている。本稿では上下水道事業で活用されている水質を中心とした計測技術の内容を概説する。


○においセンサの活用について／東京都下水道局／新井美智穗

　下水道施設の臭気対策として活性炭は不可欠であるが、適切な交換時期を判定するのが難しい。今回、一般家庭の空気清浄機などに使われている金属酸化物半導体式ガスセンサを用いた簡易な臭気測定器を作成し、脱臭用活性炭の寿命判定に向けた実験や下水道施設での臭気対策に活用ができるかの実験を行った結果、良好な計測結果が得られたので報告する。


○原水水質連続監視装置と突発水質事故対応／大阪府水道部／伊藤 保・齋藤方正・小田原光宏・上野秀樹

　大阪府水道部では、取水口の直上流で不法投棄事件が発生したのを機に毒物連続監視モニター（愛称：コイセンサー）と、有機溶剤などの揮発性有機物質の監視用であるガスクロマトグラフ自動連続監視装置（愛称：ゆうきセンサー）を新たに開発した。本報では、ゆうきセンサーの仕様・構成、稼働上の知見・改良点、本装置による検出を基にした突発水質事故対応事例について報告する。


○下水処理施設運転支援ツールの開発／JFE技研／山口東洋司・宮田 純／JFEエンジニアリング／大橋一聡

　水質モニタリング装置としては電極センサなどを用いるものや、ポンプなどで試料水を揚水してフローセルに通しながら吸光強度を測定するものなどがある。しかし、これまでの装置は接触型であり、メンテナンスが煩雑になるため、必要最小限の利用に止められてきた。特に、処理前の都市下水などを対象として接触型の装置を用いると、短時間の間に接触部に生物膜が形成され、正しいモニタリングができなくなり、実用化されることはほとんどなかった。そこで本研究では、新規に開発した非接触型水質モニタリング装置を実際の下水処理場に設置し、流入水質のモニタリング試験を実施した。


○原水用クリプトスポリジウム自動監視装置の開発／メタウォーター／田中良春

　水道事業体ではクリプトスポリジウムなどの耐塩素性病原虫の汚染検査が行われているが、その検査は大量の試料水を用い、煩雑な操作で熟練を要する方法であり、迅速に浄水プロセスへ反映することは難しい。筆者らは少ない量の水道原水を短時間で、高頻度な測定が可能な原水用クリプトスポリジウム自動監視装置の開発を進めており、その概要を報告する。


○膜破断検出装置の実機場での破断膜検出事例／東芝／村山清一・城田昭彦・納田和彦・相馬孝浩・山田 毅

　膜ろ過プロセスは、耐塩素性病原微生物のクリプトスポリジウム対策技術の一つであり導入数も年々増加しており、今後ますます大規模化が進んでいくことが予想される。筆者らは一般的な手法である膜ろ過水濁度から膜破談検出を行う方法でなく、加圧空気を供給し漏れ出す空気流量から膜破断を高感度に検出する方法の開発を進めてきた。東京都水道局深沢浄水所にて稼働している膜破断検出装置は、2008年12月で稼働後6年2ヶ月になった。導入後、膜の破断を2回検出した。今回はその検出事例について紹介する。


○においの質を含めたにおい強度連続測定装置／島津製作所／喜多純一

　装置を用いてにおいを評価しようとするときには、3つの側面を明確に区別して認識しておく必要がある。第1の側面は成分量、第2は嗅覚感覚量、第3は主観的感覚で規定するものである。におい識別装置とは、第2の側面の定量化を目指し、1982年に英国ペルソードによって嗅覚メカニズムを模倣する仕組みを持って考案された。われわれはその理論をもとにいくつかの工夫を施した装置を開発し、実際の現場で測定応用をした。それらの結果により第3の側面についても科学的な考察が進んでいくものと期待している。


○合流式下水道越流水の汚濁負荷センサ開発／明電舎／豊岡和宏／東京都下水道サービス／渡邊正人

　現在、われわれは雨天時の合流式下水道越流水汚濁負荷監視・制御システムの構築を最終目的としている。そこで、雨天時に容量を超え未処理のまま雨水吐き口やポンプ場から公共水域へ放流される合流式下水の有機汚濁濃度を自動的・連続的に測定するCSO濁度計の開発に取り組んだのでその内容について報告する。


○トリハロメタンの自動測定技術／メタウォーター／山口太秀／富士電機システムズ／平本伸一／富士電機アドバンステクノロジー／小泉和裕

　トリハロメタンは一般的にはGC-MS法によって測定されている。GC-MS法は4つのトリハロメタンを個別に高感度で測定できるという特長があるものの、手分析ゆえに連続測定が困難であり、浄水処理の制御に対して測定結果を迅速に反映できないという課題があった。そこで我々は膜分離-蛍光測定法を採用した「THM計」を実用化し浄水場向けに提供してきた。この度ランニングコストの低減や取扱性の向上を目的として、リニューアル開発を行ったので、その仕様や基本性能などについて報告する。


○高精度濁度計をもつ多項目水質計の開発／堀場製作所／小松佑一朗・江原克信・小椋克昭

　上・下水道の維持管理を行うにあたり、様々な項目の特性を測定することは必須になっている。しかしそれらを個別で測定することは手間がかかるため、一度に計測できる多項目水質計も用いられている。しかしながら、光学センサを必要とする濁度計を備えた多項目水質測定装置は多くない。装備されている場合においても、セル長が十分に確保できていない、気泡や汚れの影響を受け、測定値が不安定である場合が多かった。そこで我々は、0.0～1.0NTUの低濁度水の測定が可能で、ワイパ機構を有した濁度計を組み込んだ装置を新規開発した。また、いくつかの水質調査を行い、装置の有用性を確認した。



■土壌・地下水分野
○土壌地下水対策技術 バイオレメデーション／興亜開発／角野由倫

■連載
○海外でのプラント建設経験 15
　貿易中継港、1970年代のシンガポールでボイラ建設／若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ&A 9
　現場における課題と対策 5 その2／日本産業機械工業会／名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 7
　シルダリア流域の農薬汚染／京都学園大学／石田紀郎

■連載コラム
○川との共生／山口真奈美
○がんばれiPS細胞／HST

■News ＆ Products

■特集：『グラウンドワーク』って、何？
○水辺環境改善の取り組みとグラウンドワーク／日本グラウンドワーク協会／斎藤仁志

　グラウンドワークは日本には1990年頃に紹介され、実際に地域で活動する団体として1992年にグラウンドワーク三島の前身が立ち上がるなど、いくつかの団体が設立された。その3年後の1995年にグラウンドワークを推進するための団体として、（財）日本グラウンドワーク協会が設立された。グラウンドワークは地域住民、企業、行政などがパートナーシップを組み、専門性を備えた組織によって身近な環境改善活動に計画的・継続的に取り組み、ボランティアの参加を得て実際に汗を流し、持続可能な地域社会を構築することを目的としている。


○地域社会再生のためのOSとしてのグラウンドワーク／東京農工大学／千賀裕太郎

　私がグラウンドワークの普及を進めようとしている理由は、グラウンドワークが崩壊しつつある現代の地域社会の再構築のための手段として、明確な理念と豊かな実践的可能性を有していると思うからである。コンピュータが有効に機能するためにはMS-DOSやWindowsなどの「OS」（基本システム）が不可欠である。地域の機能回復のためにも、あれこれの個別機能をもった施策を統合的に動かすOSが必要だと考えられる。地域主体間のパートナーシップの形成を促し、各種個別事業を統合的に管理するという意味において、まさに「グラウンドワークは地域運営のためのOSである」といってよい。


○地域力を結集し「水の都・三島」を再生／グラウンドワーク三島／渡辺豊博

　静岡県三島市の中心部を流れる源兵衛川は約30年もの間、ドブ川状態であった。この水辺再生のために結成されたのが「グラウンドワーク三島」だ。具体的には平成3年頃より約3年間にわたって、毎週のように雨天を問わず地域住民参加の定期的な河川清掃を開始した。また、静岡県が事業主体者になった「源兵鋭川親水緑道事業」ではグラウンドワーク三島が利害者の調整・仲介役となり、3年の間に150回以上の検討会を開催した。今では清流に棲むサワガニも増え、ホタルが水面を乱舞し、水中花・三島梅花藻も復活している。市民・NPO・行政・企業とのパートナーシップによる魂の入った物づくりへの取り組みが成功のポイントといえる。


○グラウンドワーク活動の実践／グラウンドワーク西鬼怒／中澤良明

　西鬼怒川地区では平成2年から6年にかけて圃場整備事業が始まり、平成7年に「農村自然環境整備事業」がそれに上乗せされる形で導入され、自然に配慮した整備が進むこととなった。さらに生態系を保存しながら農業基盤整備や農村公園などを整備するエコビレッジへの取り組みによって事業の円滑化を図った。エコビレッジの構築には技術的な面はもちろんだが、それ以上に友好的かつ人的な協力が重要となる。この時期に連日のように行われた話し合い、活動が現在の組織の根幹を形成した。ここで西鬼怒エコビレッジ実現のために、地域住民・行政・企業の3者が協力しあって地域の環境活動を行うグラウンドワークの手法が取り入れられたのである。


○住民主体のまちづくり／グラウンドワーク甲良／辻川公夫

　甲良町で本格的に住民が参加して、まちづくり、村づくりが始まったのは農村地域の環境が大きく変わる世紀の大事業、圃場整備事業が始まりだしたころである。田圃の形体が変わるだけでなく集落内の生活環境までもが大きく変わろうとしたことに気づき、住民の多くが危機感を持った中で始まった。当初からグラウンドワークの手法でまちづくり、村づくりを始めたのではなく、すでに進めていたまちづくりや村づくりが、農村地域におけるグラウンドワーク活動の地域づくりに似た手段であった。


○企業の社会参加と環境まちづくり／日本グラウンドワーク協会／松下重雄

　今でこそCSRなどの用語が一般化され、地域社会に対して企業が具体的な貢献活動を実施することが求められ、それが評価される時代となったが、グラウンドワークがわが国に紹介された1990年代当初は、そうした意識がわが国にはさほど浸透していなかった。そのような状況下で導入されたグラウンドワークの考え方は、企業が市民・NPO、行政との協働（パートナーシップ）により実践的にまちづくりに関与する点においえて非常に斬新で、関係者の関心を引くところとなった。本稿においては企業がまちづくりに関わる際の参考になるように、英国のグラウンドワークの仕組みを企業参加の観点から概観するとともに、企業との連携によって地域の水環境の保全再生を図る日本各地の取り組みを紹介する。



■解説
○新しい緑化ブロック作成技術／岡山大学／且原真木

　最近、国の指導もあり、コンクリート壁を緑化することが推進されている。コンクリート壁を緑化すれば無機質な印象が改善され、蓄熱作用の抑制も期待できる。昆虫なども含めた生態系の保持の観点からも望ましい。我々は岡山大学と八王子工業（株）の共同研究によって従来の問題点を解消して植物の長期的な育成を可能にする土壌を充填した土壌収納部を備えたコンクリート製ブロックを開発した。このブロックだと植裁済みの状態で工場出荷が可能であり、竣工と同時に緑化が完成する。



■廃棄物・リサイクル分野
○高温ガス化直接溶融炉によるアスベスト廃棄物の溶融無害化処理／JFE環境ソリューションズ／鈴木康夫

■大気分野
○都市部交差点およびトンネルに適用する機械式大気浄化システム／西松建設／伊藤忠彦

■製品技術
○最新赤外線サーモグラフィとヒートアイランド対策への活用／NEC Avio赤外線テクノロジー／山越孝太郎

■連載
○海外でのプラント建設経験 14
　オリンピック前、1970～1980年の韓国でボイラ建設／若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ＆A 8
　現場における課題と対策 5 その1／日本産業機械工業会／名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 6
　シルダリアを行く／京都学園大学／石田紀郎

■連載コラム
○紡いでいくこと／山口真奈美
○サイエンスアゴラに行ってみた／HST

■News ＆ Products

■特集：ヒートアイランド、クールアイランド
○ヒートアイランド対策の環境省の取り組みについて／環境省／城澤道正

　近年、ヒートアイランド現象に関する問題は広く認識され、対策へのニーズが高まっている。しかし、ヒートアイランド現象のメカニズムは非常に複雑で、抜本的な解決には至っていないのが現状である。本稿ではヒートアイランド現象の現状を簡単に紹介すると共に、環境省にて行っている取り組みおよび今後の予定について紹介する。


○ヒートアイランド概論／日本ヒートアイランド学会／齋藤武雄

　本稿では、ヒートアイランドの現状について、近年の移動観測と3次元コンピュータシミュレーションを基に述べるとともに、東京のヒートアイランドの未来予測結果についても述べたい。ヒートアイランドのモデリングは改善に改善を重ねてきたが、ミクロスケールでの現象もこれまで以上に捕獲できる最新の有力モデルの内容とそれを用いた結果についても触れる。なお、4年前にヒートアイランド関係の専門家と有志により日本ヒートアイランド学会が設立され、現在活発な活動を行っているので、ご興味をお持ちの方はホームページを訪ねてみてほしい。


○クールアイランド検証／日本工業大学／成田健一

　皇居はいうまでもなく都内最大の緑地である。これまで皇居内においては都市気候の観点からの本格的な気象観測が行われていなかったが、2006年から環境省による「都市緑地を活用した地域の熱環境改善構想」の一環として宮内庁の特別の許可を得て、観測が実施された。一方、皇居外苑を中心とした周辺エリアに関しては同じく環境省の委託業務「都市内の緑による熱環境改善効果調査」ならびに「大都市オフィス街をモデル地区とした熱環境管理推進事業」として実測が実施されてきた。本稿で紹介する内容は、これらの成果に基づく結果である。


○市街地形態と都市空間の風の道／東北大学／遠藤芳信・持田 灯

　人工排熱や大気汚染物質の排出量削減への努力はもちろん必要ではあるが、それのみで良好な都市環境を実現するのは困難である。健康で快適な室内環境を得るために換気・通風が欠かせないのと同様に、良好な都市環境を形成する上で都市空間の換気や通風を考慮することは極めて重要である。本稿では筆者らが行った解析結果を中心にいくつか研究事例を示しながら「風の道」に関する現状、今後の課題について筆者らの考えを述べていく。


○ヒートアイランド対策「シェルピンスキーの森」／京都大学／酒井 敏

　なぜ都市の表面は熱くなるのだろうか？都市部と郊外では日射量に大差はない。調査によれば温度差は都市部と郊外というよりも、木が生えているところとそうでないところで差があるように見える。また、同じ植生でも芝と高木では表面温度に大きな差がある。高木の生えた森と都市部での違いは地表面での日射を受ける面の大きさである。日射を受ける単位素片を小さくすれば、表面温度を上げずに日射を遮ることができる。ただし空気に熱を伝える効率が問題なので、風の通りがよくなければならない。要するに樹木の葉のように2次元の小さな面を3次元空間に適当な間隔をあけて配置すればよいのである。


○都心部ケーススタディ／建築研究所／足永靖信・平野洪賓

　国、自治体、関連企業が取り組むヒートアイランド対策の主な内容は、温度上昇が少ない建材の選択や緑化の推進、もしくは人工排熱の低減となっている。また、ヒートアイランド現象の緩和に向けて都市形態の改善により風の道を創り出す視点も盛り込まれている。本稿では風の通り道に着目し、具体的に東京の都心部を対象にしたケーススタディ（熱環境シミュレーション）について紹介する。


○ヒートアイランド対策 遮熱性舗装／NIPPOコーポレーション／村岡克明

　都市面積の15％以上を占めるアスファルト舗装は夏期に極めて高温になる。また、蓄熱しやすいことから、熱帯夜を引き起こす要因と考えられている。そうした舗装の高温化や蓄熱を低減する舗装技術としては、土系舗装、緑化舗装など自然の被履状態を模倣するものや、路面温度上昇抑制舗装として保水性舗装や遮熱性舗装などがある。ここでは平成14年度から現道で適用が開始され、現在では日本全国で述べ37万m2以上の適用実績のある遮熱舗装について概要や特徴を紹介する。


○ヒートアイランド対策技術“フッ素高反射塗料”／ダイキンエアテクノ／井上裕之

　空調機の高効率化は各メーカーによって進められているが、もう一方で空調機容量低減につながる駆体からの貫流負荷低減や、地球温暖化、ヒートアイランド対策の1つとして、フッ素系太陽熱高反射塗装がある。今回、このフッ素系太陽熱高反射塗装の効果について紹介する。


○折板屋根緑化が室内環境に及ぼす影響に関する実験／大和リース

　ヒートアイランドの対策の一環として、各地の行政指導では、屋上緑化の義務化が促進されている。本実験は、ヒートアイランド対策のうち特に遅れている折板屋根の緑化に注目した。折板屋根緑化は都市に緑地部分の増加や折板屋根への放射熱を抑えることができるとともに、室内環境を快適にすることにより、エアコンの使用頻度を下げることに繋がる。本実験は折板屋根緑化により人工排出熱の削減が可能かどうかを検証することで、ヒートアイランド対策の重要性を把握することに繋がるものと考えられる。



■解説
○もみ殻を使った安全・高機能な活性炭／秋田県立大学／熊谷誠治／ジャパンエナジー／戸井田康宏

　かつて利用用途のないもみ殻は大部分野焼きによって焼却されていたが、大気汚染の原因になるとされてからは野焼きが行われなくなった。そのため処分に困るもみ殻は今後ますます増加していくと推測される。一方で、気体液体を問わず浄化、精製、分離等に使用される活性炭の消費量は世界的に増加している。2004年から秋田県立大学と（株）ジャパンエナジーは、将来的に安価かつ安定供給が期待できるもみ殻を用いた活性炭の開発を開始。2006年からは、NEDO技術開発機構の助成のもと、開発が進められた。本稿では、開発されたもみ殻由来活性炭の製造方法とその特徴を紹介する。


○アスベスト測定・分析技術の最新動向と今後の課題／日本作業環境測定協会／小西淑人

■廃棄物・リサイクル分野
○食品廃棄物・生ごみのバイオマスプラスチック化などによる温暖化対策／惠谷資源循環研究所／惠谷 浩

■研究室紹介
○(独)産業技術総合研究所 環境管理技術研究部門 未規制物質研究グループ／産業技術総合研究所／堀 久男

■連載
○海外でのプラント建設経験 13
　国際紛争の中心地、実は安定した国ヨルダンでボイラ建設／若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ＆A 7
　現場における課題と対策 4 その3／名取 眞

■連載コラム
○ノーベル賞よもやま話／HST

■News ＆ Products

■特集：食品系廃棄物の有効利用に関する最新の取り組み
○食品廃棄物の実態と有効利用／東京農業大学／牛久保明邦

　わが国の食料自給率は先進国最低の39％であり、さらに飼料自給率が24％で低位水準に推移し、食料安全保障に深刻な状況にある。このような中、食品廃棄物が年間約2,200万トン発生している現状にある。平成13年より施行された「食品循環資源の再生利用等の促進に関する法律」（食品リサイクル法）だが、施行より5年が経過し、より一層の促進と食品関連事業者に対する指導監督の強化と取り組みの円滑化のために「食品リサイクル法の一部を改正する法律」（改正食品リサイクル法）が平成19年12月に施行された。本稿では食品廃棄物の実態と有効利用の促進について考えてみることにする。


○焼酎・泡盛蒸留廃液メタン発酵への浸漬型膜の適用／クボタ／石橋憲明・徳島幹治・桶屋 智

　焼酎粕の陸上処理方法の1つとして挙げられるのがメタン発酵方式である。化石燃料を消費せず、発生するバイオガスをエネルギー源として利活用できるため、比較的安価で処理ができる。但し、メタン生成菌の増殖速度が遅いため、巨大な発酵槽が必要なことと処理が不安定になりやすいという課題があった。当社ではメタン発酵槽内のメタン生成菌等の濃度をコントロールするため、またアンモニア等の発酵槽内への蓄積による発酵阻害を防止するために、自社製品の浸漬型膜をメタン発酵に適用した「クボタ膜型メタン発酵システム」を開発した。本稿ではこのシステムの特長と、焼酎粕メタン発酵処理設備の事例を紹介する。


○水素メタン発酵による焼酎粕からのエネルギー回収／タクマ／河野孝志

　当社では焼酎粕を原料に水素メタン発酵することで可燃性ガスのバイオガスを効率よく回収しボイラにて熱エネルギー（蒸気）に変換することで、化石燃料の節減を実現するシステムの開発を進めてきた。このシステムの有効性を実証するため、平成17年度から（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO技術開発機構）と実証試験事業に取り組み成果を上げている。


○焼酎粕リサイクル設備／三井造船／三崎卓也

　焼酎粕海洋投棄の原則禁止を受け、当社はマテリアルリサイクルの観点から、焼酎粕を単に処理するのではなく、飼料に変換し、さらに廃液からエタノールを回収する新たなプロセスを開発した。具体的には、焼酎粕に含まれるタンパク成分の他、クエン酸やオキシカルボン酸などの有機酸およびポリフェノール類やα-トコフェノールなどの抗酸化性成分のなどが有効成分として働き、利用価値が高い飼料となる。ここでは九州各地に納入したそれらリサイクル設備の紹介をする。


○泡盛蒸留粕メタン発酵設備／荏原製作所／西本將明

　泡盛蒸留粕は今まで肥料や飼料などとして利用されてきた。しかし、そうした利用は天候や利用先の事情によって受け入れが左右されるため、新たに安定した処理方法が要求されていた。一方で工場内においては、ビン詰め工程等にて多量の蒸気を使用しており、その燃料としての重油の消費量が嵩んでいた。それら2つの問題点を解決するため、メタン発酵によって蒸留粕からエネルギーを回収し、再利用する設備を新設した。その概要について説明する。


○食品系廃棄物の最新堆肥化方法／日本システム化研／井上 敏

　食品系廃棄物の堆肥化が広く行われているが、小型の密閉式を除き約3t 以上から数十tの開放式となる大規模の堆肥化施設で成功している例はほとんどない。これらの大規模施設は、一般の畜糞と同様な考え方で堆肥化をしていることに問題がある。ここでは、原料である食品系廃棄物と畜糞の性質の違いとそれに対処する堆肥化方法について述べる。



■解説
○「Cool Earth-エネルギー革新技術計画」について／経済産業省／山本晃平

　2007年5月、地球温暖化に関する総理のイニシアティブ「美しい星50」が発表され、この中で、世界全体の温室効果ガス排出量を現状に比して2050年までに半減するという長期目標が提案された。現在、増加しつづけている二酸化炭素の排出に歯止めをかけ、大幅に減少させるためには、革新的技術の開発が不可欠であるとされている。エネルギー分野において、世界トップ水準の技術を有する我が国は、世界全体での大幅削減に積極的に貢献していくことが必要である。このため、経済産業大臣の下に、産学官のトップから構成する有識者会議を設置し、2007年8月から、エネルギー分野における革新的な技術開発の具体的な取り組みのあり方について検討を進め、2008年3月、「Cool Earth-エネルギー革新技術計画」として公表した。


○環境試料及び製品中のPFOS/PFOAの分析技術／島津テクノリサーチ／大井悦雅

　有機フッ素化合物としてのPFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）、PROA（ペルフルオロオクタン酸）は身のまわりのさまざまな分野で利用されている。環境試料中PFOS測定分析法については、環境省「化学物質と環境　化学物質分析法開発調査報告書」により測定分析法の報告があり、また公定法としてJIS化への動きもある。しかしながら、製品中のPFOS測定方法については、現時点では統一したものは存在していない。毒性評価や汚染実態を把握する上で、正確なデータを得るために標準化された測定分析法の早急な確率が望まれる。



■廃棄物・リサイクル分野
○汚泥からのリン資源回収プロセス／荏原環境エンジニアリング／島村和彰・石川英之・黒澤建樹／荏原製作所／萩野隆生

■製品技術
○気流式微粉砕機「ドリームミル」による食品廃棄物の低減／古河産機システムズ／竹島克哉・葛山達夫

　食品業界では食品廃棄物の低減と健康食ブームの両方に応えるため、微粉末を使用した商品の開発が大きな流れとなっている。食材を数～数十μmの微粉末にすることで、これまで食品廃棄物として処理されてきた残渣を有効利用すると同時に、栄養価や薬効成分の摂取率向上を図ろうというものだ。しかしながら、食品原料に含まれる成分や栄養素は熱に弱く従来の粉砕技術では、品質を維持したままミクロンオーダーまで粉砕することは困難とされてきた。この問題を解決すべく、当社は食品の粉砕に適した気流式微粉末製造装置「ドリームミル」シリーズを開発し、粉砕技術の向上に努めてきた。


○全有機体炭素計 TOC-Vシリーズ／島津製作所／大岸史和

■研究室紹介
○(独)産業技術総合研究所 環境管理技術研究部門 計測技術研究グループ／産業技術総合研究所／田尾博明

■連載
○海外でのプラント建設経験 12
　「インダス文明」（世界4大文明の一つ）発祥の地バキスタンでボイラ建設／若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ＆A 6
　現場における課題と対策 4 その2／日本産業機械工業会／名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 5
　カザフと日本の交流／京都学園大学／石田紀郎

■連載コラム
○妊産婦と社会／山口真奈美
○夢のような時間／HST

■News ＆ Products

■特集：木質バイオマス発電の進展
○木質バイオマス発電の技術動向／産業総合研究所／平田悟史

　バイオマス発電と廃棄物発電をあわせた国内での2005年度の導入実績は、一次エネルギー供給の0.4％に相当する。もし国内にある木質バイオマス資源で利用可能なものをすべて利活用したならば、日本の一次エネルギー供給の約5.8％に相当する数値が出る。この数字は現在熱利用されている分も全て発電に回すと仮定した場合なので、現実的な値とはいえないが、国内の木質バイオマス資源の量を知る上で目安になると思う。木質バイオマスを燃料として発電する方法は大きく分けると3つあり、本稿ではその技術概要と最近の動向について紹介をしていく。


○炭化ガス化ガスエンジン発電システムの開発／電力中央研究所／大高 円・芦澤正美／関西電力／藤本 勲・菊岡泰平

　電中研と関西電力（株）は、平成18年度に共同研究を開始し、既設のバイオマス炭化試験設備にガスエンジン発電実証試験設備を追設し、各種バイオマスの炭化ガス化ガスエンジン発電試験を行い、発電率20％を超える高効率発電実証運転に成功した。本試験設備の概要および木質系バイオマスを燃料とした試験結果をここに報告する。


○西条発電所における木質バイオマス混焼発電／四国電力／山本 暁

　四国電力（株）では環境問題への積極的な取り組みを推進している。その一環として、大気中のCO2を増加させない「カーボンニュートラル」と呼ばれる木質バイオマスの混焼発電の可能性について、石炭火力発電所である西条発電所において平成13年からFSを開始した。平成15年には石炭と木質バイオマスの混焼試験を実施し、その結果を踏まえて既存の火力発電設備はそのままに、木質バイオマスの受入・貯蔵・排出設備のみを新設して平成17年度から事業用火力としては日本初の木質バイオマス混焼発電の本格的な運用を開始した。


○内部循環流動床ボイラーによる木質バイオマス燃焼発電施設／荏原製作所／岡本晃靖

　当社の内部循環流動床ボイラは、旋回流型流動床焼却炉技術をベースとして、両サイドに緩やかな流動をする循環層を配置し層内電熱管を設けたボイラである。活発な流動層と緩やかに流動する移動層・循環層を組み合わせているため、“流動床”ボイラと称している。90年代には主に産業廃棄物焚き、タイヤ焚きボイラとして利用されたが、21世紀になると京都議定書に基づく温室効果ガス削減目標のため、および原油価格の高騰に伴い、製紙会社の燃料転換を中心として、木質バイオマス焚きのニーズが高まってきた。


○木質バイオマスガス化発電・熱供給システム／川崎重工業／平田悟史

　当社では市場結果と、海外での技術開発動向の調査結果を合わせ以下の4つのようなコンセプトの製品を開発した。(1)1日1～10tの木質バイオマスを燃料として50～500kWの発電とそれ以上の出力の熱供給を行う発電・熱供給システム（コージェネレーション設備）。(2)設備の起動時間が短く、昼間だけの運転に対応できること。(3)設備について資格や専門知識がない人でも容易かつ安全に運転ができ、操作に人手がかからないこと。④機器構成がシンプルで、設備コストおよびメンテナンスコストが低いこと。さらに、長期間安定して運転ができ、かつ運転やメンテナンスに手間がかからないように改良を行い、現在に至っている。


○アップドラフトガス化技術とガス利用の現状／JFE環境ソリューションズ／齋藤洋平

　近年、バイオマスはそれが持つ「自然循環による再生可能資源」「カーボンニュートラル」といった特性によって、地球温暖化抑止、循環型社会形成、農林産業の活性化に有効であることから注目されている。当社では2003年にデンマークのバブコック＆ウィルコックスフェルント社より、木質バイオマスを利活用した発電を目的とした「JFE-フェルント式木質バイオマスガス化発電システム」を技術導入した。本報告書ではその技術概要、特徴と現在の定期用例および今後の展望について述べる。


○木質バイオマスガス化発電施設／中外炉工業／平田大記

　中外炉工業（株）は平成14年度のNEDOとの共同研究で日本初の実機規模のバイオマスガス化コージェネレーションシステムを山口市で立ち上げ、実用化、小型化の研究開発と着実な成果を上げている。このシステムは、外熱式多筒型キルンをガス化炉に使用して熱分解ガスを生成し、これをガスエンジンに運ぶことにより熱電を供給する設備であり多種多様なバイオマス原料の受入を可能にしている。また、熱分解ガス中に含まれるタールの問題については、微量の酸素供給により高温下で熱分解するガスの改質工程を設け、クリーンなガスの生成に成功した。


○マイクロパイロットガスエンジン／新潟原動機／後藤 悟

　最近、都市ゴミや木屑の熱分解ガスを燃料とする発電に関する研究が活発である。熱分解ガスは、ガス変換方式および廃棄物の種類・性状、ならびにプラント運転条件の違いにより、その組成や発熱量が異なる。当社では熱分解ガスのみでエンジン起動、発電運転ができる燃焼方式を考案し、数例の熱分解ガスによる発電事例の経験を持つ。本稿では、燃焼方式の紹介と熱分解ガスによる発電事例に基づき、エンジン運転および燃焼技術について記述する。



■解説
○社団法人日本産業機械工業会における調査の紹介／日本産業機械工業会

■製品技術
○エレクトロダイナミック方式ダストモニター／関西オートメイション／木村達次
○オンライン濁度/SSセンサー／セントラル科学／寺沢 啓

■研究室紹介
○(独)産業技術総合研究所 環境管理技術研究部門 浄化機能促進グループ／産業技術総合研究所／辰巳憲司

■連載
○海外でのプラント建設経験 11
　「イ・イ戦争」のミサイル飛び交う下、イラクでのボイラ建設／若村保二郎
○汚泥の処理・3Rに関するQ＆A 5
　現場における課題と対策 4 その1／日本産業機械工業会／名取 眞
○消えゆくアラル海を追いかけて 4
　ベレケ村の自然とくらし／京都学園大学／石田紀郎

■連載コラム
○本物の信頼を求めて／山口 真奈美
○映像の楽しみ方／HST

■製品ガイド
○脱臭装置／編集部

■News ＆ Products