- 出版社：日本工業出版
- 発行間隔：隔月刊
- サイズ：B5判
■ 無害化技術を推進する専門誌
月刊「環境浄化技術」は、大気、水質、土壌・地下水、廃棄物・リサイクル等の無害化技術を推進いたします｡ 掲載内容は、環境管理実務にすぐ役立つ最新技術・利用技術と環境修復の基礎技術を、わかりやすく紹介、規格・法規の最新情報を掲載、地球環境の汚染を防止、資源・エネルギーの有効利用、廃棄物の削減リサイクルに役立つ内容といたします。
環境浄化技術 発売日・バックナンバー
全153件中
31 〜 45 件を表示
3,388円
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■特集：汚泥処理機器・設備の動向2
○汚泥処理機器・設備の最新動向/日本下水道事業団/浅川 隆
本稿では、下水処理における汚泥処理機器・設備の現状と課題及び最新動向について概括するとともに、日本下水道事業団における技術開発の取組を紹介する。
○ろ液循環システムによるステンレス製ベルト型ろ過濃縮機の洗浄水量低減/㈱クボタ/山本章裕
下水処理場の汚泥濃縮における課題を解決するために考案されたベルト型ろ過濃縮機は、性能・経済性に優れており、順調に導入が進んでいる。さらに、ベルト洗浄の際、多量の用水（砂ろ過水等）を必要とする課題を解決するために維持管理性を考慮したろ液循環システムを確立した。
○ダウンサイジング型ベルトプレス脱水機の開発/月島機械㈱/後藤秀徳
ベルトプレス脱水機は、汚泥性状の変動に強く、難脱水汚泥に対して安定した運転が出来るといった特長を持っている一方、処理量が低い、常時洗浄のため洗浄水量が多い、機器が大きく臭気対策が難しいといった課題も持ち合わせている。当社はベルトプレス脱水機とろ液浸漬型濃縮機を組み合わせることにより、ベルトプレス脱水機の特長を保持したまま上記課題を克服した「ダウンサイジング型ベルトプレス脱水機（DSBP）」を開発したので、本稿で紹介する。
○新型ベルトプレス脱水機による混合生汚泥の低含水率化/住友重機械エンバイロメント㈱/福田邦彦・柄澤俊康・安田龍之介
本稿では、当社が提案する新型ベルトプレス脱水機について、混合生汚泥に適用範囲を拡大すべく実証試験を行い、性能評価を行ったのでその結果を紹介する。
○高粘度汚泥に対応する汚泥乾燥機の実機運転/三菱重工環境・化学エンジニアリング㈱/林 星辰
本稿では、汚泥の高粘度化など多様化する汚泥性状に適した汚泥乾燥機について、当社独自に開発した汚泥乾燥機の概要と運転状況について紹介する。
○新型多重板型スクリュープレス脱水機の開発/アムコン㈱/児玉岳士
当社と日本下水道事業団は共同研究を実施し、OD法汚泥及び標準法の混合生汚泥を対象とした調査を行い、多重板型スクリュープレス脱水機－Ⅱ型を開発した。本稿では、新型機の概要及び調査結果について紹介する。
○汚泥脱水とコスト削減の多重円板型汚泥脱水機/㈱ヘリオス/川合統太
当社の多重円板型脱水機の特長は目詰まりしない機構により安定した脱水で連続運転ができることであり、納入実績は全国で2,000台以上に及ぶ。また、当社では脱水機まわりを無償で解析、ビーカーテストやデモテストを行うことで、最適な汚泥凝集、脱水方法を導き出すことでさらに実績を伸ばしている。
■特集：新規制物質1,4-ジオキサン含有水の最新対策技術
○UV/電解次亜促進酸化法による1,4-ジオキサンの酸化分解/龍谷大学/岸本直之
1,4-ジオキサンは生物学的にも化学的にも安定性が高く、親水性であるため、標準活性汚泥法や塩素処理、オゾン処理、エアーストリッピングはあまり有効でないとされているが、水酸基ラジカルなどのラジカル種を主たる酸化剤として利用する促進酸化処理法では速やかに分解可能であることが多くの研究により示されている。本稿では、近年、北米などで浄水プロセスに導入されつつあるUV／塩素促進酸化法をベースに電解技術を組み合わせたUV／電解次亜促進酸化法について紹介する。
○新たに単離した1,4-ジオキサン分解菌の特長と排水処理への応用/大成建設㈱/山本哲史・日下 潤・斎藤祐二
筆者らが自然環境から分離した1,4-ジオキサン分解菌Pseudonocardia sp. N23は、従来の分解菌より極めて優れた分解性能を有する。本稿では、Pseudonocardiasp. N23の特長を概説するとともに、実工場排水への応用について紹介する。
○1,4-ジオキサンのオゾン促進酸化処理/住友精密工業㈱/杉山大輔
促進酸化処理は処理条件により大きく処理性が変わるため、今回1,4-ジオキサンを用いH2O2添加量、pH、水温を変えた時の処理性について紹介する。
○活性炭素繊維を用いた処理/東洋紡㈱/河野大樹
当社では1975年に世界で初めて活性炭素繊維ＫフィルターⓇの工業化に成功し、そのＫフィルターⓇを内蔵したVOC回収装置やゼオライトハニカムを使用したVOC濃縮装置等の排気ガス処理装置を販売してきた。気相処理で培った吸脱着技術の応用として、2010年より“ＫフィルターⓇVOC水処理装置（KW装置）”の販売も行っている 。本稿では、ＫフィルターⓇ、ＫフィルターⓇVOC水処理装置（KW装置）の特長、水処理事例などを紹介する。
○水環境にかかわる分析計測機器と技術の動向/（国研）産業技術総合研究所/鳥村政基
河川や港湾などの都市水域や湖沼、海洋などにおける汚染物質の観測や計測は、排出源特定と水環境保全への施策決定に重要な役割を果たす。一方、飲料水不足の解消技術や水処理と同時にエネルギーを回収するための新たな水関連技術の開発にも、水の計測項目が必要になってきている。本稿では、特に近年の水環境の変化とその評価・解析のための計測技術について展望も含めて紹介する。
○LC/MS/MSを用いた水質農薬一斉分析に対応する分析機器/㈱島津製作所/増田潤一
近年、水道水中に残留する農薬成分分析において、対象成分が多岐にわたることから、これまでのGC法、GC-MS法、LC法に加えて、LC-MS法が広範囲で採用されている。LC-MS法では、タンデム型四重極質量分析計によるLC-MS/MS法が普及することにあわせて、水道局や検査機関などで多数の機器が活躍しており、当社の製品であるLCMSTM-8050/60などを中心とする装置が広くユーザーに使用されている。
○簡易分析だからこそ、できることがある/㈱共立理化学研究所/永井 孝
現場での簡易な分析を指向した分析器具パックテストⓇを始め、近年大きく進化を遂げたデジタルパックテストⓇシリーズ、及び近くリニューアルを予定している全シアンの測定セットを紹介する。
○質量分析法による環境中の極微量分析/日本ウォーターズ㈱/米久保淳
本稿では、環境測定における質量分析計を用いた極微量分析への当社の取り組みとして、既存のイオン源をより高感度化する事を目的として開発したUniSpray（LC/MS用）とAPGC（GC/MS用）のイオン源について紹介する。
○水処理を支える分析機器、ラボ用分析機器/アジレント・テクノロジー㈱/遠藤政彦
ICP-MSは、高感度な多元素分析を高いサンプルスループットで実現する元素分析装置である。プラズマをイオン源として使用し、発生したイオンを質量分析部で検出する。周期表上のほとんどすべての元素を同時に測定可能であり、測定元素についてサブng/L（ppt）の濃度レベルで測定できる。また、定性分析、半定量分析、定量分析を実行でき、質量分析であるため同位体比測定も可能である。
○pHセンサのメンテナンスの負荷を軽減/メトラー・トレド㈱/八木橋義仁
間違った校正による測定エラーやセンサに関する文書類の欠如、不要に費やされる技術者の時間、非効率なメンテナンス計画。こうしたリスクはインテリジェントセンサマネジメント機能を搭載したセンサ管理ソフトウェアiSenseによって回避可能である。当社製ISMセンサとiSenseを併用することで、センサ取り扱いの簡素化、プロセス信頼性の向上、SOP順守の促進、センサメンテナンスの最適化が実現できる。
■シリーズ：フィールド・レポート
○世界で唯一ヨウ素に特化した研究組織/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理施設のプラント化への挑戦17
○第８次下水道整備5ヶ年計画時代（平成8～14年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽・田崎光雄
■コラム
○本物or複製、何が問題？/HST
○イタリアにおける水環境の保全状況（前編）/環境工学研究所/星山貫一
■製品ガイド
○蛍光Ｘ線分析装置
○汚泥処理機器・設備の最新動向/日本下水道事業団/浅川 隆
本稿では、下水処理における汚泥処理機器・設備の現状と課題及び最新動向について概括するとともに、日本下水道事業団における技術開発の取組を紹介する。
○ろ液循環システムによるステンレス製ベルト型ろ過濃縮機の洗浄水量低減/㈱クボタ/山本章裕
下水処理場の汚泥濃縮における課題を解決するために考案されたベルト型ろ過濃縮機は、性能・経済性に優れており、順調に導入が進んでいる。さらに、ベルト洗浄の際、多量の用水（砂ろ過水等）を必要とする課題を解決するために維持管理性を考慮したろ液循環システムを確立した。
○ダウンサイジング型ベルトプレス脱水機の開発/月島機械㈱/後藤秀徳
ベルトプレス脱水機は、汚泥性状の変動に強く、難脱水汚泥に対して安定した運転が出来るといった特長を持っている一方、処理量が低い、常時洗浄のため洗浄水量が多い、機器が大きく臭気対策が難しいといった課題も持ち合わせている。当社はベルトプレス脱水機とろ液浸漬型濃縮機を組み合わせることにより、ベルトプレス脱水機の特長を保持したまま上記課題を克服した「ダウンサイジング型ベルトプレス脱水機（DSBP）」を開発したので、本稿で紹介する。
○新型ベルトプレス脱水機による混合生汚泥の低含水率化/住友重機械エンバイロメント㈱/福田邦彦・柄澤俊康・安田龍之介
本稿では、当社が提案する新型ベルトプレス脱水機について、混合生汚泥に適用範囲を拡大すべく実証試験を行い、性能評価を行ったのでその結果を紹介する。
○高粘度汚泥に対応する汚泥乾燥機の実機運転/三菱重工環境・化学エンジニアリング㈱/林 星辰
本稿では、汚泥の高粘度化など多様化する汚泥性状に適した汚泥乾燥機について、当社独自に開発した汚泥乾燥機の概要と運転状況について紹介する。
○新型多重板型スクリュープレス脱水機の開発/アムコン㈱/児玉岳士
当社と日本下水道事業団は共同研究を実施し、OD法汚泥及び標準法の混合生汚泥を対象とした調査を行い、多重板型スクリュープレス脱水機－Ⅱ型を開発した。本稿では、新型機の概要及び調査結果について紹介する。
○汚泥脱水とコスト削減の多重円板型汚泥脱水機/㈱ヘリオス/川合統太
当社の多重円板型脱水機の特長は目詰まりしない機構により安定した脱水で連続運転ができることであり、納入実績は全国で2,000台以上に及ぶ。また、当社では脱水機まわりを無償で解析、ビーカーテストやデモテストを行うことで、最適な汚泥凝集、脱水方法を導き出すことでさらに実績を伸ばしている。
■特集：新規制物質1,4-ジオキサン含有水の最新対策技術
○UV/電解次亜促進酸化法による1,4-ジオキサンの酸化分解/龍谷大学/岸本直之
1,4-ジオキサンは生物学的にも化学的にも安定性が高く、親水性であるため、標準活性汚泥法や塩素処理、オゾン処理、エアーストリッピングはあまり有効でないとされているが、水酸基ラジカルなどのラジカル種を主たる酸化剤として利用する促進酸化処理法では速やかに分解可能であることが多くの研究により示されている。本稿では、近年、北米などで浄水プロセスに導入されつつあるUV／塩素促進酸化法をベースに電解技術を組み合わせたUV／電解次亜促進酸化法について紹介する。
○新たに単離した1,4-ジオキサン分解菌の特長と排水処理への応用/大成建設㈱/山本哲史・日下 潤・斎藤祐二
筆者らが自然環境から分離した1,4-ジオキサン分解菌Pseudonocardia sp. N23は、従来の分解菌より極めて優れた分解性能を有する。本稿では、Pseudonocardiasp. N23の特長を概説するとともに、実工場排水への応用について紹介する。
○1,4-ジオキサンのオゾン促進酸化処理/住友精密工業㈱/杉山大輔
促進酸化処理は処理条件により大きく処理性が変わるため、今回1,4-ジオキサンを用いH2O2添加量、pH、水温を変えた時の処理性について紹介する。
○活性炭素繊維を用いた処理/東洋紡㈱/河野大樹
当社では1975年に世界で初めて活性炭素繊維ＫフィルターⓇの工業化に成功し、そのＫフィルターⓇを内蔵したVOC回収装置やゼオライトハニカムを使用したVOC濃縮装置等の排気ガス処理装置を販売してきた。気相処理で培った吸脱着技術の応用として、2010年より“ＫフィルターⓇVOC水処理装置（KW装置）”の販売も行っている 。本稿では、ＫフィルターⓇ、ＫフィルターⓇVOC水処理装置（KW装置）の特長、水処理事例などを紹介する。
○水環境にかかわる分析計測機器と技術の動向/（国研）産業技術総合研究所/鳥村政基
河川や港湾などの都市水域や湖沼、海洋などにおける汚染物質の観測や計測は、排出源特定と水環境保全への施策決定に重要な役割を果たす。一方、飲料水不足の解消技術や水処理と同時にエネルギーを回収するための新たな水関連技術の開発にも、水の計測項目が必要になってきている。本稿では、特に近年の水環境の変化とその評価・解析のための計測技術について展望も含めて紹介する。
○LC/MS/MSを用いた水質農薬一斉分析に対応する分析機器/㈱島津製作所/増田潤一
近年、水道水中に残留する農薬成分分析において、対象成分が多岐にわたることから、これまでのGC法、GC-MS法、LC法に加えて、LC-MS法が広範囲で採用されている。LC-MS法では、タンデム型四重極質量分析計によるLC-MS/MS法が普及することにあわせて、水道局や検査機関などで多数の機器が活躍しており、当社の製品であるLCMSTM-8050/60などを中心とする装置が広くユーザーに使用されている。
○簡易分析だからこそ、できることがある/㈱共立理化学研究所/永井 孝
現場での簡易な分析を指向した分析器具パックテストⓇを始め、近年大きく進化を遂げたデジタルパックテストⓇシリーズ、及び近くリニューアルを予定している全シアンの測定セットを紹介する。
○質量分析法による環境中の極微量分析/日本ウォーターズ㈱/米久保淳
本稿では、環境測定における質量分析計を用いた極微量分析への当社の取り組みとして、既存のイオン源をより高感度化する事を目的として開発したUniSpray（LC/MS用）とAPGC（GC/MS用）のイオン源について紹介する。
○水処理を支える分析機器、ラボ用分析機器/アジレント・テクノロジー㈱/遠藤政彦
ICP-MSは、高感度な多元素分析を高いサンプルスループットで実現する元素分析装置である。プラズマをイオン源として使用し、発生したイオンを質量分析部で検出する。周期表上のほとんどすべての元素を同時に測定可能であり、測定元素についてサブng/L（ppt）の濃度レベルで測定できる。また、定性分析、半定量分析、定量分析を実行でき、質量分析であるため同位体比測定も可能である。
○pHセンサのメンテナンスの負荷を軽減/メトラー・トレド㈱/八木橋義仁
間違った校正による測定エラーやセンサに関する文書類の欠如、不要に費やされる技術者の時間、非効率なメンテナンス計画。こうしたリスクはインテリジェントセンサマネジメント機能を搭載したセンサ管理ソフトウェアiSenseによって回避可能である。当社製ISMセンサとiSenseを併用することで、センサ取り扱いの簡素化、プロセス信頼性の向上、SOP順守の促進、センサメンテナンスの最適化が実現できる。
■シリーズ：フィールド・レポート
○世界で唯一ヨウ素に特化した研究組織/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理施設のプラント化への挑戦17
○第８次下水道整備5ヶ年計画時代（平成8～14年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽・田崎光雄
■コラム
○本物or複製、何が問題？/HST
○イタリアにおける水環境の保全状況（前編）/環境工学研究所/星山貫一
■製品ガイド
○蛍光Ｘ線分析装置
3,388円
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■特集：下水汚泥利活用技術の動向
○バイオマスとしての下水汚泥の有効利用について/国土交通省/村岡正季
下水道事業が建設から維持管理へと移行する中、経営資源を取り巻く環境が厳しさを増しており、いかに下水道事業を持続可能なものとしていくかが大命題となっている。この課題解決のため、国土交通省では広域化・共同化や官民連携、新技術活用、ストックマネジメントなどを推進しているが、下水汚泥をはじめとした下水道資源の活用も、事業の持続性に寄与するポテンシャルを有していると考えている。
○汚泥処理工程における省エネ・創エネの取組み/東京都下水道局/佐藤 勝
東京都区部における１日の下水処理量は、約450万m3/日、汚泥処理量は約17万m3/日である。これらを処理するために多量のエネルギーを使用しており、今後も合流式下水道の改善などの下水道サービス向上の取組みによってエネルギー使用量は増加する見込みである。本稿では、当局が取組んでいるエネルギー削減の一つである、「汚泥処理工程における省エネ・創エネの取組み」について紹介する。
○北九州市における下水汚泥燃料化事業の取組み/北九州市上下水道局/南雲伸司
北九州市における下水汚泥燃料化事業の取組みは、現在当市が積極的に取組んでいる低炭素化社会実現に向けた取組みの一つである。本稿では、事業の概要、当市が採用した造粒乾燥方式、事業効果などについて紹介する。
○西部スラッジセンターにおける下水汚泥焼却廃熱発電について/札幌市下水道河川局/岩本早織
札幌市では、市内２ヶ所にあるスラッジセンター（汚泥処理施設。以下、SC）において下水汚泥を集中処理しており、各水再生プラザ（下水処理場）で発生した汚泥は汚泥圧送管にてSCに送られた後、濃縮、脱水、焼却処理されている。SCの焼却施設においては、かねてより汚泥焼却に伴う廃熱を汚泥の乾燥や暖房、給湯、融雪に利用しているが、下水汚泥のバイオマスとしての更なる有効利用を目指し、西部SCへの汚泥焼却廃熱発電システムの導入を検討することとした。
○豊川浄化センターにおける汚泥処理施設等整備・運営事業の取組み/愛知県建設部下水道課/山口泰志
本稿では、PFI手法を用い、消化ガスを発電に利用している「豊川浄化センターにおける汚泥処理施設等整備・運営事業」の取組みについて紹介する。
○熊本市における下水汚泥固形燃料化事業及び消化ガス発電事業の取組み/熊本市上下水道局/八木三喜
熊本市の下水道事業では、地球温暖化防止及び資源循環型都市の構築を実現するため、下水汚泥固形燃料化事業及び消化ガス発電事業に取り組んでいる。本稿では、本事業における現状と課題について紹介する。
○消化ガス発電を用いたFIT事業の取組み/宮崎市上下水道局/矢野弘訓
宮崎処理場は市で最初の公共下水処理場であり、昭和53年の供用開始から40年目を迎えたところである。平成6 年からは消化ガス発電機で、消費電力の削減に努めてきたが、標準耐用年数を経過したため、より高性能の発電機増設を検討した。しかし実施には高額な事業費が想定されることから、市が消化ガスを民間事業者に売却し、その事業者がFIT制度を活用して売電事業を行うという手法を取り入れることにした。
○溶融スラグの肥効性について/（公財）富山県下水道公社/寺崎 勝
富山県流域下水道において、生成された溶融スラグの新たな利活用を図るため、下水汚泥溶融スラグの保有するリンに着目し、リン酸肥料原料としての可能性を調査したところ、市販肥料と遜色ない効果が確認された。
○下水処理と高速消化処理を施した下水汚泥固形残渣の高速発酵技術の開発/長崎総合科学大学/薄田篤生・下高敏彰
本稿では、発酵処理における原料の形状特性と低分子化された資材の分解特性を活かし、山積み構造と水分調整により消化菌を含んだ微生物群の環境層を多重に構築することで、外部補助動力なしで発酵処理が繰り返し再現できる自然循環型の高速発酵技術について紹介した。
○脱水乾燥システムによる下水汚泥の肥料化、燃料化技術/月島機械㈱/森田真由美・高尾 大
当社、サンエコサーマル㈱、日本下水道事業団、鹿沼市、鹿沼市農業公社の５者から構成される共同研究体は、機内二液調質型遠心脱水機と円環式気流乾燥機を組み合わせ、建設・維持管理費が低減でき、乾燥汚泥含水率の調整により多様な有効利用に対応できる脱水乾燥一体型のプロセスを開発した。本稿では、実証試験で得られた結果について紹介する。
○下水処理場における水素利活用と再生可能エネルギーミックスについて/㈱NJS/森 智志・亀田由季子・庄司有理
下水処理施設では施設稼動エネルギーの省エネ化、下水汚泥のバイオマス化に取組んでいる。しかしそうした施設は比較的規模が大きく、費用対効果が得られる都市部に集中している。当社では省エネを基本に、再生可能エネルギーへの転換および都市消費資源の循環機能を付加して環境保全機能を進化させることを目標に研究を重ねている。
○豊橋市における下水処理場への複合バイオマス受入れと混合メタン発酵/JFEエンジニアリング㈱/下田研人
愛知県豊橋市において、豊橋市がバイオマス利活用センターを2017年10月から稼動開始させた。本稿では、本施設の設備概要、2017年５～９月に行った施設の立ち上げ、2017年10月～翌３月の６ヶ月間にわたる運営状況について紹介する。
■特集：汚泥処理機器・設備の動向1
○ハイブリッド型圧入式スクリュープレスにおける親水性スクリーン適用/㈱石垣/犬塚充志・畑 尚希・松村洋史・金子 司
ハイブリッド型圧入式スクリュープレスは従来のスクリュープレスに対して濃縮部を強化し、脱水部での脱水時間を長く確保することで性能向上を図っている。本稿では、同機種において、濃縮部スクリーンにろ液排出の向上が期待できる親水性スクリーンを採用し、実機での効果を確認したのでその結果を紹介する。
○低動力型高効率遠心脱水機HED型の低消費電力運転について/巴工業㈱/植村英之
低動力型高効率遠心脱水機HED型は新技術の採用により低消費電力、低薬注率、低ケーキ含水率を達成している。そのためユーザーの要求によって様々な運転方法を選択することが可能である。この度、低動力型高効率遠心脱水機HED型の低消費電力運転と低含水率運転について処理性能を調査し、それぞれのランニングコストを評価した。本稿では、その結果について紹介する。
○処理場廃熱を利用した加温脱水機/水ingエンジニアリング㈱/築井良治
当社では従来のスクリュープレス脱水機をベースに処理場廃熱温水を利用して加温しながら脱水する加温脱水機を開発し、脱水汚泥含水率を低減することを可能にした。本稿では、加温脱水機の概要、下水消化汚泥を対象とした実証試験事例、導入時のコストメリットの試算例、処理場廃熱で加温脱水に必要な熱量が賄えるかの試算例について紹介する。
■水処理分野
○嫌気性膜分離法と正浸透膜による省エネ型下水処理システム/神戸大学/長谷川進・松山秀人
■製品技術
○OZAC（オーザック）処理システム/エンバイロ・ビジョン㈱/豊岡正志
「OZAC（オーザック）排水処理システム」は有機系廃水を排水規制値以下にして放流させる処理装置である。技術的概要としてはオゾンによるOHラジカル反応とマイクロ・ナノバブルの圧壊作用、活性炭含有特殊担体による微生物処理の組み合わせにより、有機物分解が促進されると同時にSSや汚泥の発生が抑えられる装置となっている。
○再生可能エネルギー施設/㈱協和エクシオ/鈴木政広
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話20
○ビルのごみ処理システム(3)：ごみ自動縦搬送システム/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦16
第7次下水道整備5ヶ年計画時代（平成３～７年）その５/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○水道水はどこから来る？使った水はどこへ行く？/下水道広報プラットホーム/荒井 健
○輝く氷結、護衛のワンコ/HST
○スペインにおける水環境の保全状況（後編）/環境工学研究所/星山貫一
■製品ガイド
○濁度計・SS計
○バイオマスとしての下水汚泥の有効利用について/国土交通省/村岡正季
下水道事業が建設から維持管理へと移行する中、経営資源を取り巻く環境が厳しさを増しており、いかに下水道事業を持続可能なものとしていくかが大命題となっている。この課題解決のため、国土交通省では広域化・共同化や官民連携、新技術活用、ストックマネジメントなどを推進しているが、下水汚泥をはじめとした下水道資源の活用も、事業の持続性に寄与するポテンシャルを有していると考えている。
○汚泥処理工程における省エネ・創エネの取組み/東京都下水道局/佐藤 勝
東京都区部における１日の下水処理量は、約450万m3/日、汚泥処理量は約17万m3/日である。これらを処理するために多量のエネルギーを使用しており、今後も合流式下水道の改善などの下水道サービス向上の取組みによってエネルギー使用量は増加する見込みである。本稿では、当局が取組んでいるエネルギー削減の一つである、「汚泥処理工程における省エネ・創エネの取組み」について紹介する。
○北九州市における下水汚泥燃料化事業の取組み/北九州市上下水道局/南雲伸司
北九州市における下水汚泥燃料化事業の取組みは、現在当市が積極的に取組んでいる低炭素化社会実現に向けた取組みの一つである。本稿では、事業の概要、当市が採用した造粒乾燥方式、事業効果などについて紹介する。
○西部スラッジセンターにおける下水汚泥焼却廃熱発電について/札幌市下水道河川局/岩本早織
札幌市では、市内２ヶ所にあるスラッジセンター（汚泥処理施設。以下、SC）において下水汚泥を集中処理しており、各水再生プラザ（下水処理場）で発生した汚泥は汚泥圧送管にてSCに送られた後、濃縮、脱水、焼却処理されている。SCの焼却施設においては、かねてより汚泥焼却に伴う廃熱を汚泥の乾燥や暖房、給湯、融雪に利用しているが、下水汚泥のバイオマスとしての更なる有効利用を目指し、西部SCへの汚泥焼却廃熱発電システムの導入を検討することとした。
○豊川浄化センターにおける汚泥処理施設等整備・運営事業の取組み/愛知県建設部下水道課/山口泰志
本稿では、PFI手法を用い、消化ガスを発電に利用している「豊川浄化センターにおける汚泥処理施設等整備・運営事業」の取組みについて紹介する。
○熊本市における下水汚泥固形燃料化事業及び消化ガス発電事業の取組み/熊本市上下水道局/八木三喜
熊本市の下水道事業では、地球温暖化防止及び資源循環型都市の構築を実現するため、下水汚泥固形燃料化事業及び消化ガス発電事業に取り組んでいる。本稿では、本事業における現状と課題について紹介する。
○消化ガス発電を用いたFIT事業の取組み/宮崎市上下水道局/矢野弘訓
宮崎処理場は市で最初の公共下水処理場であり、昭和53年の供用開始から40年目を迎えたところである。平成6 年からは消化ガス発電機で、消費電力の削減に努めてきたが、標準耐用年数を経過したため、より高性能の発電機増設を検討した。しかし実施には高額な事業費が想定されることから、市が消化ガスを民間事業者に売却し、その事業者がFIT制度を活用して売電事業を行うという手法を取り入れることにした。
○溶融スラグの肥効性について/（公財）富山県下水道公社/寺崎 勝
富山県流域下水道において、生成された溶融スラグの新たな利活用を図るため、下水汚泥溶融スラグの保有するリンに着目し、リン酸肥料原料としての可能性を調査したところ、市販肥料と遜色ない効果が確認された。
○下水処理と高速消化処理を施した下水汚泥固形残渣の高速発酵技術の開発/長崎総合科学大学/薄田篤生・下高敏彰
本稿では、発酵処理における原料の形状特性と低分子化された資材の分解特性を活かし、山積み構造と水分調整により消化菌を含んだ微生物群の環境層を多重に構築することで、外部補助動力なしで発酵処理が繰り返し再現できる自然循環型の高速発酵技術について紹介した。
○脱水乾燥システムによる下水汚泥の肥料化、燃料化技術/月島機械㈱/森田真由美・高尾 大
当社、サンエコサーマル㈱、日本下水道事業団、鹿沼市、鹿沼市農業公社の５者から構成される共同研究体は、機内二液調質型遠心脱水機と円環式気流乾燥機を組み合わせ、建設・維持管理費が低減でき、乾燥汚泥含水率の調整により多様な有効利用に対応できる脱水乾燥一体型のプロセスを開発した。本稿では、実証試験で得られた結果について紹介する。
○下水処理場における水素利活用と再生可能エネルギーミックスについて/㈱NJS/森 智志・亀田由季子・庄司有理
下水処理施設では施設稼動エネルギーの省エネ化、下水汚泥のバイオマス化に取組んでいる。しかしそうした施設は比較的規模が大きく、費用対効果が得られる都市部に集中している。当社では省エネを基本に、再生可能エネルギーへの転換および都市消費資源の循環機能を付加して環境保全機能を進化させることを目標に研究を重ねている。
○豊橋市における下水処理場への複合バイオマス受入れと混合メタン発酵/JFEエンジニアリング㈱/下田研人
愛知県豊橋市において、豊橋市がバイオマス利活用センターを2017年10月から稼動開始させた。本稿では、本施設の設備概要、2017年５～９月に行った施設の立ち上げ、2017年10月～翌３月の６ヶ月間にわたる運営状況について紹介する。
■特集：汚泥処理機器・設備の動向1
○ハイブリッド型圧入式スクリュープレスにおける親水性スクリーン適用/㈱石垣/犬塚充志・畑 尚希・松村洋史・金子 司
ハイブリッド型圧入式スクリュープレスは従来のスクリュープレスに対して濃縮部を強化し、脱水部での脱水時間を長く確保することで性能向上を図っている。本稿では、同機種において、濃縮部スクリーンにろ液排出の向上が期待できる親水性スクリーンを採用し、実機での効果を確認したのでその結果を紹介する。
○低動力型高効率遠心脱水機HED型の低消費電力運転について/巴工業㈱/植村英之
低動力型高効率遠心脱水機HED型は新技術の採用により低消費電力、低薬注率、低ケーキ含水率を達成している。そのためユーザーの要求によって様々な運転方法を選択することが可能である。この度、低動力型高効率遠心脱水機HED型の低消費電力運転と低含水率運転について処理性能を調査し、それぞれのランニングコストを評価した。本稿では、その結果について紹介する。
○処理場廃熱を利用した加温脱水機/水ingエンジニアリング㈱/築井良治
当社では従来のスクリュープレス脱水機をベースに処理場廃熱温水を利用して加温しながら脱水する加温脱水機を開発し、脱水汚泥含水率を低減することを可能にした。本稿では、加温脱水機の概要、下水消化汚泥を対象とした実証試験事例、導入時のコストメリットの試算例、処理場廃熱で加温脱水に必要な熱量が賄えるかの試算例について紹介する。
■水処理分野
○嫌気性膜分離法と正浸透膜による省エネ型下水処理システム/神戸大学/長谷川進・松山秀人
■製品技術
○OZAC（オーザック）処理システム/エンバイロ・ビジョン㈱/豊岡正志
「OZAC（オーザック）排水処理システム」は有機系廃水を排水規制値以下にして放流させる処理装置である。技術的概要としてはオゾンによるOHラジカル反応とマイクロ・ナノバブルの圧壊作用、活性炭含有特殊担体による微生物処理の組み合わせにより、有機物分解が促進されると同時にSSや汚泥の発生が抑えられる装置となっている。
○再生可能エネルギー施設/㈱協和エクシオ/鈴木政広
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話20
○ビルのごみ処理システム(3)：ごみ自動縦搬送システム/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦16
第7次下水道整備5ヶ年計画時代（平成３～７年）その５/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○水道水はどこから来る？使った水はどこへ行く？/下水道広報プラットホーム/荒井 健
○輝く氷結、護衛のワンコ/HST
○スペインにおける水環境の保全状況（後編）/環境工学研究所/星山貫一
■製品ガイド
○濁度計・SS計
3,388円
―
■特集：浄化槽技術の動向
○浄化槽技術の開発と海外展開/（公財）日本環境整備教育センター/仁木圭三
生活排水対策の重要性から1988年に「小型合併処理浄化槽」の構造基準が定められた。中・大型の合併処理浄化槽はそれ以前から構造基準にも示されていたが、設置基数として多いのは小型のものである。小型浄化槽は、戸建て住宅等の小規模な建物の排水をその敷地内で処理するため水質汚濁対策とともに、設置者等の要望に対応した独自の技術的進歩を遂げている。本稿では、浄化槽に関する近年の技術開発および海外展開の事例を紹介する。
○単独処理浄化槽を活用した合併処理浄化槽への転換策/常葉大学/小川 浩
個別処理の代表的システムである浄化槽にはし尿のみを処理する単独処理浄化槽と、し尿及び雑排水を併せて処理する合併処理浄化槽があるが、前者は生活雑排水が未処理で放流されるので、早急に対策が求められている。そこで、既往研究による合併処理浄化槽とは異なる方法として、既設単独処理浄化槽の内部を低コストで、簡易にし尿及び雑排水を併せて処理できる浄化槽に改造し、BOD20mg/L以下の処理性能を約１年間にわたって実証した。
○バサルト新素材を活用した浄化槽処理水の水質向上への取り組み/群馬工業高等専門学校/堀尾明宏
今日の家庭用浄化槽は、生活様式の多様化による流入形態の変化に加え、浄化槽のコンパクト化が進み、流入負荷の影響を受けやすくなっている。近年、著者らや中国の研究者により、バサルト繊維が排水中の懸濁粒子を付着させる能力がわかってきたことから、浄化槽の処理水質向上に向けてバサルト新素材の適用を試み、水処理資材としての可能性を評価した。
○BOD除去型浄化槽における有機物・窒素の高度処理化技術に関する研究/（公社）宮城県生活環境事業協会 浄化槽法定検査センター/佐々木敦・髙橋直樹・久住知裕
近年、窒素除去型浄化槽も普及しているが、既設BOD除去型浄化槽の高度処理技術に関する検討は十分に行われていない。そこで本稿では、既設浄化槽の処理実態を調査し、窒素除去能を向上させる要因を明らかにし、それを踏まえて既設浄化槽を高度処理化する技術の検証を行った。
○浄化槽内の遠隔長期観測システムの開発と槽内状況の把握への応用/（公社）岩手県浄化槽協会 岩手県浄化槽検査センター/国生 紀
浄化槽内は電子製品にとって非常に過酷な環境であるが、画像により槽内の変化を遠隔で長期間観測できるシステムがあれば、維持管理上有益な情報が得られる。本稿では、カメラ及び制御ユニットの選定、槽内環境対策などを含めた遠隔長期観測システムの開発を紹介する。
○環境負荷低減効果を高める大型浄化槽の開発/㈱クボタ/藤井幸一
浄化槽は、下水道整備区域外の汚水処理施設として整備が進められている。マンション、病院、工場、公共施設等の大規模な建築物からの生活排水は、主にFRP（繊維強化プラスチック）製の大型浄化槽（51人槽以上）で処理される。当社では現状６型式のFRP製大型浄化槽を製品化している。水処理プラントをパッケージ化した浄化槽は、工場で生産された製品をそのまま設置現場へ運搬し施工するため工期が短く、環境負荷低減の効果が早いという利点がある。
○海外における水質改善ビジネス/クボタ浄化槽システム㈱/横山 渉
浄化槽の日本国内市場規模は、ここ数年ではピーク時と比較し半減近い規模まで減少している。しかし、東南アジアなど下水道普及が遅れている地域での人口増加や経済発展に伴い、水環境汚染が顕在化していることもあり分散型汚水処理施設としての浄化槽への需要が見込まれ、当社も10年程前より浄化槽の海外展開を図っている。本稿では、当社の浄化槽海外ビジネス展開に関する現状について紹介する。
○大型浄化槽における省エネ技術の紹介/㈱西原ネオ/中村智明
浄化槽の省エネにはブロワの消費電力削減が最も効果がある。ばっ気時間自動制御装置（ATC）は、流入負荷量に応じて必要最小限となるように、ばっ気ブロワの運転時間を自動制御することから、高い省エネ効果が得られる。新設または既設の、し尿浄化槽の構造基準で規定された告示型浄化槽（長時間ばっ気）へ導入が可能であり、省エネ化に有効な装置である。
○省エネルギー・窒素リン除去型浄化槽の開発/フジクリーン工業㈱/田畑洋輔
当社は、有機物だけでなく窒素やリンを同時に除去可能な家庭用浄化槽CRX型を2002年に発売し、これまでに約4,000基の販売実績をもつ。2016年11月には、CRX型から省エネルギー化とランニングコスト削減を実現し、施工性と維持管理性を向上させたCRXⅡ型を新発売した。本稿では、鉄電解法を用いた窒素リン除去型浄化槽CRXⅡ型の構造および特徴を解説し、実現場における水質調査結果を紹介する。
○音声認識を活用した浄化槽維持管理システムの取り組みについて/㈱HHC/東 晃一
音声をコンピュータで処理する音声認識/合成などの技術が、近年飛躍的に発展している。これまでの入出力装置に置き換わる手段として音声認識技術が、浄化槽維持管理の現場作業で活用できないかをさまざまな条件下で比較検証してみたので、本稿で紹介する。
■特集：イノベーションが進む資源化リサイクル技術
○資源循環における分離技術の将来像/早稲田大学/大和田秀二
資源循環における固相での分離技術には、粉砕と選別の両者があるが、本稿では、それぞれの技術について最新技術を紹介し、それらが適用された場合の次世代型金属分離・精製プロセスを探った。
○CFRPのリサイクル/金沢工業大学/影山裕史
本稿では、自動車産業において特に注目されているCFRP（Carbon Fiber Reinforced Plastic） 材料のリサイクルについて、現状の動向や課題を整理してみたい。
○リサイクル分野でのIoT、AI導入の展望/（国研）国立環境研究所/藤井 実
情報技術を活用することにより、リサイクル分野における労働不足への対応や、資源循環を一層高度化するといった、今日的な課題に応えられる可能性がある。本稿では、情報技術の用途や期待される効果について紹介する。
○SDGsが目指す世界におけるプラスチックの使い方/（国研）産業技術総合研究所/加茂 徹
2015年に国連で採択されたSDGs（SustainableDevelopment Goals）は、途上国だけでなく先進国をも取り込んだ17のゴールと169のターゲットから構成され、数値目標を定期的に検証することになっている。プラスチックに係る問題は、17のゴールの中で7エネルギー、12生産・消費、14海洋・資源など多くの分野と関連する。本稿では、プラスチックリサイクルの特徴や技術を紹介し、SDGsが目指す持続可能な社会におけるプラスチックの使い方を検討する。
○光学式黒色プラスチック選別装置について/㈱サナース/岩浪武志
本稿では、黒色プラスチックを取り巻くリサイクル状況と、当社が取り扱う、黒色プラスチックを選別することができる2 種類の光学式選別装置を紹介する。
■解説
○森林エッジからのセシウム流出制御の展望/宮城大学/原田茂樹
○水の化学分析並びに毒性評価/（国研）国立環境研究所/柴田康行
■水処理技術
○紫外半導体発光デバイスとその技術動向/（元）三重大学/吉田治正
本稿では、既に広く実用化の進むInGaN系光源に続き、紫外域用光源として期待されるAlGaN系発光デバイスの最近の研究開発動向を紹介する。また、デバイスの動作原理や構造、製造過程について触れると共に、効率向上への課題などについて概説する。
■シリーズ
○フィールド・レポート
火山灰の形状とエンケラドスの海/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦⑮
第7次下水道整備5ヶ年計画時代 大阪南エースプラン(1)/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○2019年は終と始の年/HST
○スペインにおける水環境の保全状況（前編）/環境工学研究所/星山貫一
■製品ガイド
○脱水機
○浄化槽技術の開発と海外展開/（公財）日本環境整備教育センター/仁木圭三
生活排水対策の重要性から1988年に「小型合併処理浄化槽」の構造基準が定められた。中・大型の合併処理浄化槽はそれ以前から構造基準にも示されていたが、設置基数として多いのは小型のものである。小型浄化槽は、戸建て住宅等の小規模な建物の排水をその敷地内で処理するため水質汚濁対策とともに、設置者等の要望に対応した独自の技術的進歩を遂げている。本稿では、浄化槽に関する近年の技術開発および海外展開の事例を紹介する。
○単独処理浄化槽を活用した合併処理浄化槽への転換策/常葉大学/小川 浩
個別処理の代表的システムである浄化槽にはし尿のみを処理する単独処理浄化槽と、し尿及び雑排水を併せて処理する合併処理浄化槽があるが、前者は生活雑排水が未処理で放流されるので、早急に対策が求められている。そこで、既往研究による合併処理浄化槽とは異なる方法として、既設単独処理浄化槽の内部を低コストで、簡易にし尿及び雑排水を併せて処理できる浄化槽に改造し、BOD20mg/L以下の処理性能を約１年間にわたって実証した。
○バサルト新素材を活用した浄化槽処理水の水質向上への取り組み/群馬工業高等専門学校/堀尾明宏
今日の家庭用浄化槽は、生活様式の多様化による流入形態の変化に加え、浄化槽のコンパクト化が進み、流入負荷の影響を受けやすくなっている。近年、著者らや中国の研究者により、バサルト繊維が排水中の懸濁粒子を付着させる能力がわかってきたことから、浄化槽の処理水質向上に向けてバサルト新素材の適用を試み、水処理資材としての可能性を評価した。
○BOD除去型浄化槽における有機物・窒素の高度処理化技術に関する研究/（公社）宮城県生活環境事業協会 浄化槽法定検査センター/佐々木敦・髙橋直樹・久住知裕
近年、窒素除去型浄化槽も普及しているが、既設BOD除去型浄化槽の高度処理技術に関する検討は十分に行われていない。そこで本稿では、既設浄化槽の処理実態を調査し、窒素除去能を向上させる要因を明らかにし、それを踏まえて既設浄化槽を高度処理化する技術の検証を行った。
○浄化槽内の遠隔長期観測システムの開発と槽内状況の把握への応用/（公社）岩手県浄化槽協会 岩手県浄化槽検査センター/国生 紀
浄化槽内は電子製品にとって非常に過酷な環境であるが、画像により槽内の変化を遠隔で長期間観測できるシステムがあれば、維持管理上有益な情報が得られる。本稿では、カメラ及び制御ユニットの選定、槽内環境対策などを含めた遠隔長期観測システムの開発を紹介する。
○環境負荷低減効果を高める大型浄化槽の開発/㈱クボタ/藤井幸一
浄化槽は、下水道整備区域外の汚水処理施設として整備が進められている。マンション、病院、工場、公共施設等の大規模な建築物からの生活排水は、主にFRP（繊維強化プラスチック）製の大型浄化槽（51人槽以上）で処理される。当社では現状６型式のFRP製大型浄化槽を製品化している。水処理プラントをパッケージ化した浄化槽は、工場で生産された製品をそのまま設置現場へ運搬し施工するため工期が短く、環境負荷低減の効果が早いという利点がある。
○海外における水質改善ビジネス/クボタ浄化槽システム㈱/横山 渉
浄化槽の日本国内市場規模は、ここ数年ではピーク時と比較し半減近い規模まで減少している。しかし、東南アジアなど下水道普及が遅れている地域での人口増加や経済発展に伴い、水環境汚染が顕在化していることもあり分散型汚水処理施設としての浄化槽への需要が見込まれ、当社も10年程前より浄化槽の海外展開を図っている。本稿では、当社の浄化槽海外ビジネス展開に関する現状について紹介する。
○大型浄化槽における省エネ技術の紹介/㈱西原ネオ/中村智明
浄化槽の省エネにはブロワの消費電力削減が最も効果がある。ばっ気時間自動制御装置（ATC）は、流入負荷量に応じて必要最小限となるように、ばっ気ブロワの運転時間を自動制御することから、高い省エネ効果が得られる。新設または既設の、し尿浄化槽の構造基準で規定された告示型浄化槽（長時間ばっ気）へ導入が可能であり、省エネ化に有効な装置である。
○省エネルギー・窒素リン除去型浄化槽の開発/フジクリーン工業㈱/田畑洋輔
当社は、有機物だけでなく窒素やリンを同時に除去可能な家庭用浄化槽CRX型を2002年に発売し、これまでに約4,000基の販売実績をもつ。2016年11月には、CRX型から省エネルギー化とランニングコスト削減を実現し、施工性と維持管理性を向上させたCRXⅡ型を新発売した。本稿では、鉄電解法を用いた窒素リン除去型浄化槽CRXⅡ型の構造および特徴を解説し、実現場における水質調査結果を紹介する。
○音声認識を活用した浄化槽維持管理システムの取り組みについて/㈱HHC/東 晃一
音声をコンピュータで処理する音声認識/合成などの技術が、近年飛躍的に発展している。これまでの入出力装置に置き換わる手段として音声認識技術が、浄化槽維持管理の現場作業で活用できないかをさまざまな条件下で比較検証してみたので、本稿で紹介する。
■特集：イノベーションが進む資源化リサイクル技術
○資源循環における分離技術の将来像/早稲田大学/大和田秀二
資源循環における固相での分離技術には、粉砕と選別の両者があるが、本稿では、それぞれの技術について最新技術を紹介し、それらが適用された場合の次世代型金属分離・精製プロセスを探った。
○CFRPのリサイクル/金沢工業大学/影山裕史
本稿では、自動車産業において特に注目されているCFRP（Carbon Fiber Reinforced Plastic） 材料のリサイクルについて、現状の動向や課題を整理してみたい。
○リサイクル分野でのIoT、AI導入の展望/（国研）国立環境研究所/藤井 実
情報技術を活用することにより、リサイクル分野における労働不足への対応や、資源循環を一層高度化するといった、今日的な課題に応えられる可能性がある。本稿では、情報技術の用途や期待される効果について紹介する。
○SDGsが目指す世界におけるプラスチックの使い方/（国研）産業技術総合研究所/加茂 徹
2015年に国連で採択されたSDGs（SustainableDevelopment Goals）は、途上国だけでなく先進国をも取り込んだ17のゴールと169のターゲットから構成され、数値目標を定期的に検証することになっている。プラスチックに係る問題は、17のゴールの中で7エネルギー、12生産・消費、14海洋・資源など多くの分野と関連する。本稿では、プラスチックリサイクルの特徴や技術を紹介し、SDGsが目指す持続可能な社会におけるプラスチックの使い方を検討する。
○光学式黒色プラスチック選別装置について/㈱サナース/岩浪武志
本稿では、黒色プラスチックを取り巻くリサイクル状況と、当社が取り扱う、黒色プラスチックを選別することができる2 種類の光学式選別装置を紹介する。
■解説
○森林エッジからのセシウム流出制御の展望/宮城大学/原田茂樹
○水の化学分析並びに毒性評価/（国研）国立環境研究所/柴田康行
■水処理技術
○紫外半導体発光デバイスとその技術動向/（元）三重大学/吉田治正
本稿では、既に広く実用化の進むInGaN系光源に続き、紫外域用光源として期待されるAlGaN系発光デバイスの最近の研究開発動向を紹介する。また、デバイスの動作原理や構造、製造過程について触れると共に、効率向上への課題などについて概説する。
■シリーズ
○フィールド・レポート
火山灰の形状とエンケラドスの海/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦⑮
第7次下水道整備5ヶ年計画時代 大阪南エースプラン(1)/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○2019年は終と始の年/HST
○スペインにおける水環境の保全状況（前編）/環境工学研究所/星山貫一
■製品ガイド
○脱水機
3,388円
―
■特集：中小木質バイオマス発電技術とその最新動向
○中小木質バイオマス発電技術とその最新動向/中外炉工業㈱/笹内謙一
我が国は国土の約７割が森林で占められている木質バイオマス大国にもかかわらず、未熟な林業インフラがネックとなり、バイオマス燃料の９割以上を輸入に頼っている。そこで平成27年度からは未利用バイオマス材のハードルを下げるべく、2,000kW未満の小規模出力の発電所に対して、40円/kWhという破格の買取価格が追加設定された。本稿では、2,000kW未満の小規模バイオマス発電のメリット、デメリットを述べるとともに、BTG発電、ORC発電、熱分解ガス化発電による国内の現状を紹介する。
○木質ペレット製造と木質ペレットガス化熱電併給装置/三洋貿易㈱/中川秀樹
当社は、1956年にCPM 社のペレットミルの取り扱いを開始してから62年の歴史があり、木質ペレット製造用のペレットミルについては日本国内に40台程度の納入実績を持つ。また、2014年にはブルクハルト社の木質ペレットガス化熱電併給装置の取り扱いを開始した。本稿では、木質ペレット工場を構成する機器と、木質ペレットによる熱電併給事例をいくつか紹介する。
○小規模木質バイオマス発電/新宮エネルギー㈱/古木邦夫
2018年春、徳島県小松市に小規模の木質バイオマスによるガス化発電所１号機が完成した。当プラントはGBバイオマス発電所として㈱ゲンボクの原木市場敷地内に建設され、４月から本格的な稼動を開始している。本稿では、国内第１号機となる切削チップ専焼の、木質バイオマスガス化発電装置を紹介する。
○バイオマスガス化CHPシステム/㈱バイオマス利活用技術舎（PEO）/三村和寿
ドイツのHolzenergie Wegscheid GmbH（以下、Holz）は2007年にバイエルン州のWegscheidに設立されたバイオマスガス化CHPの専業メーカーであり、現在は、Wegscheid近郊、Sonnenに本社と工場を移している。当社は神戸市内にある技術士事務所で、バイオマスの利活用に特化した技術コンサルタントを行っている。技術士という中立な立場であるため、Holzの代理店業務は行っておらず、日本導入アドバイザーとして専任契約をしている。本稿では、Holzのガス化CHP技術を紹介する。
○2MW級木質バイオマスガス化発電設備/㈱トーヨーエネルギーソリューション/安部義男
ヨーロッパで商業運転の実績があるツインベッド式木質バイオマスガス化発電設備を国内に導入する。従来のタール問題を解決し、合成ガスの組成に特長のあるプロセスは、発電だけでなく、合成天然ガス、水素、液体燃料化への応用性がある。
○小規模熱電併給による地域内循環型社会の構築を目指して/ボルタージャパン㈱/赤石勝正・渡邊 寛
当社は、平成28年４月に森林資源豊富な秋田県北秋田市に本社を移転し、フィンランドより超小型木質バイオマス発電機を輸入し販売とメンテナンスを行っている。本稿では、エネルギーの地産地消を目指した取り組みと超小型木質バイオマス発電機「Volter40」の概要を紹介する。
■特集：高濁度原水に対応した浄水処理技術
○高濁度原水への対応/（公財）水道技術研究センター/市川 学
当センターでは、「浄水処理における濁度管理マニュアル」や「高濁度原水への対応ポイント」等で構成された「高濁度原水への対応の手引き」を作成した。高濁度原水への対応方法だけでなく、水質管理の経験が浅い技術者の学習の一助となるよう、濁度管理の必須要件や基本原則等も整理してあるので、濁度管理のレベル向上のために活用されることを期待している。
○浄水場向け運転訓練シミュレータ/㈱オメガシミュレーション/石川真紀夫/横河ソリューションサービス㈱/田中克知
ゲリラ雷雨のような現象は、経験に基づくスキルが要求される浄水場の運転管理において、凝集剤や苛性ソーダの注入率の決定を困難にしている。一方で、水道事業に関わる職員数は減少しており、浄水のプロが育ちづらく、安定供給サービス水準への影響が懸念されている。本稿では、こうした課題解決のため高濁度原水への対応、停復電時の対応、設備異常時の対応、さらに運転管理の技術伝承にも活用できる浄水場向け運転訓練シミュレータを開発したので紹介する。
○高濁度原水に適用可能な膜ろ過システム/㈱クボタ/保科克行
当社の槽浸漬方式セラミック膜ろ過システムは、原水濁度の変動に強い、という特長から河川表流水を原水とする浄水場を中心に全国で43件の採用実績を有している（平成30年８月現在）。本稿では、当システムの概要と適用事例を紹介する。
○粒状ろ過材による高濁度原水処理/日本原料㈱/青島幸紀・山本隆司/日本濾研㈱/大橋伸夫
本稿では、単位面積当たりの濁質捕捉量に着目した高機能ろ過材とろ過材洗浄技術、並びに直接ろ過法の組み合わせにより高濁度原水に対応する効率的なろ過と良好な水質を得る浄水技術を紹介する。
○高濁度対応の21世紀型最新ろ過技術「ダブルクリーン式」/日本スレッド㈱/常松佑一郎
ろ過の歴史は概して自然発生の砂ろ過（緩速ろ過）、凝集剤によって凝集沈殿させる急速ろ過、化学繊維による膜ろ過の３種類だが、この50年間で見ると膜ろ過以外に新しいろ過方式はスレッド式ろ過装置以外にはなかった。当社では、更に新しい構想のダブルクリーン式の実用化を検討しているので、スレッド式によるハイブリッド型、急速反応型の無機系凝集剤と併せ高濁度対応として紹介する。
■特集：エコスラグ有効利用の事例
○エコスラグ骨材の有効利用の課題と対策/宮城大学/北辻政文
エコスラグ骨材のコンクリート用骨材としての利用には、大きな期待が寄せられている。今後、普及促進するためには、吸水率の小さいエコスラグを用いたコンクリートの耐久性を高めることが重要であり、ブリーディングを小さくすることが極めて重要である。
○溶融スラグのJIS改正/（一社）日本産業機械工業会/明石哲夫
エコスラグ利用普及委員会は、（一財）建材試験センターに協力し、「溶融スラグ骨材JIS原案作成委員会」のもとで改正原案（原案作成協力者：（一財）建材試験センター）を作成、2016年10月20日に10年振りの改正公示がなされた。本稿では、これら溶融スラグのJIS改正（JIS A 5031 -2016とJIS A 5032 -2016 ）の概要について紹介する。
○水稲生育への溶融スラグの適用について/静岡大学/一家崇志・森田明雄
溶融スラグの成分組成はほとんどがケイ酸であり、成分組成比は農業用資材として多数の使用実績があるケイカルと同等であるため、ケイカルと同様の肥料効果が期待されている。本稿では、溶融スラグの農業用資材としての特性や適応性を、ケイ酸を有用元素とするイネ科植物の水稲生育への溶融スラグ適用実証試験により評価したので紹介する。
■製品技術
○揮発性有機化学物質（VOC）、大気汚染物質（NOx等）測定技術/ヘレウス㈱/三木高志
VOC 測定に用いる光イオン化検出法（PID）及び、大気汚染物質測定用いるUV共鳴吸収分光法（UV-RAS）の基本原理、各方式の特徴、光源に関連する技術的留意点について従来法との比較を交えて紹介する。
■シリーズ
○フィールド・レポート
植物のコミュニケーションを科学する/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話19
ビルのごみ処理システム(2)：ごみ処理設備/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦14
第7次下水道整備5ヶ年計画時代（平成3～7年）その3/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○基礎力は大丈夫？/HST
○小豆島八十八ヶ所霊場歩き遍路150km日記/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩
■製品ガイド
○溶存酸素計
○中小木質バイオマス発電技術とその最新動向/中外炉工業㈱/笹内謙一
我が国は国土の約７割が森林で占められている木質バイオマス大国にもかかわらず、未熟な林業インフラがネックとなり、バイオマス燃料の９割以上を輸入に頼っている。そこで平成27年度からは未利用バイオマス材のハードルを下げるべく、2,000kW未満の小規模出力の発電所に対して、40円/kWhという破格の買取価格が追加設定された。本稿では、2,000kW未満の小規模バイオマス発電のメリット、デメリットを述べるとともに、BTG発電、ORC発電、熱分解ガス化発電による国内の現状を紹介する。
○木質ペレット製造と木質ペレットガス化熱電併給装置/三洋貿易㈱/中川秀樹
当社は、1956年にCPM 社のペレットミルの取り扱いを開始してから62年の歴史があり、木質ペレット製造用のペレットミルについては日本国内に40台程度の納入実績を持つ。また、2014年にはブルクハルト社の木質ペレットガス化熱電併給装置の取り扱いを開始した。本稿では、木質ペレット工場を構成する機器と、木質ペレットによる熱電併給事例をいくつか紹介する。
○小規模木質バイオマス発電/新宮エネルギー㈱/古木邦夫
2018年春、徳島県小松市に小規模の木質バイオマスによるガス化発電所１号機が完成した。当プラントはGBバイオマス発電所として㈱ゲンボクの原木市場敷地内に建設され、４月から本格的な稼動を開始している。本稿では、国内第１号機となる切削チップ専焼の、木質バイオマスガス化発電装置を紹介する。
○バイオマスガス化CHPシステム/㈱バイオマス利活用技術舎（PEO）/三村和寿
ドイツのHolzenergie Wegscheid GmbH（以下、Holz）は2007年にバイエルン州のWegscheidに設立されたバイオマスガス化CHPの専業メーカーであり、現在は、Wegscheid近郊、Sonnenに本社と工場を移している。当社は神戸市内にある技術士事務所で、バイオマスの利活用に特化した技術コンサルタントを行っている。技術士という中立な立場であるため、Holzの代理店業務は行っておらず、日本導入アドバイザーとして専任契約をしている。本稿では、Holzのガス化CHP技術を紹介する。
○2MW級木質バイオマスガス化発電設備/㈱トーヨーエネルギーソリューション/安部義男
ヨーロッパで商業運転の実績があるツインベッド式木質バイオマスガス化発電設備を国内に導入する。従来のタール問題を解決し、合成ガスの組成に特長のあるプロセスは、発電だけでなく、合成天然ガス、水素、液体燃料化への応用性がある。
○小規模熱電併給による地域内循環型社会の構築を目指して/ボルタージャパン㈱/赤石勝正・渡邊 寛
当社は、平成28年４月に森林資源豊富な秋田県北秋田市に本社を移転し、フィンランドより超小型木質バイオマス発電機を輸入し販売とメンテナンスを行っている。本稿では、エネルギーの地産地消を目指した取り組みと超小型木質バイオマス発電機「Volter40」の概要を紹介する。
■特集：高濁度原水に対応した浄水処理技術
○高濁度原水への対応/（公財）水道技術研究センター/市川 学
当センターでは、「浄水処理における濁度管理マニュアル」や「高濁度原水への対応ポイント」等で構成された「高濁度原水への対応の手引き」を作成した。高濁度原水への対応方法だけでなく、水質管理の経験が浅い技術者の学習の一助となるよう、濁度管理の必須要件や基本原則等も整理してあるので、濁度管理のレベル向上のために活用されることを期待している。
○浄水場向け運転訓練シミュレータ/㈱オメガシミュレーション/石川真紀夫/横河ソリューションサービス㈱/田中克知
ゲリラ雷雨のような現象は、経験に基づくスキルが要求される浄水場の運転管理において、凝集剤や苛性ソーダの注入率の決定を困難にしている。一方で、水道事業に関わる職員数は減少しており、浄水のプロが育ちづらく、安定供給サービス水準への影響が懸念されている。本稿では、こうした課題解決のため高濁度原水への対応、停復電時の対応、設備異常時の対応、さらに運転管理の技術伝承にも活用できる浄水場向け運転訓練シミュレータを開発したので紹介する。
○高濁度原水に適用可能な膜ろ過システム/㈱クボタ/保科克行
当社の槽浸漬方式セラミック膜ろ過システムは、原水濁度の変動に強い、という特長から河川表流水を原水とする浄水場を中心に全国で43件の採用実績を有している（平成30年８月現在）。本稿では、当システムの概要と適用事例を紹介する。
○粒状ろ過材による高濁度原水処理/日本原料㈱/青島幸紀・山本隆司/日本濾研㈱/大橋伸夫
本稿では、単位面積当たりの濁質捕捉量に着目した高機能ろ過材とろ過材洗浄技術、並びに直接ろ過法の組み合わせにより高濁度原水に対応する効率的なろ過と良好な水質を得る浄水技術を紹介する。
○高濁度対応の21世紀型最新ろ過技術「ダブルクリーン式」/日本スレッド㈱/常松佑一郎
ろ過の歴史は概して自然発生の砂ろ過（緩速ろ過）、凝集剤によって凝集沈殿させる急速ろ過、化学繊維による膜ろ過の３種類だが、この50年間で見ると膜ろ過以外に新しいろ過方式はスレッド式ろ過装置以外にはなかった。当社では、更に新しい構想のダブルクリーン式の実用化を検討しているので、スレッド式によるハイブリッド型、急速反応型の無機系凝集剤と併せ高濁度対応として紹介する。
■特集：エコスラグ有効利用の事例
○エコスラグ骨材の有効利用の課題と対策/宮城大学/北辻政文
エコスラグ骨材のコンクリート用骨材としての利用には、大きな期待が寄せられている。今後、普及促進するためには、吸水率の小さいエコスラグを用いたコンクリートの耐久性を高めることが重要であり、ブリーディングを小さくすることが極めて重要である。
○溶融スラグのJIS改正/（一社）日本産業機械工業会/明石哲夫
エコスラグ利用普及委員会は、（一財）建材試験センターに協力し、「溶融スラグ骨材JIS原案作成委員会」のもとで改正原案（原案作成協力者：（一財）建材試験センター）を作成、2016年10月20日に10年振りの改正公示がなされた。本稿では、これら溶融スラグのJIS改正（JIS A 5031 -2016とJIS A 5032 -2016 ）の概要について紹介する。
○水稲生育への溶融スラグの適用について/静岡大学/一家崇志・森田明雄
溶融スラグの成分組成はほとんどがケイ酸であり、成分組成比は農業用資材として多数の使用実績があるケイカルと同等であるため、ケイカルと同様の肥料効果が期待されている。本稿では、溶融スラグの農業用資材としての特性や適応性を、ケイ酸を有用元素とするイネ科植物の水稲生育への溶融スラグ適用実証試験により評価したので紹介する。
■製品技術
○揮発性有機化学物質（VOC）、大気汚染物質（NOx等）測定技術/ヘレウス㈱/三木高志
VOC 測定に用いる光イオン化検出法（PID）及び、大気汚染物質測定用いるUV共鳴吸収分光法（UV-RAS）の基本原理、各方式の特徴、光源に関連する技術的留意点について従来法との比較を交えて紹介する。
■シリーズ
○フィールド・レポート
植物のコミュニケーションを科学する/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話19
ビルのごみ処理システム(2)：ごみ処理設備/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦14
第7次下水道整備5ヶ年計画時代（平成3～7年）その3/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○基礎力は大丈夫？/HST
○小豆島八十八ヶ所霊場歩き遍路150km日記/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩
■製品ガイド
○溶存酸素計
3,388円
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■特集：最新の土壌・地下水汚染技術
○平成28年度土壌汚染状況調査・対策に関する実態調査結果/(一社)土壌環境センター/奥津道夫
当センターでは活動の一環として、土壌汚染対策法が施行された平成15年度以降、会員企業を対象として土壌汚染調査・対策事業の受注実態を把握することを目的として、毎年、アンケート調査を実施してきた。本稿では、平成28年度の実態調査結果を紹介する。
○自然由来セレン排水の新しい水処理技術/清水建設㈱/毛利光男・隅倉光博/九州大学/森 裕樹
近年、トンネル工事において掘削土壌やトンネル排水に環境基準を超過する自然由来の重金属（砒素、セレン等）が含まれる事例が多数報告されている。筆者らはセレン含有排水の低コスト処理を実現するため、還元過程を必要としないでセレン酸と亜セレン酸の両方を吸着することができる新しいセレン吸着剤（SQ剤と命名）を開発した。本稿では、自然由来の水溶性セレンを含む実排水を対象に新規セレン吸着剤であるSQ剤を用いた水処理実験を行い、環境基準を満足するまでセレン濃度を十分に低減できることを確認した結果について紹介する。さらに、新規SQ剤を核とした新しいセレン水処理システムの実証実験の概要についても紹介する。
○特殊添加材を用いた土壌洗浄工法の検討/大成建設㈱/島田曜輔・根岸昌範・守屋雅之
土壌洗浄工法は重金属等の土壌浄化技術として実績が多い。対象となる重金属は鉛や砒素の実績は多いが、水銀の報告例は少ない。そこで高濃度の水銀の実汚染土壌における土壌洗浄工法の適用性を室内試験により確認した。水銀の吸着特性を持つ特殊添加材を使用することで、良好な結果が得られた。
○遮水層併用型吸着層工法の開発/㈱大林組/森下智貴・三浦俊彦・西田憲司・山田祐樹・鈴木和明・日笠山徹巳
底部に土質遮水層を設置することで盛土内に発生した浸出水の流れを制御し、地山への汚染拡散が低減可能な吸着層工法を開発した。本稿では、その妥当性検証のための数値解析、現場実証試験の結果について紹介する。
○土壌浄化の現場モニタリング手法の開発/㈱熊谷組/河村大樹・中村孝道
油汚染土壌の微生物分解で発生するCO2を閉鎖式チャンバー法によって測定し、低減する油分濃度と比較することで、浄化の進行状況を予測するモニタリング手法として適用可能かどうかを検討した。得られた知見について紹介する。
○揮発性有機塩素化合物を対象とする大豆ホエーを用いたバイオレメディエーション技術/㈱鴻池組/田中宏幸/不二製油グループ本社㈱/芦田 茂
VOC 汚染サイトにおける現場実証試験によって、土壌汚染対策の分野における資源循環型のバイオレメディエーションの浄化促進剤としての活用可能性が示された、食品産業のプロセス上に副生される大豆ホエーを紹介する。
○電気発熱法と物理的回収方法を用いたハイブリッド浄化の実績/国際航業㈱/佐藤徹朗/㈱島津製作所/長曽哲夫
電気発熱法により土壌自体を昇温することにより、土壌の細孔部に浸透・吸着したVOCを地下水中や土壌ガス中に移行させ、土壌溶出量及び含有量を低下させることが可能である。近年、特にロームを対象とした浄化実績が増えていることから、その背景と効果について紹介するとともに、1,4-ジオキサンなど化学的、生物的に安定な物質に対する本工法による浄化可能性について紹介する。
○温度が油のバイオレメディエーションの浄化効果に与える影響/㈱バイオレンジャーズ 岩橋さおり
バイオレメディエーションの浄化効果を左右するのではないかと、懸念される項目の一つが温度だ。一般的に微生物活性は温度に依存し、温度が10℃上がれば活性は２倍、温度が10℃下がれば活性は1/2になると言われているが、果たして温度がバイオレメディエーションの効果に与える影響はどのくらいなのだろうか。その影響を探るために室内試験を行ったので、本稿で結果を紹介する。あわせて、寒冷地における浄化事例を紹介する。
○1,4-ジオキサンの原位置バイオレメディエーション/エコサイクル㈱/冨士田浩二
当社では、1,4-ジオキサンにより汚染された土壌地下水を浄化する技術として原位置におけるバイオレメディエーション技術を開発した。国内の地下水を用いた評価試験を実施して良好な結果が得られたので概要について紹介する。
■特集：中小ごみ処理施設の汚BTG高効率エネルギー回収
○小型高効率廃棄物発電のさらなる推進に向けた課題/トーカロ㈱・公共投資ジャーナル社/吉葉正行/JFEエンジニアリング㈱/鈴木康夫
ボイラを設置した蒸気タービン発電方式を中心とした、小型焼却施設への最近の取り組みを紹介し、課題を指摘する。
○高効率廃棄物発電への総合的取り組みと提案/JFEエンジニアリング㈱/鈴木康夫
ごみ焼却施設での400℃を超える高温ボイラの適用にあたり、当社では、材料面・構造面だけでなく、新規の灰除去システムや小型復水タービンの実用化に取り組んでいる。本稿では、その概要を紹介し、さらに高効率な「１炉システム」の提言も示す。
○まほろばクリーンセンターの稼働状況について/JFEエンジニアリング㈱/狩野真也・中川知紀・鈴木康裕・米田進吾・中西貴之・中山 剛・傳田知広・薄木太一
当社では、画期的な高温空気燃焼技術を適用したJFEハイパー21ストーカシステムを開発し、廃棄物焼却処理施設に多数の導入実績を重ねてきた。最近ではその技術をさらに発展させ炉幅方向により均一な燃焼を可能とする対向流燃焼方式を考案し、性能評価を経て実機へと展開している。本稿では、当方式を採用した高知県南国市「まほろばクリーンセンター」における運転状況を紹介する。
○諏訪湖周クリーンセンター運転紹介/湖周行政事務組合/伊藤祐臣/㈱タクマ/西澤秀幸
本稿では、「安定運転」と「高効率運転」を高いレベルで両立させて、良好な運転を実現した事例として、諏訪湖周クリーンセンターの施設概要、運転状況を紹介する。
○流動床式ガス化BTGシステム/㈱神鋼環境ソリューション 佐藤義一・青木 勇
本稿では、進化した「次世代型流動床炉」を用いたBTGシステムの特長を述べると共に、中小型の廃棄物発電施設に対する最近の取り組みを紹介する。
■解説
○廃棄物発電を活用した「ゼロ・エミッションシステム」によるごみ収集の実証試験について/川崎市環境局/阿部秀一
○「半導体の熱活性」法：FRP端材から強化繊維の回収とそのシート化/信州大学/水口 仁・金子正彦・高橋宏雄
○クローズドシステム処分場の安定化に向けた散水と浸出水質の関係性/北海道大学/石井一英
○九州北部豪雨における災害廃棄物対応に関する考察/福岡大学/鈴木慎也・平田 修/九州大学/小宮哲平
■水処理技術
○直胴型遠心脱水機における消費電力の低減/㈱広島メタル＆マシナリー/北風俊哉
■製品技術
○飲み水レベルの濁りを簡易連続モニタリング/オプテックス㈱/藤後達也
■シリーズ
○フィールド・レポート
大学の挑戦、教育イベントへの取り組み/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦13
第7次下水道整備5ヶ年計画時代（平成3～7年）その２/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○ついに老眼、メガネが必要？/HST
■製品ガイド
○土壌・環境境分析、測定装置
○平成28年度土壌汚染状況調査・対策に関する実態調査結果/(一社)土壌環境センター/奥津道夫
当センターでは活動の一環として、土壌汚染対策法が施行された平成15年度以降、会員企業を対象として土壌汚染調査・対策事業の受注実態を把握することを目的として、毎年、アンケート調査を実施してきた。本稿では、平成28年度の実態調査結果を紹介する。
○自然由来セレン排水の新しい水処理技術/清水建設㈱/毛利光男・隅倉光博/九州大学/森 裕樹
近年、トンネル工事において掘削土壌やトンネル排水に環境基準を超過する自然由来の重金属（砒素、セレン等）が含まれる事例が多数報告されている。筆者らはセレン含有排水の低コスト処理を実現するため、還元過程を必要としないでセレン酸と亜セレン酸の両方を吸着することができる新しいセレン吸着剤（SQ剤と命名）を開発した。本稿では、自然由来の水溶性セレンを含む実排水を対象に新規セレン吸着剤であるSQ剤を用いた水処理実験を行い、環境基準を満足するまでセレン濃度を十分に低減できることを確認した結果について紹介する。さらに、新規SQ剤を核とした新しいセレン水処理システムの実証実験の概要についても紹介する。
○特殊添加材を用いた土壌洗浄工法の検討/大成建設㈱/島田曜輔・根岸昌範・守屋雅之
土壌洗浄工法は重金属等の土壌浄化技術として実績が多い。対象となる重金属は鉛や砒素の実績は多いが、水銀の報告例は少ない。そこで高濃度の水銀の実汚染土壌における土壌洗浄工法の適用性を室内試験により確認した。水銀の吸着特性を持つ特殊添加材を使用することで、良好な結果が得られた。
○遮水層併用型吸着層工法の開発/㈱大林組/森下智貴・三浦俊彦・西田憲司・山田祐樹・鈴木和明・日笠山徹巳
底部に土質遮水層を設置することで盛土内に発生した浸出水の流れを制御し、地山への汚染拡散が低減可能な吸着層工法を開発した。本稿では、その妥当性検証のための数値解析、現場実証試験の結果について紹介する。
○土壌浄化の現場モニタリング手法の開発/㈱熊谷組/河村大樹・中村孝道
油汚染土壌の微生物分解で発生するCO2を閉鎖式チャンバー法によって測定し、低減する油分濃度と比較することで、浄化の進行状況を予測するモニタリング手法として適用可能かどうかを検討した。得られた知見について紹介する。
○揮発性有機塩素化合物を対象とする大豆ホエーを用いたバイオレメディエーション技術/㈱鴻池組/田中宏幸/不二製油グループ本社㈱/芦田 茂
VOC 汚染サイトにおける現場実証試験によって、土壌汚染対策の分野における資源循環型のバイオレメディエーションの浄化促進剤としての活用可能性が示された、食品産業のプロセス上に副生される大豆ホエーを紹介する。
○電気発熱法と物理的回収方法を用いたハイブリッド浄化の実績/国際航業㈱/佐藤徹朗/㈱島津製作所/長曽哲夫
電気発熱法により土壌自体を昇温することにより、土壌の細孔部に浸透・吸着したVOCを地下水中や土壌ガス中に移行させ、土壌溶出量及び含有量を低下させることが可能である。近年、特にロームを対象とした浄化実績が増えていることから、その背景と効果について紹介するとともに、1,4-ジオキサンなど化学的、生物的に安定な物質に対する本工法による浄化可能性について紹介する。
○温度が油のバイオレメディエーションの浄化効果に与える影響/㈱バイオレンジャーズ 岩橋さおり
バイオレメディエーションの浄化効果を左右するのではないかと、懸念される項目の一つが温度だ。一般的に微生物活性は温度に依存し、温度が10℃上がれば活性は２倍、温度が10℃下がれば活性は1/2になると言われているが、果たして温度がバイオレメディエーションの効果に与える影響はどのくらいなのだろうか。その影響を探るために室内試験を行ったので、本稿で結果を紹介する。あわせて、寒冷地における浄化事例を紹介する。
○1,4-ジオキサンの原位置バイオレメディエーション/エコサイクル㈱/冨士田浩二
当社では、1,4-ジオキサンにより汚染された土壌地下水を浄化する技術として原位置におけるバイオレメディエーション技術を開発した。国内の地下水を用いた評価試験を実施して良好な結果が得られたので概要について紹介する。
■特集：中小ごみ処理施設の汚BTG高効率エネルギー回収
○小型高効率廃棄物発電のさらなる推進に向けた課題/トーカロ㈱・公共投資ジャーナル社/吉葉正行/JFEエンジニアリング㈱/鈴木康夫
ボイラを設置した蒸気タービン発電方式を中心とした、小型焼却施設への最近の取り組みを紹介し、課題を指摘する。
○高効率廃棄物発電への総合的取り組みと提案/JFEエンジニアリング㈱/鈴木康夫
ごみ焼却施設での400℃を超える高温ボイラの適用にあたり、当社では、材料面・構造面だけでなく、新規の灰除去システムや小型復水タービンの実用化に取り組んでいる。本稿では、その概要を紹介し、さらに高効率な「１炉システム」の提言も示す。
○まほろばクリーンセンターの稼働状況について/JFEエンジニアリング㈱/狩野真也・中川知紀・鈴木康裕・米田進吾・中西貴之・中山 剛・傳田知広・薄木太一
当社では、画期的な高温空気燃焼技術を適用したJFEハイパー21ストーカシステムを開発し、廃棄物焼却処理施設に多数の導入実績を重ねてきた。最近ではその技術をさらに発展させ炉幅方向により均一な燃焼を可能とする対向流燃焼方式を考案し、性能評価を経て実機へと展開している。本稿では、当方式を採用した高知県南国市「まほろばクリーンセンター」における運転状況を紹介する。
○諏訪湖周クリーンセンター運転紹介/湖周行政事務組合/伊藤祐臣/㈱タクマ/西澤秀幸
本稿では、「安定運転」と「高効率運転」を高いレベルで両立させて、良好な運転を実現した事例として、諏訪湖周クリーンセンターの施設概要、運転状況を紹介する。
○流動床式ガス化BTGシステム/㈱神鋼環境ソリューション 佐藤義一・青木 勇
本稿では、進化した「次世代型流動床炉」を用いたBTGシステムの特長を述べると共に、中小型の廃棄物発電施設に対する最近の取り組みを紹介する。
■解説
○廃棄物発電を活用した「ゼロ・エミッションシステム」によるごみ収集の実証試験について/川崎市環境局/阿部秀一
○「半導体の熱活性」法：FRP端材から強化繊維の回収とそのシート化/信州大学/水口 仁・金子正彦・高橋宏雄
○クローズドシステム処分場の安定化に向けた散水と浸出水質の関係性/北海道大学/石井一英
○九州北部豪雨における災害廃棄物対応に関する考察/福岡大学/鈴木慎也・平田 修/九州大学/小宮哲平
■水処理技術
○直胴型遠心脱水機における消費電力の低減/㈱広島メタル＆マシナリー/北風俊哉
■製品技術
○飲み水レベルの濁りを簡易連続モニタリング/オプテックス㈱/藤後達也
■シリーズ
○フィールド・レポート
大学の挑戦、教育イベントへの取り組み/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦13
第7次下水道整備5ヶ年計画時代（平成3～7年）その２/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○ついに老眼、メガネが必要？/HST
■製品ガイド
○土壌・環境境分析、測定装置
3,388円
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■特集：下水道展’18北九州の見どころ
○下水道展’18北九州の見どころ/(公社)日本下水道協会/武田裕一
７月に北九州市・西日本総合展示場において「下水道展’18北九州」が開催される。下水道展では、下水道事業の管理者である全国の地方公共団体等を対象に、全国の下水道関連企業・団体の日頃の技術開発の成果等に基づき、下水道に関する設計・測量、建設、管路資器材、下水処理（機械・電気）、維持管理及び測定機器等の最新技術・機器等を紹介する。
○オール九州・下水道コーナーの見どころ/北九州市上下水道局/菊地康昭
20年ぶりに九州で開催される下水道展の目玉としてパブリックゾーン内で展開する「オール九州・下水道コーナー」の見どころについて紹介する。
○下水道展’18北九州での出展内容の紹介/(地共)日本下水道事業団/久保善哉
下水道展は地方公共団体や民間企業の方々をはじめ、さまざまな下水道インフラ関係者との幅広い情報交換ができる貴重な場になっている。当事業団も「下水道展’18北九州」に出展し「パブリックゾーン」で展示ブースを設置するほか、併催企画として新たに「JS下水道トップセミナー2018 in 北九州」を開催するとともに技術報告会を開催する。
○膜分離活性汚泥法における曝気風量制御技術/㈱クボタ/都築佑子・永江信也
膜分離活性汚泥法（MBR）は省スペースで高度処理が可能な処理方式であるが、消費電力量が最大の課題であった。当社では、省エネ化を目的とし、風量制御技術の開発を行った。実証結果に基づいた試算の結果、MBRの消費電力量は0.22kWh/m3となり、従来高度処理法と同等以下となる見込みを得た。
○高速空気軸浮上式ブロワによる省エネ提案/荏原実業㈱/大家直樹
公共下水道の処理場における電気使用量の30～40％がブロワの運転動力と言われており、これまでにも数々の省エネ案が考えられ実施されてきた。下水処理における省エネルギーはブロワ本体だけでなく、曝気プロセス全体においても実施されている。本稿では、省エネルギー対策に関連して効率の良い省エネルギーの高速空気軸浮上式ブロワの構造、風量制御方法と省エネ率について解説する。
○バイオガス・高濃度臭気用生物脱硫装置/荏原実業㈱/小田切正司
工場などの有機性廃棄物や下水汚泥の嫌気性発酵で発生するバイオガスには数千ppmの硫化水素が含まれているが、ガスエンジンなどの発電設備やボイラの燃料としてバイオガスを利用するためには硫化水素を取り除く必要がある。硫化水素の制限濃度はおおむね10～20ppm以下に設定されている。一般的な脱硫方式である乾式や湿式では、吸着剤の交換や大量の薬品、水が必要となるが、生物脱硫法は硫黄酸化細菌の酸化作用を用いて硫化水素を除去する方法であり、前述の処理方式と比べると処理コストの大幅削減が可能である。本稿では、従来の脱硫法および生物脱硫法の原理、特徴、および生物脱硫装置の実績について紹介する。
○自己熱再生型ヒートポンプ式高効率下水汚泥乾燥機/㈱大川原製作所/君塚央修
当社は2016年度（平成28年度）に秦野市・関西電力㈱と共同研究体を結成し、同年のB-DASHプロジェクト（国土交通省／下水道革新的技術実証事業）に採択され、秦野市浄水管理センターを実証フィールドとして「自己熱再生型ヒートポンプ式高効率下水汚泥乾燥技術実証研究」を行った。本稿では、その自己熱再生型ヒートポンプ式高効率下水汚泥乾燥機について紹介する。
○管路水密性調査技術/管清工業㈱/田中宏治
排水管からの漏水は、地下水汚染及び土壌汚染につながる。そのため、排水管の調査を行い、水密性不良箇所を特定し、修繕していくことは環境保全において重要な意義をもつものと考えられる。今回紹介するエレクトロスキャンは、電気の力により漏水の原因となる排水管の水密性不良箇所を検知することが可能な調査手法である。本稿では、エレクトロスキャンの技術の概要や性能について実証試験を行った結果と活用方法について紹介する。
○省エネ技術の実現と快適環境の創造に向けて/三機工業㈱/田中信宏
下水道展’18北九州では、従来型の特長を有しながらもさらなる省エネを実現した「エアロウイングⅡ」、世界トップクラスの省エネを実現し、今まさに納入事例が増えつつある脱水機「SANDEC G3」と「過給式流動焼却炉」、そして人口減少にも柔軟に対応可能な水処理システム「DHSシステム」（平成28年度B-DASHプロジェクトに採択）の四つの技術を中心に紹介する。
○破砕・脱水機構付垂直スクリュー式除塵機/住友重機械エンバイロメント㈱/牧 和久
現在、下水処理場の沈砂池では除塵機によりし渣を掻き揚げる除塵方式が一般的に採用されている。しかし、除塵方式ではし渣と一緒に汚物等も掻き揚げるために洗浄や脱臭の設備が必要となる。また、し渣量が当初の計画より大幅に少ないため、維持管理費の削減のためによりスリムな処理方式への変更が望まれている。当社ではこれらの問題解決を目的にスクリーン付破砕機に除塵・脱水機構付き垂直搬出機を組み合わせた「スパイラルカッター」を開発した。
○耐硫酸性樹脂チェーンフライト式汚泥かき寄せ機/住友重機械エンバイロメント㈱/柄澤俊康
下水処理場の沈殿池では底に沈降した汚泥と浮上スカムのかき寄せを同時に行うチェーンフライト式かき寄せ機が多く採用されている。特に近年では低動力化、長寿命化に適合する樹脂チェーンの開発が進んでいる。しかし、硫酸劣化による樹脂チェーンの破断や大地震によるチェーンフライト式かき寄せ機のチェーン脱輪といった問題もあり、当社ではこれらに対応するため「耐硫酸性樹脂ノッチチェーン式汚泥かき寄せ機」を開発した。
○月島機械グループのコア技術/月島機械㈱/森田真由美・澤原大道・後藤秀徳/月島テクノメンテサービス㈱/篠木一真
当社グループは1960年代に下水道分野に参入し、半世紀以上が経過した。現在では、水処理、汚泥処理のパイオニアとして、計画から設計、建設、運転管理さらに保守保全まで、下水処理施設の水トータルマネジメントとして取り組んでいる。今年度の下水道展では、国土交通省の平成28年度下水道革新的技術実証事業（B-DASHプロジェクト）に採択された、脱水乾燥システムによる肥料化、燃料化技術や、バイオガス（消化ガス）の利活用技術、更には、ろ液浸漬型濃縮装置、しさ破砕機「ロタカット」など新製品を紹介する。
○環境水質自動計測器/東亜ディーケーケー㈱/小川 清
環境保全の観点から、様々な水質分析計が活躍している。公式な環境水質分析は、原則として手分析によるものであるが、手分析では測定そのものに高いスキルが必要であるなどの事情もあり、せいぜい８時間程度の周期でしか測定できない。多少精度に問題を残しても、連続的に測定し、異常があれば直ちに排水を遮断するなどの処置を行うため、自動分析計が導入されている例は多い。そのように活用されている自動分析計の例を紹介する。これらの分析計は、昼夜を問わず、排水を監視し続けており、環境水質保全のために役立っているものと思う。
○下水放流水質の予測に基づいた送風量の最適制御/横河ソリューションサービス㈱/吉田俊雄・田中克知・高木仁志/横河電機㈱/川田美香・青木 純・福沢充孝
近年下水処理場における反応タンク送風量の削減効果については、ICTを活用した制御技術による省エネ効果が報告されているが、放流水質への影響については、結果として省エネ制御技術導入前後で処理水質変化がないことが報告されている。しかしながら実際の運用においては、省エネに優先して最終品質である放流水質を担保する必要がある。筆者らは反応タンク送風量を最適化するデータ駆動型モデリング技術を用いて、水質維持と省エネ効果の両立を目的とした実証試験を行い、一定の成果を得たのでこの結果について報告する。
■特集：食品工場における最新の排水処理技術
○油脂含有排水を対象とした新規処理技術の紹介/水ing㈱/新庄尚史・森田智之・塚本敏男・吉田伸二・塚本祐司
従来産業廃棄物として処分されていた油脂フロスの全量に生物処理を施し、下水道放流が可能な処理水質を達成できるオイルイータプロセスを開発した。本稿では、ラボ試験及び実プラントの立上運転を行った事例について紹介する。
○粉砕撹拌流と微細気泡の効果/㈱アイエンス/吉田憲史
当社では有機物粉砕、槽内撹拌、微細気泡発生を低圧損で実現した散気装置「アクアブラスター」のメーカーとして開発を行ってきた。このアクアブラスターを正しく使用することで、これまでにない排水処理が具現化しているので、事例を交えて開示する。
○下水放流に適した食品排水処理技術/㈱エイブル/神田 隆・小林信彦
食品工場のなかでも弁当･惣菜や日配品などは、消費地近郊に立地する場合が多く、排水処理設備の放流先が下水であることも多い。下水放流では、河川放流時とは異なる技術を用い、低コストで運転管理の容易な排水処理システムを構築することが望ましい。当社は、固定床式の排水処理装置である回転児雷也を中心にした、下水放流用の排水処理システムを確立し、食品工場を中心に50件を超える設備を納入してきた。本稿では、そのメリットについて紹介する。
○食品分野におけるファインバブルの用途・実績例/エンバイロ･ビジョン㈱/豊岡正志
食品、化学、自動車、製紙、エレクトロニクスなど大手企業の工場で採用されているファインバブル発生装置「YJノズル」を本稿では紹介する。排水処理で使用する場合は原水槽、調整槽、曝気槽などに投げ込みで設置するだけで臭気や余剰汚泥が大幅に減少する。しかも廉価なので短期でコスト回収が可能。また洗浄効果が大きく向上するため、食品分野ではCIPユニットの送り出しタンクに取り付けるだけで熱凝固系蛋白の残渣物が完全除去できて薬剤使用量も大幅に節減できる。
■シリーズ
○フィールド・レポート
先進性の意味が問われる「永続地帯」の研究/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話18
ビルのごみ処理システム(1)/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦12
第7次下水道整備5ヶ年計画時代（平成3～7年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○夏は虫の季節/HST
■製品ガイド
○水処理用散気装置及び撹拌機
○下水道展’18北九州の見どころ/(公社)日本下水道協会/武田裕一
７月に北九州市・西日本総合展示場において「下水道展’18北九州」が開催される。下水道展では、下水道事業の管理者である全国の地方公共団体等を対象に、全国の下水道関連企業・団体の日頃の技術開発の成果等に基づき、下水道に関する設計・測量、建設、管路資器材、下水処理（機械・電気）、維持管理及び測定機器等の最新技術・機器等を紹介する。
○オール九州・下水道コーナーの見どころ/北九州市上下水道局/菊地康昭
20年ぶりに九州で開催される下水道展の目玉としてパブリックゾーン内で展開する「オール九州・下水道コーナー」の見どころについて紹介する。
○下水道展’18北九州での出展内容の紹介/(地共)日本下水道事業団/久保善哉
下水道展は地方公共団体や民間企業の方々をはじめ、さまざまな下水道インフラ関係者との幅広い情報交換ができる貴重な場になっている。当事業団も「下水道展’18北九州」に出展し「パブリックゾーン」で展示ブースを設置するほか、併催企画として新たに「JS下水道トップセミナー2018 in 北九州」を開催するとともに技術報告会を開催する。
○膜分離活性汚泥法における曝気風量制御技術/㈱クボタ/都築佑子・永江信也
膜分離活性汚泥法（MBR）は省スペースで高度処理が可能な処理方式であるが、消費電力量が最大の課題であった。当社では、省エネ化を目的とし、風量制御技術の開発を行った。実証結果に基づいた試算の結果、MBRの消費電力量は0.22kWh/m3となり、従来高度処理法と同等以下となる見込みを得た。
○高速空気軸浮上式ブロワによる省エネ提案/荏原実業㈱/大家直樹
公共下水道の処理場における電気使用量の30～40％がブロワの運転動力と言われており、これまでにも数々の省エネ案が考えられ実施されてきた。下水処理における省エネルギーはブロワ本体だけでなく、曝気プロセス全体においても実施されている。本稿では、省エネルギー対策に関連して効率の良い省エネルギーの高速空気軸浮上式ブロワの構造、風量制御方法と省エネ率について解説する。
○バイオガス・高濃度臭気用生物脱硫装置/荏原実業㈱/小田切正司
工場などの有機性廃棄物や下水汚泥の嫌気性発酵で発生するバイオガスには数千ppmの硫化水素が含まれているが、ガスエンジンなどの発電設備やボイラの燃料としてバイオガスを利用するためには硫化水素を取り除く必要がある。硫化水素の制限濃度はおおむね10～20ppm以下に設定されている。一般的な脱硫方式である乾式や湿式では、吸着剤の交換や大量の薬品、水が必要となるが、生物脱硫法は硫黄酸化細菌の酸化作用を用いて硫化水素を除去する方法であり、前述の処理方式と比べると処理コストの大幅削減が可能である。本稿では、従来の脱硫法および生物脱硫法の原理、特徴、および生物脱硫装置の実績について紹介する。
○自己熱再生型ヒートポンプ式高効率下水汚泥乾燥機/㈱大川原製作所/君塚央修
当社は2016年度（平成28年度）に秦野市・関西電力㈱と共同研究体を結成し、同年のB-DASHプロジェクト（国土交通省／下水道革新的技術実証事業）に採択され、秦野市浄水管理センターを実証フィールドとして「自己熱再生型ヒートポンプ式高効率下水汚泥乾燥技術実証研究」を行った。本稿では、その自己熱再生型ヒートポンプ式高効率下水汚泥乾燥機について紹介する。
○管路水密性調査技術/管清工業㈱/田中宏治
排水管からの漏水は、地下水汚染及び土壌汚染につながる。そのため、排水管の調査を行い、水密性不良箇所を特定し、修繕していくことは環境保全において重要な意義をもつものと考えられる。今回紹介するエレクトロスキャンは、電気の力により漏水の原因となる排水管の水密性不良箇所を検知することが可能な調査手法である。本稿では、エレクトロスキャンの技術の概要や性能について実証試験を行った結果と活用方法について紹介する。
○省エネ技術の実現と快適環境の創造に向けて/三機工業㈱/田中信宏
下水道展’18北九州では、従来型の特長を有しながらもさらなる省エネを実現した「エアロウイングⅡ」、世界トップクラスの省エネを実現し、今まさに納入事例が増えつつある脱水機「SANDEC G3」と「過給式流動焼却炉」、そして人口減少にも柔軟に対応可能な水処理システム「DHSシステム」（平成28年度B-DASHプロジェクトに採択）の四つの技術を中心に紹介する。
○破砕・脱水機構付垂直スクリュー式除塵機/住友重機械エンバイロメント㈱/牧 和久
現在、下水処理場の沈砂池では除塵機によりし渣を掻き揚げる除塵方式が一般的に採用されている。しかし、除塵方式ではし渣と一緒に汚物等も掻き揚げるために洗浄や脱臭の設備が必要となる。また、し渣量が当初の計画より大幅に少ないため、維持管理費の削減のためによりスリムな処理方式への変更が望まれている。当社ではこれらの問題解決を目的にスクリーン付破砕機に除塵・脱水機構付き垂直搬出機を組み合わせた「スパイラルカッター」を開発した。
○耐硫酸性樹脂チェーンフライト式汚泥かき寄せ機/住友重機械エンバイロメント㈱/柄澤俊康
下水処理場の沈殿池では底に沈降した汚泥と浮上スカムのかき寄せを同時に行うチェーンフライト式かき寄せ機が多く採用されている。特に近年では低動力化、長寿命化に適合する樹脂チェーンの開発が進んでいる。しかし、硫酸劣化による樹脂チェーンの破断や大地震によるチェーンフライト式かき寄せ機のチェーン脱輪といった問題もあり、当社ではこれらに対応するため「耐硫酸性樹脂ノッチチェーン式汚泥かき寄せ機」を開発した。
○月島機械グループのコア技術/月島機械㈱/森田真由美・澤原大道・後藤秀徳/月島テクノメンテサービス㈱/篠木一真
当社グループは1960年代に下水道分野に参入し、半世紀以上が経過した。現在では、水処理、汚泥処理のパイオニアとして、計画から設計、建設、運転管理さらに保守保全まで、下水処理施設の水トータルマネジメントとして取り組んでいる。今年度の下水道展では、国土交通省の平成28年度下水道革新的技術実証事業（B-DASHプロジェクト）に採択された、脱水乾燥システムによる肥料化、燃料化技術や、バイオガス（消化ガス）の利活用技術、更には、ろ液浸漬型濃縮装置、しさ破砕機「ロタカット」など新製品を紹介する。
○環境水質自動計測器/東亜ディーケーケー㈱/小川 清
環境保全の観点から、様々な水質分析計が活躍している。公式な環境水質分析は、原則として手分析によるものであるが、手分析では測定そのものに高いスキルが必要であるなどの事情もあり、せいぜい８時間程度の周期でしか測定できない。多少精度に問題を残しても、連続的に測定し、異常があれば直ちに排水を遮断するなどの処置を行うため、自動分析計が導入されている例は多い。そのように活用されている自動分析計の例を紹介する。これらの分析計は、昼夜を問わず、排水を監視し続けており、環境水質保全のために役立っているものと思う。
○下水放流水質の予測に基づいた送風量の最適制御/横河ソリューションサービス㈱/吉田俊雄・田中克知・高木仁志/横河電機㈱/川田美香・青木 純・福沢充孝
近年下水処理場における反応タンク送風量の削減効果については、ICTを活用した制御技術による省エネ効果が報告されているが、放流水質への影響については、結果として省エネ制御技術導入前後で処理水質変化がないことが報告されている。しかしながら実際の運用においては、省エネに優先して最終品質である放流水質を担保する必要がある。筆者らは反応タンク送風量を最適化するデータ駆動型モデリング技術を用いて、水質維持と省エネ効果の両立を目的とした実証試験を行い、一定の成果を得たのでこの結果について報告する。
■特集：食品工場における最新の排水処理技術
○油脂含有排水を対象とした新規処理技術の紹介/水ing㈱/新庄尚史・森田智之・塚本敏男・吉田伸二・塚本祐司
従来産業廃棄物として処分されていた油脂フロスの全量に生物処理を施し、下水道放流が可能な処理水質を達成できるオイルイータプロセスを開発した。本稿では、ラボ試験及び実プラントの立上運転を行った事例について紹介する。
○粉砕撹拌流と微細気泡の効果/㈱アイエンス/吉田憲史
当社では有機物粉砕、槽内撹拌、微細気泡発生を低圧損で実現した散気装置「アクアブラスター」のメーカーとして開発を行ってきた。このアクアブラスターを正しく使用することで、これまでにない排水処理が具現化しているので、事例を交えて開示する。
○下水放流に適した食品排水処理技術/㈱エイブル/神田 隆・小林信彦
食品工場のなかでも弁当･惣菜や日配品などは、消費地近郊に立地する場合が多く、排水処理設備の放流先が下水であることも多い。下水放流では、河川放流時とは異なる技術を用い、低コストで運転管理の容易な排水処理システムを構築することが望ましい。当社は、固定床式の排水処理装置である回転児雷也を中心にした、下水放流用の排水処理システムを確立し、食品工場を中心に50件を超える設備を納入してきた。本稿では、そのメリットについて紹介する。
○食品分野におけるファインバブルの用途・実績例/エンバイロ･ビジョン㈱/豊岡正志
食品、化学、自動車、製紙、エレクトロニクスなど大手企業の工場で採用されているファインバブル発生装置「YJノズル」を本稿では紹介する。排水処理で使用する場合は原水槽、調整槽、曝気槽などに投げ込みで設置するだけで臭気や余剰汚泥が大幅に減少する。しかも廉価なので短期でコスト回収が可能。また洗浄効果が大きく向上するため、食品分野ではCIPユニットの送り出しタンクに取り付けるだけで熱凝固系蛋白の残渣物が完全除去できて薬剤使用量も大幅に節減できる。
■シリーズ
○フィールド・レポート
先進性の意味が問われる「永続地帯」の研究/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話18
ビルのごみ処理システム(1)/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦12
第7次下水道整備5ヶ年計画時代（平成3～7年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○夏は虫の季節/HST
■製品ガイド
○水処理用散気装置及び撹拌機
3,388円
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■特集：水処理におけるIoT/AI技術
○AI技術の最新技術と今後の展開/北海道大学/山本雅人
AIは私たちに有用な手段を提供する一方、その理解できない不気味さからか恐怖を感じている人も少なくない。しかし、AIはそんなに怖いものではない。正しく理解し、うまく付き合っていくことで人間とAIは十分に共存していくことができる。本稿では、水処理技術を想定したAI 技術の応用可能性について、AI技術の基礎と最新技術の説明を含めて紹介する。
○IoTによる圧入式スクリュープレス脱水機の健全度評価方法の検討/㈱石垣/三野広幸・西原康昭・松村洋史・國廣隆太郎
近年、飛躍的に普及しているIoT技術は、下水分野においても水処理中心に導入が検討されている。今回、Ａ浄化センターに実機導入されている濃縮機能付き圧入式スクリュープレス脱水機にIoT技術を導入し、実証実験を行った。本稿では、実証実験によって得た情報から脱水機健全度の評価方法について検討した結果を紹介する。
○機械学習を用いたセンサ予知保全への取り組み/横河ソリューションサービス㈱/秋山宗一郎・川出慎士・黒木成多/横河電機㈱/鹿子木宏明・高見 豪
近年、IoTやビックデータ解析というキーワードがメディア等で取り上げられ、集められた膨大なデータの解析技術として、人工知能・機械学習に関心が高まっている。また、センサ等の保全業務では、一定期間使用したら交換する予防保全が行われてきたが、使用可能な部品を交換してしまうことによる無駄の発生の懸念がある。そこで本稿では、機械学習の技術を用いて、センサのもつ情報からパターンを習得させ、人間の力では判別しづらい事象の判定や機械学習による劣化判定実験、および従来の解析手法と機械学習の比較実験を紹介し、機械学習を応用した新たな予知保全の可能性を示す。
■特集：水再利用技術の最新動向
○水再利用技術の最新動向/（一財）造水促進センター/大熊那夫紀
2017年３月22日の「世界水の日」に国連は、廃水の処理と再利用を促進すべきとの報告書を発行した。我が国でも水循環基本法が2014年に施行され、2015年の国土審議会では「今後の水資源政策のあり方について」の中の持続的な水利用項で再生水について水資源としての役割を期待しているとしている。本稿では、水再利用に必須な膜技術にターゲットを絞り、その技術動向を紹介し、2013年６月に発足したISO/TC282「水の再利用」の国際規格の開発概要を紹介する。
○堺市における下水再生水複合利用事業/堺市上下水道局/原田佑一
本稿では、堺市鉄砲町地区における下水再生水複合利用事業について、事業実施の経緯から現状の取組内容までを技術概要含め報告する。あわせて、これまでの事業実施で生じた課題や今後の展望についても紹介する。
○大学研究棟における雑排水の再生再利用に関する実証実験/立命館大学/清水聡行/日越大学/中島 淳
大量の水消費を行う大学キャンパスではエコキャンパスの創造に向けて使用水量削減に取り組んでいる。その対応策として再生水利用を導入している所もあるが、多様な建築物から構成される大学キャンパスでは、利用用途によって使用水量や排水水質が異なるため、導入の設備規模を適正に想定することが難しい。著者らは、実験設備やシャワー等の設備を持たない大学研究棟の雑排水を対象にその排水量や水質、接触ろ床方式の浄化槽の処理性能について二年間にわたりモニタリングを実施してきたので、その結果の一部を紹介する。
○再生水造水設備の効率化技術の開発/東京都下水道サービス㈱/小高 勇・曽根啓一/東京都下水道局/小池宏昌/日之出水道機器㈱/加治木博明/㈱アクア環境ソリューションズ/中野 聡/メタウォーター㈱/角川功明・加藤康弘
東京都下水道局は芝浦水再生センターにおいてオゾン＋凝集＋セラミック膜ろ過を用いた再生水造水設備を稼働している。今回造水設備の更なる効率化を目指して、オゾン処理を溶解反応タンク方式、凝集処理をインライン凝集に変更した改良型再生水システムを開発した。従来よりも省エネルギーでコンパクトなシステムであり、後段のセラミック膜ろ過装置の安定運転を確認した。また、既存と同等の処理水質を満たした。
○日用品の製造工程排水のリサイクル使用の取り組み/ライオン㈱/西川直樹
当社は「環境対応先進企業」を目指し、実現に向けた取り組みを進めている。なかでも、当社の製品が「洗うこと」を通じて水と深く関わっていることから水資源保護活動に力を入れている。工場における節水に関しては様々な方法があるが、リサイクルは最も大きな効果が得られると考え、当社の全事業所のうち最大規模の千葉工場を対象に、製造工程排水のリサイクル技術の開発を行った。本稿では、同工場でのリサイクルシステムを中心に紹介する。
■解説
○地域バイオマス利活用の課題と展望/（公財）日本下水道新技術機構/田村 崇
平成28年度、国土交通省からの委託研究において、「下水処理場における総合バイオマス利活用検討委員会」を設置し、下水処理場を対象とした地域バイオマス利活用事業の実現可能性調査及び事業実施に係わるマニュアルの検討を行った。本稿では、実施した調査の概要、結果を示すとともに、処理規模や受け入れバイオマス等が事業性へ及ぼす影響を分析し、利活用推進の課題と今後の展望を考察する。
○水草と下水汚泥の混合嫌気性消化に関する基礎的研究/（国研）土木研究所/岡安祐司
当研究所では公共事業等から発生するバイオマスを資源として位置づけ、恒久的に利用していくための要素技術やシステムを提示することを研究している。近年、河川・湖沼等の水域で水草が異常発生していることを踏まえて、水草の下水処理場での有効利用方法を想定し、水草と下水汚泥の混合嫌気性消化の実験を行ったので紹介する。
○プラスチックリサイクルの現状と展望/東北大学/齋藤優子・熊谷将吾・亀田知人・吉岡敏明
○一般廃棄物焼却炉ボイラーの圧力波クリーニング試験/JFEエンジニアリング㈱/野田達将・坪井敏男・菅野彰人・森 吉正・山本 浩
○木質バイオマスの電気などへの変換技術/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩
■水処理分野
○微生物燃料電池の下水処理への適用/日本工営㈱/飯田和輝/名古屋工業大学/吉田奈央子
微生物燃料電池は、嫌気的な有機物除去を行いながら、電力回収が可能となる創エネルギー型の水処理技術である。本稿では、この微生物燃料電池を下水処理に適用する場合の効果を示すとともに、今後の普及展開の可能性について紹介する。
○地下水膜ろ過システムによる社会貢献について/㈱ウェルシィ/中原禎仁
当社は東日本大震災や熊本地震の経験を反映させISO 22301やレジリエンス認証を取得した。本稿では、震災状況や災害に強い地下水膜ろ過システムの導入事例、遠隔監視ステム、及び新技術を紹介すると共に、公益確保も可能な飲料水供給モデルも提案する。
■製品技術
○破砕選別機/㈱大原鉄工所/高橋倫広
○直挿式レーザー塩化水素計TX-100/㈱堀場製作所/井戸琢也
○最新モデルの燃焼排ガス分析計/ホダカ㈱/新村賢吾
■シリーズ
○フィールド・レポート
寒さ大好き、ニッチな菌を追う/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦11
第6次下水道整備5ヶ年計画時代（昭和61年～平成2年）汚泥焼却溶融への挑戦/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○新しい日本の働き方/HST
■製品ガイド
○蛍光Ｘ線分析装置
○AI技術の最新技術と今後の展開/北海道大学/山本雅人
AIは私たちに有用な手段を提供する一方、その理解できない不気味さからか恐怖を感じている人も少なくない。しかし、AIはそんなに怖いものではない。正しく理解し、うまく付き合っていくことで人間とAIは十分に共存していくことができる。本稿では、水処理技術を想定したAI 技術の応用可能性について、AI技術の基礎と最新技術の説明を含めて紹介する。
○IoTによる圧入式スクリュープレス脱水機の健全度評価方法の検討/㈱石垣/三野広幸・西原康昭・松村洋史・國廣隆太郎
近年、飛躍的に普及しているIoT技術は、下水分野においても水処理中心に導入が検討されている。今回、Ａ浄化センターに実機導入されている濃縮機能付き圧入式スクリュープレス脱水機にIoT技術を導入し、実証実験を行った。本稿では、実証実験によって得た情報から脱水機健全度の評価方法について検討した結果を紹介する。
○機械学習を用いたセンサ予知保全への取り組み/横河ソリューションサービス㈱/秋山宗一郎・川出慎士・黒木成多/横河電機㈱/鹿子木宏明・高見 豪
近年、IoTやビックデータ解析というキーワードがメディア等で取り上げられ、集められた膨大なデータの解析技術として、人工知能・機械学習に関心が高まっている。また、センサ等の保全業務では、一定期間使用したら交換する予防保全が行われてきたが、使用可能な部品を交換してしまうことによる無駄の発生の懸念がある。そこで本稿では、機械学習の技術を用いて、センサのもつ情報からパターンを習得させ、人間の力では判別しづらい事象の判定や機械学習による劣化判定実験、および従来の解析手法と機械学習の比較実験を紹介し、機械学習を応用した新たな予知保全の可能性を示す。
■特集：水再利用技術の最新動向
○水再利用技術の最新動向/（一財）造水促進センター/大熊那夫紀
2017年３月22日の「世界水の日」に国連は、廃水の処理と再利用を促進すべきとの報告書を発行した。我が国でも水循環基本法が2014年に施行され、2015年の国土審議会では「今後の水資源政策のあり方について」の中の持続的な水利用項で再生水について水資源としての役割を期待しているとしている。本稿では、水再利用に必須な膜技術にターゲットを絞り、その技術動向を紹介し、2013年６月に発足したISO/TC282「水の再利用」の国際規格の開発概要を紹介する。
○堺市における下水再生水複合利用事業/堺市上下水道局/原田佑一
本稿では、堺市鉄砲町地区における下水再生水複合利用事業について、事業実施の経緯から現状の取組内容までを技術概要含め報告する。あわせて、これまでの事業実施で生じた課題や今後の展望についても紹介する。
○大学研究棟における雑排水の再生再利用に関する実証実験/立命館大学/清水聡行/日越大学/中島 淳
大量の水消費を行う大学キャンパスではエコキャンパスの創造に向けて使用水量削減に取り組んでいる。その対応策として再生水利用を導入している所もあるが、多様な建築物から構成される大学キャンパスでは、利用用途によって使用水量や排水水質が異なるため、導入の設備規模を適正に想定することが難しい。著者らは、実験設備やシャワー等の設備を持たない大学研究棟の雑排水を対象にその排水量や水質、接触ろ床方式の浄化槽の処理性能について二年間にわたりモニタリングを実施してきたので、その結果の一部を紹介する。
○再生水造水設備の効率化技術の開発/東京都下水道サービス㈱/小高 勇・曽根啓一/東京都下水道局/小池宏昌/日之出水道機器㈱/加治木博明/㈱アクア環境ソリューションズ/中野 聡/メタウォーター㈱/角川功明・加藤康弘
東京都下水道局は芝浦水再生センターにおいてオゾン＋凝集＋セラミック膜ろ過を用いた再生水造水設備を稼働している。今回造水設備の更なる効率化を目指して、オゾン処理を溶解反応タンク方式、凝集処理をインライン凝集に変更した改良型再生水システムを開発した。従来よりも省エネルギーでコンパクトなシステムであり、後段のセラミック膜ろ過装置の安定運転を確認した。また、既存と同等の処理水質を満たした。
○日用品の製造工程排水のリサイクル使用の取り組み/ライオン㈱/西川直樹
当社は「環境対応先進企業」を目指し、実現に向けた取り組みを進めている。なかでも、当社の製品が「洗うこと」を通じて水と深く関わっていることから水資源保護活動に力を入れている。工場における節水に関しては様々な方法があるが、リサイクルは最も大きな効果が得られると考え、当社の全事業所のうち最大規模の千葉工場を対象に、製造工程排水のリサイクル技術の開発を行った。本稿では、同工場でのリサイクルシステムを中心に紹介する。
■解説
○地域バイオマス利活用の課題と展望/（公財）日本下水道新技術機構/田村 崇
平成28年度、国土交通省からの委託研究において、「下水処理場における総合バイオマス利活用検討委員会」を設置し、下水処理場を対象とした地域バイオマス利活用事業の実現可能性調査及び事業実施に係わるマニュアルの検討を行った。本稿では、実施した調査の概要、結果を示すとともに、処理規模や受け入れバイオマス等が事業性へ及ぼす影響を分析し、利活用推進の課題と今後の展望を考察する。
○水草と下水汚泥の混合嫌気性消化に関する基礎的研究/（国研）土木研究所/岡安祐司
当研究所では公共事業等から発生するバイオマスを資源として位置づけ、恒久的に利用していくための要素技術やシステムを提示することを研究している。近年、河川・湖沼等の水域で水草が異常発生していることを踏まえて、水草の下水処理場での有効利用方法を想定し、水草と下水汚泥の混合嫌気性消化の実験を行ったので紹介する。
○プラスチックリサイクルの現状と展望/東北大学/齋藤優子・熊谷将吾・亀田知人・吉岡敏明
○一般廃棄物焼却炉ボイラーの圧力波クリーニング試験/JFEエンジニアリング㈱/野田達将・坪井敏男・菅野彰人・森 吉正・山本 浩
○木質バイオマスの電気などへの変換技術/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩
■水処理分野
○微生物燃料電池の下水処理への適用/日本工営㈱/飯田和輝/名古屋工業大学/吉田奈央子
微生物燃料電池は、嫌気的な有機物除去を行いながら、電力回収が可能となる創エネルギー型の水処理技術である。本稿では、この微生物燃料電池を下水処理に適用する場合の効果を示すとともに、今後の普及展開の可能性について紹介する。
○地下水膜ろ過システムによる社会貢献について/㈱ウェルシィ/中原禎仁
当社は東日本大震災や熊本地震の経験を反映させISO 22301やレジリエンス認証を取得した。本稿では、震災状況や災害に強い地下水膜ろ過システムの導入事例、遠隔監視ステム、及び新技術を紹介すると共に、公益確保も可能な飲料水供給モデルも提案する。
■製品技術
○破砕選別機/㈱大原鉄工所/高橋倫広
○直挿式レーザー塩化水素計TX-100/㈱堀場製作所/井戸琢也
○最新モデルの燃焼排ガス分析計/ホダカ㈱/新村賢吾
■シリーズ
○フィールド・レポート
寒さ大好き、ニッチな菌を追う/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦11
第6次下水道整備5ヶ年計画時代（昭和61年～平成2年）汚泥焼却溶融への挑戦/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○新しい日本の働き方/HST
■製品ガイド
○蛍光Ｘ線分析装置
3,388円
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■特集：汚泥処理設備・技術の最新動向
○汚泥処理設備・技術の最新動向/（公財）日本下水道新技術機構/石田 貴
本稿では、汚泥処理施設における個々のプロセスである濃縮設備、消化設備、脱水設備、焼却設備、プロセスの組み合わせ技術について、省エネの観点で優れた設備・技術を紹介する。
○下水汚泥由来繊維利活用システム/㈱/石垣 杤岡英司・山下 学
当社と日本下水道事業団は、脱水性能に大きく寄与する供給汚泥性状の中から繊維状物に着目し、その成分を下水汚泥由来繊維として効率的に回収し、脱水助材として脱水機に供給することで脱水性を抜本的に改善する「下水汚泥由来繊維利活用システム（プラチナシステム）」を開発した。本稿では、当システムの概要や導入効果等について紹介する。
○次世代型「省エネ型遠心脱水機」の導入効果/三機工業㈱/賀籠六淳一
当社では「エンジニアリングをつうじて快適環境を創造し、広く社会の発展に貢献する」を経営理念に掲げ、下水道事業において省エネルギー技術を普及することで社会に貢献したいと考えている。本稿では、世界トップクラスの省エネを実現し、今まさに納入事例が増えつつある遠心脱水機の導入事例を紹介する。
○低動力型高効率遠心脱水機HED型/巴工業㈱/植村英之
汚泥処理において脱水機は経済性、環境性の他に、耐用年数延長等の長寿命化についても求められている。本稿では、稼働中の高効率型から低動力型高効率遠心脱水機HED 型への改良方法、事例、およびその効果について紹介する。
○難脱水性汚泥対応型ベルトプレス脱水機/住友重機械エンバイロメント㈱/柄澤俊康
当社は汚泥処理に関わる技術としてベルトプレス脱水機を50台以上納入した実績がある。汚泥処分費削減に貢献するため、その技術を生かし新しいベルトプレス脱水機を提案している。本稿では、現在取り組んでいる難脱水性汚泥対応型ベルトプレス脱水機「ウィンケルベルトプレス」を紹介する。
○超高速撹拌を利用した新型凝集装置/水ing㈱/森田智之
1,000 min-1以上の超高速撹拌を利用した新型凝集装置SHEF®（以下、本装置）を開発した。本稿では、本装置の紹介とともに、下水処理場の嫌気性消化汚泥に適用した事例を紹介する。
○楕円板型固液分離装置/㈱/研電社/江草清行
経済活動や人口の集中化に伴い増加する汚濁水を処理できる小型、高効率、操作の簡便性に優れた装置の開発が要望されている。当社ではこれに応えるために汚濁水を清澄水と固形物に分離できる省スペース、省エネルギー、安定操業ができる固液分離装置の開発に取り組んだ。
○電気浸透脱水による生物汚泥の燃料化について/㈱エイブル/内村圭介・岡田 猛・吉村敏機
当社では、水分を含む固体に直流電圧をかけたときに水分が移動する現象を利用し、生物余剰汚泥を物理圧搾式脱水機では達成困難な低含水率化を実現した。脱水ケーキの低含水率が実現することにより、各排水処理施設での汚泥処理費の削減、輸送燃料消費により発生する温室効果ガス等の削減に大きく貢献できる。なお、当技術は2017年３月に日本下水道新技術機構の技術審査証明を取得している。
■特集：放射性物質汚染対策技術
○除去土壌等減容化・再生利用技術研究組合の概要と活動内容/除去土壌等減容化・再生利用技術研究組合/山下正芳
除染等によって生じた除去土壌等は膨大な量であることから、減容化・再利用が求められている。そのための効率的かつ効果的な技術を開発するために「除去土壌等減容化・再生利用技術研究組合」が設立された。本稿では、当組合の概要と活動内容を紹介する。
○除去土壌等の中間貯蔵に伴う受入・分別処理技術/清水建設㈱/土田 充・横山勝彦・浅田素之
中間貯蔵施設に搬入される膨大な除去土壌等を安全に効率良く処理する一連の技術開発を行った。本稿では、代表的な技術として、破袋技術、改質剤、可燃物・土壌等の分別技術、土壌の放射性物質濃度分別技術を紹介する。
○速効型中性系土質改良材の開発と現場適用事例/㈱大林組/高田尚哉・三浦俊彦・井出一貴・光本 純
除染作業で回収され、保管されている大量の除去土壌には農地などの粘性土壌が含まれている。この粘性土壌を改質材添加攪拌後に養生時間なしで連続的に二次選別可能なサラサラの性状に改質できる反応時間が短い土質改良材が求められていた。筆者らは攪拌時間30～60秒直後に養生時間なしで二次選別処理が可能な速効型中性系土質改良材サラサクリーンを開発した。本稿では、概要と現場適用事例を紹介する。
○未除染森林から放射性セシウムの流出による生活圏の再汚染を防止する技術/㈱熊谷組/長洲亮佑・田邉大次郎・横塚 享/茨城大学/熊沢紀之・安食貴也・相澤雄介/（国研）日本原子力研究開発機構/長縄弘親・永野哲志・柳瀬信之・三田村久吉/テクノス㈱/田部智保
福島第一原発事故により放出された放射性物質、特に放射性セシウムは現在も周辺の森林に残されている。本稿では、放射性セシウムを吸着するベントナイトと、ベントナイトを凝集し捕捉可能なポリイオンコンプレックスを使って、森林の放射性セシウムの移行を抑制する技術を紹介する。
○磁選による放射性セシウム汚染土壌の乾式分級試験/㈱奥村組/白石祐彰・樫木正成/県立広島大学/三苫好治
汚染土を湿式分級すると濁水が発生するが、それがシルト以下の細粒分だけだと無機系粉体凝集剤などの高価な薬品を使用しないと安定した凝集沈殿処理はできない。当社では磁力選別により全く廃水を出さずにセシウム汚染土からセシウムが高濃度のシルト・粘土成分を優先的に磁着分離する乾式分級試験を行ったので、本稿で紹介する。
○福島第一原発事故由来汚染土壌の高精度かつ高効率な放射能濃度測定装置技術/㈱北川鉄工所/下江忠明・岡城康治・菅田武志
当社は福島第一原子力発電所事故の発生以来、広島に本社を置く企業として「業を通して復旧、復興に貢献する」ことを合言葉に既存技術での対応、新たな技術開発を行ってきた。本稿では、当社が科学技術振興機構（JST）の委託事業にて広島大学、日立アロカメディカル㈱と共に開発した「高精度かつ高効率な放射能濃度測定技術」を紹介する。
■フィールド・レポート
○MSSが挑戦する嗅覚センサの世界/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○放射能汚染土壌に対する研究と対策11（最終回）
放射能汚染土壌の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話17
収集・運搬の効率化：中継輸送システム(4)/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦10
第6次下水道整備5ヶ年計画時代（昭和60年～平成2年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○AIがいる憂鬱な時代/HST
○将来を担う子どもたちに「水環境」をPR/下水道広報プラットホーム/荒井 健
■製品ガイド
○濁度計・SS計
◆2017年「環境浄化技術」年間総目次
○汚泥処理設備・技術の最新動向/（公財）日本下水道新技術機構/石田 貴
本稿では、汚泥処理施設における個々のプロセスである濃縮設備、消化設備、脱水設備、焼却設備、プロセスの組み合わせ技術について、省エネの観点で優れた設備・技術を紹介する。
○下水汚泥由来繊維利活用システム/㈱/石垣 杤岡英司・山下 学
当社と日本下水道事業団は、脱水性能に大きく寄与する供給汚泥性状の中から繊維状物に着目し、その成分を下水汚泥由来繊維として効率的に回収し、脱水助材として脱水機に供給することで脱水性を抜本的に改善する「下水汚泥由来繊維利活用システム（プラチナシステム）」を開発した。本稿では、当システムの概要や導入効果等について紹介する。
○次世代型「省エネ型遠心脱水機」の導入効果/三機工業㈱/賀籠六淳一
当社では「エンジニアリングをつうじて快適環境を創造し、広く社会の発展に貢献する」を経営理念に掲げ、下水道事業において省エネルギー技術を普及することで社会に貢献したいと考えている。本稿では、世界トップクラスの省エネを実現し、今まさに納入事例が増えつつある遠心脱水機の導入事例を紹介する。
○低動力型高効率遠心脱水機HED型/巴工業㈱/植村英之
汚泥処理において脱水機は経済性、環境性の他に、耐用年数延長等の長寿命化についても求められている。本稿では、稼働中の高効率型から低動力型高効率遠心脱水機HED 型への改良方法、事例、およびその効果について紹介する。
○難脱水性汚泥対応型ベルトプレス脱水機/住友重機械エンバイロメント㈱/柄澤俊康
当社は汚泥処理に関わる技術としてベルトプレス脱水機を50台以上納入した実績がある。汚泥処分費削減に貢献するため、その技術を生かし新しいベルトプレス脱水機を提案している。本稿では、現在取り組んでいる難脱水性汚泥対応型ベルトプレス脱水機「ウィンケルベルトプレス」を紹介する。
○超高速撹拌を利用した新型凝集装置/水ing㈱/森田智之
1,000 min-1以上の超高速撹拌を利用した新型凝集装置SHEF®（以下、本装置）を開発した。本稿では、本装置の紹介とともに、下水処理場の嫌気性消化汚泥に適用した事例を紹介する。
○楕円板型固液分離装置/㈱/研電社/江草清行
経済活動や人口の集中化に伴い増加する汚濁水を処理できる小型、高効率、操作の簡便性に優れた装置の開発が要望されている。当社ではこれに応えるために汚濁水を清澄水と固形物に分離できる省スペース、省エネルギー、安定操業ができる固液分離装置の開発に取り組んだ。
○電気浸透脱水による生物汚泥の燃料化について/㈱エイブル/内村圭介・岡田 猛・吉村敏機
当社では、水分を含む固体に直流電圧をかけたときに水分が移動する現象を利用し、生物余剰汚泥を物理圧搾式脱水機では達成困難な低含水率化を実現した。脱水ケーキの低含水率が実現することにより、各排水処理施設での汚泥処理費の削減、輸送燃料消費により発生する温室効果ガス等の削減に大きく貢献できる。なお、当技術は2017年３月に日本下水道新技術機構の技術審査証明を取得している。
■特集：放射性物質汚染対策技術
○除去土壌等減容化・再生利用技術研究組合の概要と活動内容/除去土壌等減容化・再生利用技術研究組合/山下正芳
除染等によって生じた除去土壌等は膨大な量であることから、減容化・再利用が求められている。そのための効率的かつ効果的な技術を開発するために「除去土壌等減容化・再生利用技術研究組合」が設立された。本稿では、当組合の概要と活動内容を紹介する。
○除去土壌等の中間貯蔵に伴う受入・分別処理技術/清水建設㈱/土田 充・横山勝彦・浅田素之
中間貯蔵施設に搬入される膨大な除去土壌等を安全に効率良く処理する一連の技術開発を行った。本稿では、代表的な技術として、破袋技術、改質剤、可燃物・土壌等の分別技術、土壌の放射性物質濃度分別技術を紹介する。
○速効型中性系土質改良材の開発と現場適用事例/㈱大林組/高田尚哉・三浦俊彦・井出一貴・光本 純
除染作業で回収され、保管されている大量の除去土壌には農地などの粘性土壌が含まれている。この粘性土壌を改質材添加攪拌後に養生時間なしで連続的に二次選別可能なサラサラの性状に改質できる反応時間が短い土質改良材が求められていた。筆者らは攪拌時間30～60秒直後に養生時間なしで二次選別処理が可能な速効型中性系土質改良材サラサクリーンを開発した。本稿では、概要と現場適用事例を紹介する。
○未除染森林から放射性セシウムの流出による生活圏の再汚染を防止する技術/㈱熊谷組/長洲亮佑・田邉大次郎・横塚 享/茨城大学/熊沢紀之・安食貴也・相澤雄介/（国研）日本原子力研究開発機構/長縄弘親・永野哲志・柳瀬信之・三田村久吉/テクノス㈱/田部智保
福島第一原発事故により放出された放射性物質、特に放射性セシウムは現在も周辺の森林に残されている。本稿では、放射性セシウムを吸着するベントナイトと、ベントナイトを凝集し捕捉可能なポリイオンコンプレックスを使って、森林の放射性セシウムの移行を抑制する技術を紹介する。
○磁選による放射性セシウム汚染土壌の乾式分級試験/㈱奥村組/白石祐彰・樫木正成/県立広島大学/三苫好治
汚染土を湿式分級すると濁水が発生するが、それがシルト以下の細粒分だけだと無機系粉体凝集剤などの高価な薬品を使用しないと安定した凝集沈殿処理はできない。当社では磁力選別により全く廃水を出さずにセシウム汚染土からセシウムが高濃度のシルト・粘土成分を優先的に磁着分離する乾式分級試験を行ったので、本稿で紹介する。
○福島第一原発事故由来汚染土壌の高精度かつ高効率な放射能濃度測定装置技術/㈱北川鉄工所/下江忠明・岡城康治・菅田武志
当社は福島第一原子力発電所事故の発生以来、広島に本社を置く企業として「業を通して復旧、復興に貢献する」ことを合言葉に既存技術での対応、新たな技術開発を行ってきた。本稿では、当社が科学技術振興機構（JST）の委託事業にて広島大学、日立アロカメディカル㈱と共に開発した「高精度かつ高効率な放射能濃度測定技術」を紹介する。
■フィールド・レポート
○MSSが挑戦する嗅覚センサの世界/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○放射能汚染土壌に対する研究と対策11（最終回）
放射能汚染土壌の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話17
収集・運搬の効率化：中継輸送システム(4)/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦10
第6次下水道整備5ヶ年計画時代（昭和60年～平成2年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○AIがいる憂鬱な時代/HST
○将来を担う子どもたちに「水環境」をPR/下水道広報プラットホーム/荒井 健
■製品ガイド
○濁度計・SS計
◆2017年「環境浄化技術」年間総目次
3,388円
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■特集：排水の省エネ型生物処理技術
○汚水処理における省エネ技術の開発動向/日本下水道事業団/橋本敏一
本稿では、活性汚泥法施設の省エネ化の方策を整理するとともに、具体的な省エネ化の方策例として、水質センサーを用いた曝気風量制御技術と散水ろ床法の原理を活用した新たな水処理技術について紹介する。
○微生物燃料電池を用いた廃水処理/東京薬科大学/茂木久恵・高妻篤史・渡邉一哉
多大な電力消費と汚泥発生は、現在の廃水処理における二つの大きな課題である。この電力消費と汚泥発生を低減するため様々な技術開発がなされてきたなかで、21世紀になって注目され始めたのが微生物燃料電池である。本稿では、微生物燃料電池の原理を解説し、次に廃水処理への応用について紹介する。
○一槽式微生物燃料電池における有機物・窒素同時処理への展開/群馬大学/渡邉智秀・窪田恵一
有機性廃水にはタンパク質等に由来して主にアンモニウムイオンの形態で窒素成分が含有されていることを踏まえ、その適正な濃度レベルへの低減を微生物燃料電池内に組み込むことができれば、有機性廃水処理への展開において非常に有用である。本稿では、エアカソードを利用した一槽式微生物燃料電池への窒素処理の導入と処理や出力の特性について概要を紹介する。
○微生物燃料電池による排水処理の数理モデル化/茨城大学/藤田昌史・王 峰宇
本稿では、発電微生物により直接アノードに電子が渡されるとしたMarcus et al.（2007）のモデルに競合微生物を組み込み、有機物競合を考慮したモデルを作成し、エアカソード型MFC 装置の水質や発電データを用いて、モデルの有効性を検討した結果について紹介する。
○無曝気循環式水処理技術による省エネルギー化/日本下水道事業団/星川珠莉
下水道施設における消費電力量の多くが、曝気を行うための送風機によるものと考えられる。そこで、消費電力の大きな割合を占める曝気が不要な水処理技術として、散水ろ床法に着目し、新たな水処理技術である「無曝気循環式水処理技術」の実用化にむけて、高知市、高知大学、メタウォーター㈱と共に共同研究を行ってきた。本稿では、その概要を紹介する。
○DHSシステムを用いた水量変動追従型水処理/三機工業㈱/長野晃弘
DHSシステムとは、スポンジ状担体を充填したDHSろ床と移動床式生物膜ろ過槽を組み合わせた処理システムである。同技術は、標準活性汚泥法の下水処理場を改築する際、流入下水の水量減少に追随して消費電力量を減少させ、維持管理のコストを削減する水処理技術として、2016年度国土交通省の下水道革新的技術実証事業（B-DASHプロジェクト）に採用された。高知県須崎市終末処理場に日最大500m3/日規模の実証試験設備を設置し、2017年１月から運転を開始している。
○酸素供給DHS法による産業排水処理/㈱トーエネック/近田有希子/岐阜工業高等専門学校/角野晴彦/阿南工業高等専門学校/川上周司/（国研）国立環境研究所/珠坪一晃
高負荷処理とこれによる小型化、維持管理の容易化を実現する排水処理技術として「酸素供給DHS法」を考案した。本稿では、本技術の試験事例より確認された処理性能や特徴を紹介する。
○生物処理と水耕栽培を組み合わせたシステムによる魚類飼育水処理の試み/呉工業高等専門学校/谷川大輔
下降流懸垂型スポンジ（DHS）リアクターと水耕栽培を組み合わせたシステムを用いて、魚類飼育水の連続処理実験を行い、DHS 単槽での硝化- 脱窒処理と植物による窒素吸収により、魚類飼育水中の窒素除去率89.1%を達成した。また、本システムは窒素除去コスト面でも優位性を有していることが確認され、魚類飼育水処理システムとしての高い適用性を有していることが示唆された。
■特集：進化を続ける膜処理技術
○新規膜洗浄機構を用いた省エネ型MBR/JFEエンジニアリング㈱/冨田洋平
浸漬型MBRの課題である送風機動力の低減を目指して、当社では、物理的膜面洗浄方式（新規膜洗浄機構）を適用したMBRにより、処理水量あたりの消費電力量0.4kWh/m 3以下を目標に共同研究を行っている。本稿では、パイロット実験結果を中心に取り組み状況を紹介する。
○エアスクラビングを活用した凝集膜ろ過による高濁度原水の処理技術開発/オルガノ㈱/瀧口佳介/新潟市水道局
本研究では高濁度原水を対象とし、エアスクラビングを活用することで、前段の固液分離なしで膜ろ過処理する方法について検討した。また、阿賀野川浄水場における台風発生時の高濁度原水を用いた実証試験の結果を紹介する。
○セラミック膜ろ過技術の水処理への適用/メタウォーター㈱/青木伸浩
近年、膜処理技術は社会基盤分野、産業分野に広く普及が進んでおり、適用されている膜のほとんどは有機材料による高分子膜となっている。材料として、無機系材料を用いたセラミック膜も、材質の特長をいかした分野では十分な展開がされている。本稿では、適用が拡大されつつあるセラミック膜について紹介する。
○セラミック平膜を用いた最新の水処理技術/㈱明電舎/高瀬長武/Siemens Energy,Inc./William J.Cunningham
セラミック平膜は、物理的・化学的な耐久性が高い水処理膜である。本稿では、このセラミック平膜を製油所や石油化学プラントから排出される油含有排水を処理するPACT RMBR処理システムへ適用した事例について紹介する。
○濃度差発電によるエネルギー回収について/協和機電工業㈱/松山 慧・坂井秀之/東京工業大学/谷岡明彦
本稿では、当社で開発中の海水淡水化施設における省エネルギー化と環境負荷の低減に有効な濃度差エネルギー回収システムについて紹介する。
○長寿命・省エネルギーを特長とする浸漬型膜ろ過装置/水ing㈱/山本崇史
膜ろ過技術は、採用が進む一方で、建設費用、膜交換や薬品洗浄などの維持管理費用の高さが導入に向けた課題として挙げられることがある。当社では、この課題を解決すべく長寿命・省エネルギーな浸漬型膜ろ過装置の開発を行った。本稿では、この浸漬型膜ろ過装置を用いた浄水処理システムの表流水への適用性を長期実証実験で評価した事例を紹介するとともに、実際の浄水場で採用頂いた事例を紹介する。
■解説
○廃棄物抽出液中の放射性セシウムの除去のための高分子凝集剤の選定/京都大学/藤川陽子/MTアクアポリマー㈱/竹田 健/大阪産業大学/森下かなた・尾崎博明
○有明海再生に向けたフルボ酸鉄シリカ資材による干潟浄化研究/福岡大学/渡辺亮一・浜田晃規・古賀義明/コヨウ㈱/古賀雅之
○吸着能と有機物酸化分解能を有するリン酸銀担持多孔性炭素材料/福島大学/浅田隆志・川村由宇/渡辺郁哉
可視光に応答する光触媒として近年注目されているリン酸銀を担持したスギ由来の多孔性炭素材料を開発した。リン酸銀担持多孔性炭素材料は青色色素であるメチレンブルーに対して吸着能と可視光照射下における酸化分解能を有することが示された。
■水処理分野
○ヒートポンプレス下水熱融雪の性能向上に関する研究/㈱興和/小酒欽弥
■製品技術
○浮遊固形物回収装置/㈱ワールドケミカル/藤本文造
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦９第6次下水道整備5ヶ年計画時代中頃（昭和60年～平成2年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
○沿岸環境の保全・再生技術（最終回）あたらしいアマモ場再生技術(3)/鹿島建設㈱/山木克則
■コラム
○言葉とイメージ/HST
■製品ガイド
○脱水機
○汚水処理における省エネ技術の開発動向/日本下水道事業団/橋本敏一
本稿では、活性汚泥法施設の省エネ化の方策を整理するとともに、具体的な省エネ化の方策例として、水質センサーを用いた曝気風量制御技術と散水ろ床法の原理を活用した新たな水処理技術について紹介する。
○微生物燃料電池を用いた廃水処理/東京薬科大学/茂木久恵・高妻篤史・渡邉一哉
多大な電力消費と汚泥発生は、現在の廃水処理における二つの大きな課題である。この電力消費と汚泥発生を低減するため様々な技術開発がなされてきたなかで、21世紀になって注目され始めたのが微生物燃料電池である。本稿では、微生物燃料電池の原理を解説し、次に廃水処理への応用について紹介する。
○一槽式微生物燃料電池における有機物・窒素同時処理への展開/群馬大学/渡邉智秀・窪田恵一
有機性廃水にはタンパク質等に由来して主にアンモニウムイオンの形態で窒素成分が含有されていることを踏まえ、その適正な濃度レベルへの低減を微生物燃料電池内に組み込むことができれば、有機性廃水処理への展開において非常に有用である。本稿では、エアカソードを利用した一槽式微生物燃料電池への窒素処理の導入と処理や出力の特性について概要を紹介する。
○微生物燃料電池による排水処理の数理モデル化/茨城大学/藤田昌史・王 峰宇
本稿では、発電微生物により直接アノードに電子が渡されるとしたMarcus et al.（2007）のモデルに競合微生物を組み込み、有機物競合を考慮したモデルを作成し、エアカソード型MFC 装置の水質や発電データを用いて、モデルの有効性を検討した結果について紹介する。
○無曝気循環式水処理技術による省エネルギー化/日本下水道事業団/星川珠莉
下水道施設における消費電力量の多くが、曝気を行うための送風機によるものと考えられる。そこで、消費電力の大きな割合を占める曝気が不要な水処理技術として、散水ろ床法に着目し、新たな水処理技術である「無曝気循環式水処理技術」の実用化にむけて、高知市、高知大学、メタウォーター㈱と共に共同研究を行ってきた。本稿では、その概要を紹介する。
○DHSシステムを用いた水量変動追従型水処理/三機工業㈱/長野晃弘
DHSシステムとは、スポンジ状担体を充填したDHSろ床と移動床式生物膜ろ過槽を組み合わせた処理システムである。同技術は、標準活性汚泥法の下水処理場を改築する際、流入下水の水量減少に追随して消費電力量を減少させ、維持管理のコストを削減する水処理技術として、2016年度国土交通省の下水道革新的技術実証事業（B-DASHプロジェクト）に採用された。高知県須崎市終末処理場に日最大500m3/日規模の実証試験設備を設置し、2017年１月から運転を開始している。
○酸素供給DHS法による産業排水処理/㈱トーエネック/近田有希子/岐阜工業高等専門学校/角野晴彦/阿南工業高等専門学校/川上周司/（国研）国立環境研究所/珠坪一晃
高負荷処理とこれによる小型化、維持管理の容易化を実現する排水処理技術として「酸素供給DHS法」を考案した。本稿では、本技術の試験事例より確認された処理性能や特徴を紹介する。
○生物処理と水耕栽培を組み合わせたシステムによる魚類飼育水処理の試み/呉工業高等専門学校/谷川大輔
下降流懸垂型スポンジ（DHS）リアクターと水耕栽培を組み合わせたシステムを用いて、魚類飼育水の連続処理実験を行い、DHS 単槽での硝化- 脱窒処理と植物による窒素吸収により、魚類飼育水中の窒素除去率89.1%を達成した。また、本システムは窒素除去コスト面でも優位性を有していることが確認され、魚類飼育水処理システムとしての高い適用性を有していることが示唆された。
■特集：進化を続ける膜処理技術
○新規膜洗浄機構を用いた省エネ型MBR/JFEエンジニアリング㈱/冨田洋平
浸漬型MBRの課題である送風機動力の低減を目指して、当社では、物理的膜面洗浄方式（新規膜洗浄機構）を適用したMBRにより、処理水量あたりの消費電力量0.4kWh/m 3以下を目標に共同研究を行っている。本稿では、パイロット実験結果を中心に取り組み状況を紹介する。
○エアスクラビングを活用した凝集膜ろ過による高濁度原水の処理技術開発/オルガノ㈱/瀧口佳介/新潟市水道局
本研究では高濁度原水を対象とし、エアスクラビングを活用することで、前段の固液分離なしで膜ろ過処理する方法について検討した。また、阿賀野川浄水場における台風発生時の高濁度原水を用いた実証試験の結果を紹介する。
○セラミック膜ろ過技術の水処理への適用/メタウォーター㈱/青木伸浩
近年、膜処理技術は社会基盤分野、産業分野に広く普及が進んでおり、適用されている膜のほとんどは有機材料による高分子膜となっている。材料として、無機系材料を用いたセラミック膜も、材質の特長をいかした分野では十分な展開がされている。本稿では、適用が拡大されつつあるセラミック膜について紹介する。
○セラミック平膜を用いた最新の水処理技術/㈱明電舎/高瀬長武/Siemens Energy,Inc./William J.Cunningham
セラミック平膜は、物理的・化学的な耐久性が高い水処理膜である。本稿では、このセラミック平膜を製油所や石油化学プラントから排出される油含有排水を処理するPACT RMBR処理システムへ適用した事例について紹介する。
○濃度差発電によるエネルギー回収について/協和機電工業㈱/松山 慧・坂井秀之/東京工業大学/谷岡明彦
本稿では、当社で開発中の海水淡水化施設における省エネルギー化と環境負荷の低減に有効な濃度差エネルギー回収システムについて紹介する。
○長寿命・省エネルギーを特長とする浸漬型膜ろ過装置/水ing㈱/山本崇史
膜ろ過技術は、採用が進む一方で、建設費用、膜交換や薬品洗浄などの維持管理費用の高さが導入に向けた課題として挙げられることがある。当社では、この課題を解決すべく長寿命・省エネルギーな浸漬型膜ろ過装置の開発を行った。本稿では、この浸漬型膜ろ過装置を用いた浄水処理システムの表流水への適用性を長期実証実験で評価した事例を紹介するとともに、実際の浄水場で採用頂いた事例を紹介する。
■解説
○廃棄物抽出液中の放射性セシウムの除去のための高分子凝集剤の選定/京都大学/藤川陽子/MTアクアポリマー㈱/竹田 健/大阪産業大学/森下かなた・尾崎博明
○有明海再生に向けたフルボ酸鉄シリカ資材による干潟浄化研究/福岡大学/渡辺亮一・浜田晃規・古賀義明/コヨウ㈱/古賀雅之
○吸着能と有機物酸化分解能を有するリン酸銀担持多孔性炭素材料/福島大学/浅田隆志・川村由宇/渡辺郁哉
可視光に応答する光触媒として近年注目されているリン酸銀を担持したスギ由来の多孔性炭素材料を開発した。リン酸銀担持多孔性炭素材料は青色色素であるメチレンブルーに対して吸着能と可視光照射下における酸化分解能を有することが示された。
■水処理分野
○ヒートポンプレス下水熱融雪の性能向上に関する研究/㈱興和/小酒欽弥
■製品技術
○浮遊固形物回収装置/㈱ワールドケミカル/藤本文造
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦９第6次下水道整備5ヶ年計画時代中頃（昭和60年～平成2年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
○沿岸環境の保全・再生技術（最終回）あたらしいアマモ場再生技術(3)/鹿島建設㈱/山木克則
■コラム
○言葉とイメージ/HST
■製品ガイド
○脱水機
3,388円
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■特集：基幹的設備改良工事にひと工夫
○ごみ焼却施設の高度化改良工事/（一財）日本環境衛生センター/佐藤幸世
ごみ焼却施設の高度化改良工事は、交付金を活用して多くの自治体で進んでいる。高度化改良工事の改良の目標･工事内容･留意点、代表的な改良例を紹介するとともに今後の課題をまとめた。
○福井市クリーンセンター基幹的設備改良工事の概要/㈱IHI環境エンジニアリング/梶原吉郎
福井市クリーンセンターで実施した基幹的設備改良工事で、ボイラの改造や既存発電機の容量増を行わず、各機器のインバータ化等による省電力化、蒸気復水システムの改良、小型発電機の導入等により、CO2削減率40%以上を達成した。
○小型蒸気発電機の導入により発電施設へ改良/JFEエンジニアリング㈱/鈴木雄介
ごみ焼却施設を発電施設とする基幹的設備改良工事を実施した。既存のボイラ蒸発量の範囲で、操業に必要な蒸気量を確保しつつ、運転炉数等による蒸気量の変動に対応でき、かつ、発電量を最大化できるシステムとした。
○水噴射式ごみ焼却施設から発電施設へ/川崎重工業㈱/間瀬貴司・鈴木祥平
パリ協定発効により更なるCO2削減の機運が高まるなか、環境省の循環型社会形成交付金を活用して既設ごみ焼却施設の基幹改良・延命化工事の需要が増加している。本稿では、水噴射方式からボイラ方式に変更することにより、大幅なCO2削減を達成できた鹿沼市環境クリーンセンター基幹的設備改良工事の計画事例を紹介する。
○中小規模処理場向け下水汚泥脱水乾燥システム/月島機械㈱/西谷麻菜美・高尾 大・中村友二・森田真由美
中小規模の下水処理場を対象に機内二液調質型遠心脱水機と円環式気流乾燥機を組み合わせた脱水乾燥システムの技術開発を行った。本プロセスより得られた乾燥汚泥の有効利用を目指した肥料化・燃料化の実証研究を紹介する。
○小規模ゴミ焼却施設用パネルボイラ式排熱回収発電システム/日立造船㈱/坂尾浩嗣・堀井裕太
当社では小規模ゴミ焼却施設用に改造コストの低減、運転管理の容易性を目標として「パネルボイラ」を開発した。改造コストを抑えるためには従来のような複雑な伝熱管を排除し、四面の垂直な水管壁による放射伝熱部で構成することを基本構造とした。シンプルな構造とすることで点検整備および維持管理が容易となり運転管理の容易性も可能となった。
○基幹的設備改良工事における発電出力向上事例/三菱重工環境・化学エンジニアリング㈱/西村 宏
当社の基幹改良工事において、低空気比燃焼技術などにより改善を実施しているが、消費電力量は10～30％改善されて、発電効率1.1％改善された事例がある。引き続きご要望に添った提案・工事を実施していく。
■特集：最新の紫外線技術
○紫外線を利用した水処理技術の動向/（一社）日本紫外線水処理技術協会/伊藤博文
水処理における紫外線処理の概要と約10年前から水道施設にも使用できるようになった紫外線処理についても述べる。また筆者が会長を務める（一社）日本紫外線水処理技術協会の活動についても紹介する。
○UV-LEDを用いた大水量処理装置、設計上のポイント/水ing㈱/石川智朗
水処理用紫外線照射装置の光源には水銀ランプ（低圧または中圧水銀ランプ）が用いられているが、近年殺菌に有効な深紫外線を発するLED（UV-LED）の開発が進み、水銀ランプに代わりうる新技術として注目を集めている。本稿では、UV-LEDの特徴と現時点でのメリット・デメリットを整理し、これまでの知見に基づいてUV-LEDを用いた大水量処理装置の設計上の注意点を述べる。
○螺旋流外照式紫外線照射装置による超低透過率水の消毒/千代田工販㈱/出口憲一郎
畜産排水中の病原ウイルスに対する紫外線消毒を一つの適用分野と位置付け、紫外線透過率が1％以下の超低透過率水に対しても高い紫外線照射効率が得られる螺旋流外照式紫外線照射装置を新規開発し、基礎データを取得したので紹介する。
○UF膜ろ過と紫外線消毒を用いた高度再生水システム/㈱/西原環境/永松真一
本研究は平成27年度に下水道革新技術実証事業として採択され、国土交通省国土技術政策総合研究所からの委託研究として、当社と東京設計事務所、京都大学、糸満市の４者によって実施したものである。研究においては再生水の農業利用を念頭に、JSTCRESTプロジェクトの検討結果に基づき、従来技術と比較してより低コストかつ、安全な再生水の製造が可能となる技術の実証を行った。本稿では、その研究成果について紹介する。
○深紫外LEDの流水殺菌応用/日機装技研㈱/渡邊真也
当社グループは2014年にノーベル物理学賞を受賞した名古屋大学の赤﨑勇先生、天野浩先生の指導の下、DUV-LEDに関する研究成果の実用化開発に2006年から着手している。2014年には量産体制を整え、現在は水処理への応用に向けた装置製品の開発にも注力している。本稿では、深紫外光が有する殺菌効果の視点から、自社生産するDUV-LEDに求められる実効的な性能、およびDUV-LEDを搭載した水処理用途向けのモジュールの一部を紹介する。
○UV-LED光源を用いた反応器内UV照度の算出/㈱日本フォトサイエンス/山越裕司
UV-LEDを光源とし、その全光束と配光特性の情報から光反応器内の任意の位置のUV照度を求める方法を示し、ペットボトル型回分式反応器内の平均UV照度に及ぼす配光特性の影響について調べた。
○UV-LEDを用いた流水式紫外線照射装置の開発/メタウォーター㈱/志賀淳一・杉本隆仁・伊藤昌宏・草野 吏
無水銀光源として応用が期待される紫外線発光ダイオード（UV-LED）を搭載した実施設規模（2,000m3/日）の流水式紫外線照射装置を製作し、生物線量計により装置の性能評価を実施したので、この結果と考察を中心に紹介する。
■解説
○気候変動適応策としての水浄化技術の貢献/東京都市大学/小関康雄・伊坪徳宏
■シリーズ
○フィールド・レポート
炭素循環とメタン生成菌/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話16
収集・運搬の効率化：中継輸送システム/循環物流システム研究所/井上 護
○放射能汚染土壌に対する研究と対策10
放射能汚染土壌の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦８
第6次下水道整備5ヶ年計画時代前半（昭和60年～平成2年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
○沿岸環境の保全・再生技術４
あたらしいアマモ場再生技術(2)/鹿島建設㈱/山木克則
■コラム
○外来種が話題です/HST
○ごみ焼却施設の高度化改良工事/（一財）日本環境衛生センター/佐藤幸世
ごみ焼却施設の高度化改良工事は、交付金を活用して多くの自治体で進んでいる。高度化改良工事の改良の目標･工事内容･留意点、代表的な改良例を紹介するとともに今後の課題をまとめた。
○福井市クリーンセンター基幹的設備改良工事の概要/㈱IHI環境エンジニアリング/梶原吉郎
福井市クリーンセンターで実施した基幹的設備改良工事で、ボイラの改造や既存発電機の容量増を行わず、各機器のインバータ化等による省電力化、蒸気復水システムの改良、小型発電機の導入等により、CO2削減率40%以上を達成した。
○小型蒸気発電機の導入により発電施設へ改良/JFEエンジニアリング㈱/鈴木雄介
ごみ焼却施設を発電施設とする基幹的設備改良工事を実施した。既存のボイラ蒸発量の範囲で、操業に必要な蒸気量を確保しつつ、運転炉数等による蒸気量の変動に対応でき、かつ、発電量を最大化できるシステムとした。
○水噴射式ごみ焼却施設から発電施設へ/川崎重工業㈱/間瀬貴司・鈴木祥平
パリ協定発効により更なるCO2削減の機運が高まるなか、環境省の循環型社会形成交付金を活用して既設ごみ焼却施設の基幹改良・延命化工事の需要が増加している。本稿では、水噴射方式からボイラ方式に変更することにより、大幅なCO2削減を達成できた鹿沼市環境クリーンセンター基幹的設備改良工事の計画事例を紹介する。
○中小規模処理場向け下水汚泥脱水乾燥システム/月島機械㈱/西谷麻菜美・高尾 大・中村友二・森田真由美
中小規模の下水処理場を対象に機内二液調質型遠心脱水機と円環式気流乾燥機を組み合わせた脱水乾燥システムの技術開発を行った。本プロセスより得られた乾燥汚泥の有効利用を目指した肥料化・燃料化の実証研究を紹介する。
○小規模ゴミ焼却施設用パネルボイラ式排熱回収発電システム/日立造船㈱/坂尾浩嗣・堀井裕太
当社では小規模ゴミ焼却施設用に改造コストの低減、運転管理の容易性を目標として「パネルボイラ」を開発した。改造コストを抑えるためには従来のような複雑な伝熱管を排除し、四面の垂直な水管壁による放射伝熱部で構成することを基本構造とした。シンプルな構造とすることで点検整備および維持管理が容易となり運転管理の容易性も可能となった。
○基幹的設備改良工事における発電出力向上事例/三菱重工環境・化学エンジニアリング㈱/西村 宏
当社の基幹改良工事において、低空気比燃焼技術などにより改善を実施しているが、消費電力量は10～30％改善されて、発電効率1.1％改善された事例がある。引き続きご要望に添った提案・工事を実施していく。
■特集：最新の紫外線技術
○紫外線を利用した水処理技術の動向/（一社）日本紫外線水処理技術協会/伊藤博文
水処理における紫外線処理の概要と約10年前から水道施設にも使用できるようになった紫外線処理についても述べる。また筆者が会長を務める（一社）日本紫外線水処理技術協会の活動についても紹介する。
○UV-LEDを用いた大水量処理装置、設計上のポイント/水ing㈱/石川智朗
水処理用紫外線照射装置の光源には水銀ランプ（低圧または中圧水銀ランプ）が用いられているが、近年殺菌に有効な深紫外線を発するLED（UV-LED）の開発が進み、水銀ランプに代わりうる新技術として注目を集めている。本稿では、UV-LEDの特徴と現時点でのメリット・デメリットを整理し、これまでの知見に基づいてUV-LEDを用いた大水量処理装置の設計上の注意点を述べる。
○螺旋流外照式紫外線照射装置による超低透過率水の消毒/千代田工販㈱/出口憲一郎
畜産排水中の病原ウイルスに対する紫外線消毒を一つの適用分野と位置付け、紫外線透過率が1％以下の超低透過率水に対しても高い紫外線照射効率が得られる螺旋流外照式紫外線照射装置を新規開発し、基礎データを取得したので紹介する。
○UF膜ろ過と紫外線消毒を用いた高度再生水システム/㈱/西原環境/永松真一
本研究は平成27年度に下水道革新技術実証事業として採択され、国土交通省国土技術政策総合研究所からの委託研究として、当社と東京設計事務所、京都大学、糸満市の４者によって実施したものである。研究においては再生水の農業利用を念頭に、JSTCRESTプロジェクトの検討結果に基づき、従来技術と比較してより低コストかつ、安全な再生水の製造が可能となる技術の実証を行った。本稿では、その研究成果について紹介する。
○深紫外LEDの流水殺菌応用/日機装技研㈱/渡邊真也
当社グループは2014年にノーベル物理学賞を受賞した名古屋大学の赤﨑勇先生、天野浩先生の指導の下、DUV-LEDに関する研究成果の実用化開発に2006年から着手している。2014年には量産体制を整え、現在は水処理への応用に向けた装置製品の開発にも注力している。本稿では、深紫外光が有する殺菌効果の視点から、自社生産するDUV-LEDに求められる実効的な性能、およびDUV-LEDを搭載した水処理用途向けのモジュールの一部を紹介する。
○UV-LED光源を用いた反応器内UV照度の算出/㈱日本フォトサイエンス/山越裕司
UV-LEDを光源とし、その全光束と配光特性の情報から光反応器内の任意の位置のUV照度を求める方法を示し、ペットボトル型回分式反応器内の平均UV照度に及ぼす配光特性の影響について調べた。
○UV-LEDを用いた流水式紫外線照射装置の開発/メタウォーター㈱/志賀淳一・杉本隆仁・伊藤昌宏・草野 吏
無水銀光源として応用が期待される紫外線発光ダイオード（UV-LED）を搭載した実施設規模（2,000m3/日）の流水式紫外線照射装置を製作し、生物線量計により装置の性能評価を実施したので、この結果と考察を中心に紹介する。
■解説
○気候変動適応策としての水浄化技術の貢献/東京都市大学/小関康雄・伊坪徳宏
■シリーズ
○フィールド・レポート
炭素循環とメタン生成菌/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話16
収集・運搬の効率化：中継輸送システム/循環物流システム研究所/井上 護
○放射能汚染土壌に対する研究と対策10
放射能汚染土壌の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦８
第6次下水道整備5ヶ年計画時代前半（昭和60年～平成2年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
○沿岸環境の保全・再生技術４
あたらしいアマモ場再生技術(2)/鹿島建設㈱/山木克則
■コラム
○外来種が話題です/HST
3,388円
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■特集：最新の土壌・地下水汚染浄化対策
○平成27年度土壌汚染状況調査・対策に関する実態調査結果/（一社）土壌環境センター/奥津道夫
当センターでは活動の一環として、土壌汚染対策法が施行された平成15年度以降、会員企業を対象に土壌汚染調査・対策事業の受注実態を把握することを目的とし、毎年続けて、アンケート調査を実施してきた。本稿では平成27年度の実態調査結果を報告する。
○除去土壌等の中間貯蔵に伴う受入・分別処理技術について/清水建設㈱/土田 充・横山勝彦・浅田素之
当社では除去土壌等の中間貯蔵に伴う受入・分別処理について、新たに破袋技術、改質技術、可燃物・土壌等分別処理技術、放射性セシウム濃度測定・分別技術を開発した。本稿ではこれら一連の技術について紹介をする。
○ドレーン工法による地盤中の油回収技術/鹿島建設㈱/大塚誠治・関 弘・河合達司/錦城護謨㈱/三成昌也・小栁勇也
貯油施設等で漏えいした油が、公共用水域に拡散することが問題となる場合があるが、揚水による油の回収は極めて効率が悪い。本稿では、幅約100mmのボード状のドレーン材を地盤中に設置し、負圧吸引することで油層を効果的に回収する工法を紹介する。
○クロロエチレンのバイオ浄化技術/大成建設㈱/大石雅也
当社では、10年以上にわたり、クロロエチレンに適した浄化技術に関する研究開発を行っている。本稿では、クロロエチレンのバイオ浄化技術として、Dehalococcoides属細菌であるUCH007株、原位置浄化の実績もある微生物活性材であるTM-B材、ホップ成分を含む微生物活性材を用いた技術についてそれぞれ述べる。
○重金属汚染地盤の原位置対策技術/㈱大林組/佐藤祐輔・西田憲司・三浦俊彦・日笠山徹巳
井戸から重金属等の吸着効果のある微細な酸化鉄粒子を注入することで、汚染地下水の拡散防止壁を構築し、境界箇所でも対策可能な技術を開発した。本稿では、当技術の概要および対策事例を紹介する。
○サステナブルレメディエーションの取り組みと展開/㈱竹中工務店/古川靖英・舟川将史/（国研）産業技術総合研究所/保高徹生
本稿では国内のCVOC汚染サイトにおいて用いられることの多い４つの浄化技術について、サステナブルレメディエーションの視点で技術比較を行った例を示すと共に、各国のサステナブルレメディエーションの取り組みを示す。
○油汚染土壌バイオパイル処理の最適設計技術の開発/㈱熊谷組/佐々木静郎・河村大樹・門倉伸行/立命館大学/石森洋行
油汚染土壌のバイオパイル処理において、油汚染土壌全体に均質に通気するためのシステムと運転条件を検討するために、地盤工学と流体工学に基づくバイオパイル管内の物質移動を連成した数値シミュレーションを行った。その結果、いくつかの有用な知見が得られたので概要について報告する。
○シールド工事における自然由来重金属含有土の浄化技術/㈱奥村組/今井亮介・小河篤史・白石祐彰・吉田英典
当社では発生土や汚泥から有害な重金属を取り除く浄化技術の検討を行った。検討の中で、重金属等による汚染土壌の洗浄プラントと機能が類似する泥水シールド工法のプラントが比較的安価に浄化設備を付加することができることに着目し、室内試験及び実証試験を行い、浄化技術の効果と適用性を検証したので報告する。
○電気発熱法ハイブリッド土壌浄化技術/国際航業㈱/佐藤徹朗/㈱島津製作所/長曽哲夫
電気発熱法により土壌自体を昇温することにより、土壌の細孔部に浸透・吸着したテトラクロロエチレンやベンゼンといったVOCを地下水中や土壌ガス中に移行させ、土壌溶出量及び含有量を低下させることが可能である。電気発熱法を適用した土壌浄化実績とハイブリッド技術について紹介するとともに、操業中の工場に適用する場合の利点や安全性について報告する。
○DME工法による自然由来重金属含有土壌の現地処理/DOWAエコシステム㈱/永瀬弘喜
2010年の改正土壌汚染対策法の施行により、自然由来の重金属等含有土壌も規制対象となった。結果、トンネル工事などで発生した残土に法基準を超える溶出量が確認された場合は土壌処理や処分が必要となる。当社では乾いた掘削土壌には乾式磁力選別法（DME工法）が適していると考え、その開発と事業展開を進めてきた。
○複合微生物によるバイオオーグメンテーション/㈱バイオレンジャーズ/岩橋さおり
油汚染の浄化技術のひとつであるバイオレメディエーションには、バイオステュミレーションとバイオオーグメンテーションがある。今回、「複合性」を特徴とする油汚染に対し、多種多様な微生物群により構成される「複合微生物」を用いたバイオオーグメンテーションの小規模室内試験を2 件行ったので本稿で紹介する。使用した複合微生物は、世界各地の地層や水源から採取され、原油によって培養されたもので、好気性菌および通性嫌気性菌から成る複合微生物製剤オッペンハイマー・フォーミュラ「テラザイム」である。
○ダイレクトセンシングによる浄化設計の最適化/地盤環境エンジニアリング㈱/高木一成・遠藤康仁
原位置浄化の設計や掘削除去の範囲を最適化するためには、汚染状況を詳細に把握することが重要である。VOCsや油分による汚染サイトにおいて、汚染の範囲や深度分布の把握に有効なダイレクトセンシング技術を紹介する。
○水素利活用の推進に向けた周南市での取り組み/周南市経済産業部/宮崎正臣
当市では地域の強みである周南コンビナートの競争力強化の取り組みの一環として、コンビナートから発生する水素に着目し、山口県とも連携して水素をまちづくりへ活用する取り組みを進めている。
○バイオマス発電：新規なタール・フリーのガス化システム/信州大学・㈱ジンテク/水口 仁・金子正彦・高橋宏雄
○グリセリン廃液の全量資源化と用途開発/福岡大学/武下俊宏・村田真理/㈱フチガミ/大塚芳夫・井上芳樹/クボタ環境サービス㈱/橘 峰生・安部 剛
○熊本地震で発生したガラス繊維強化プラスチック製の廃バスタブのリサイクル/崇城大学/池永和敏・森平 嵐・河邊侑誠
熊本地震で発生したガラス繊維強化プラスチック（GFRP）製の廃バスタブを加圧マイクロ波条件で、完全分解リサイクルの検討行った。充填剤のないGFRP-Aは樹脂部分を完全に分解することができた。一方、充填剤の入ったGFRP-Bは分解反応を連続で２回行い、ほぼ完全に分解できた。
■シリーズ
○フィールド・レポート
実りの秋に果物の話を聞く/T.Tech.Office 田村真紀夫
■連載
○放射能汚染土壌に対する研究と対策９
放射能汚染土壌の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦７
第5次から第6次への下水道整備5ヶ年計画（昭和58～61年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
○沿岸環境の保全・再生技術３
あたらしいアマモ場再生技術(1)/鹿島建設㈱/山木克則
■コラム
○説明できない現象/HST
○平成27年度土壌汚染状況調査・対策に関する実態調査結果/（一社）土壌環境センター/奥津道夫
当センターでは活動の一環として、土壌汚染対策法が施行された平成15年度以降、会員企業を対象に土壌汚染調査・対策事業の受注実態を把握することを目的とし、毎年続けて、アンケート調査を実施してきた。本稿では平成27年度の実態調査結果を報告する。
○除去土壌等の中間貯蔵に伴う受入・分別処理技術について/清水建設㈱/土田 充・横山勝彦・浅田素之
当社では除去土壌等の中間貯蔵に伴う受入・分別処理について、新たに破袋技術、改質技術、可燃物・土壌等分別処理技術、放射性セシウム濃度測定・分別技術を開発した。本稿ではこれら一連の技術について紹介をする。
○ドレーン工法による地盤中の油回収技術/鹿島建設㈱/大塚誠治・関 弘・河合達司/錦城護謨㈱/三成昌也・小栁勇也
貯油施設等で漏えいした油が、公共用水域に拡散することが問題となる場合があるが、揚水による油の回収は極めて効率が悪い。本稿では、幅約100mmのボード状のドレーン材を地盤中に設置し、負圧吸引することで油層を効果的に回収する工法を紹介する。
○クロロエチレンのバイオ浄化技術/大成建設㈱/大石雅也
当社では、10年以上にわたり、クロロエチレンに適した浄化技術に関する研究開発を行っている。本稿では、クロロエチレンのバイオ浄化技術として、Dehalococcoides属細菌であるUCH007株、原位置浄化の実績もある微生物活性材であるTM-B材、ホップ成分を含む微生物活性材を用いた技術についてそれぞれ述べる。
○重金属汚染地盤の原位置対策技術/㈱大林組/佐藤祐輔・西田憲司・三浦俊彦・日笠山徹巳
井戸から重金属等の吸着効果のある微細な酸化鉄粒子を注入することで、汚染地下水の拡散防止壁を構築し、境界箇所でも対策可能な技術を開発した。本稿では、当技術の概要および対策事例を紹介する。
○サステナブルレメディエーションの取り組みと展開/㈱竹中工務店/古川靖英・舟川将史/（国研）産業技術総合研究所/保高徹生
本稿では国内のCVOC汚染サイトにおいて用いられることの多い４つの浄化技術について、サステナブルレメディエーションの視点で技術比較を行った例を示すと共に、各国のサステナブルレメディエーションの取り組みを示す。
○油汚染土壌バイオパイル処理の最適設計技術の開発/㈱熊谷組/佐々木静郎・河村大樹・門倉伸行/立命館大学/石森洋行
油汚染土壌のバイオパイル処理において、油汚染土壌全体に均質に通気するためのシステムと運転条件を検討するために、地盤工学と流体工学に基づくバイオパイル管内の物質移動を連成した数値シミュレーションを行った。その結果、いくつかの有用な知見が得られたので概要について報告する。
○シールド工事における自然由来重金属含有土の浄化技術/㈱奥村組/今井亮介・小河篤史・白石祐彰・吉田英典
当社では発生土や汚泥から有害な重金属を取り除く浄化技術の検討を行った。検討の中で、重金属等による汚染土壌の洗浄プラントと機能が類似する泥水シールド工法のプラントが比較的安価に浄化設備を付加することができることに着目し、室内試験及び実証試験を行い、浄化技術の効果と適用性を検証したので報告する。
○電気発熱法ハイブリッド土壌浄化技術/国際航業㈱/佐藤徹朗/㈱島津製作所/長曽哲夫
電気発熱法により土壌自体を昇温することにより、土壌の細孔部に浸透・吸着したテトラクロロエチレンやベンゼンといったVOCを地下水中や土壌ガス中に移行させ、土壌溶出量及び含有量を低下させることが可能である。電気発熱法を適用した土壌浄化実績とハイブリッド技術について紹介するとともに、操業中の工場に適用する場合の利点や安全性について報告する。
○DME工法による自然由来重金属含有土壌の現地処理/DOWAエコシステム㈱/永瀬弘喜
2010年の改正土壌汚染対策法の施行により、自然由来の重金属等含有土壌も規制対象となった。結果、トンネル工事などで発生した残土に法基準を超える溶出量が確認された場合は土壌処理や処分が必要となる。当社では乾いた掘削土壌には乾式磁力選別法（DME工法）が適していると考え、その開発と事業展開を進めてきた。
○複合微生物によるバイオオーグメンテーション/㈱バイオレンジャーズ/岩橋さおり
油汚染の浄化技術のひとつであるバイオレメディエーションには、バイオステュミレーションとバイオオーグメンテーションがある。今回、「複合性」を特徴とする油汚染に対し、多種多様な微生物群により構成される「複合微生物」を用いたバイオオーグメンテーションの小規模室内試験を2 件行ったので本稿で紹介する。使用した複合微生物は、世界各地の地層や水源から採取され、原油によって培養されたもので、好気性菌および通性嫌気性菌から成る複合微生物製剤オッペンハイマー・フォーミュラ「テラザイム」である。
○ダイレクトセンシングによる浄化設計の最適化/地盤環境エンジニアリング㈱/高木一成・遠藤康仁
原位置浄化の設計や掘削除去の範囲を最適化するためには、汚染状況を詳細に把握することが重要である。VOCsや油分による汚染サイトにおいて、汚染の範囲や深度分布の把握に有効なダイレクトセンシング技術を紹介する。
○水素利活用の推進に向けた周南市での取り組み/周南市経済産業部/宮崎正臣
当市では地域の強みである周南コンビナートの競争力強化の取り組みの一環として、コンビナートから発生する水素に着目し、山口県とも連携して水素をまちづくりへ活用する取り組みを進めている。
○バイオマス発電：新規なタール・フリーのガス化システム/信州大学・㈱ジンテク/水口 仁・金子正彦・高橋宏雄
○グリセリン廃液の全量資源化と用途開発/福岡大学/武下俊宏・村田真理/㈱フチガミ/大塚芳夫・井上芳樹/クボタ環境サービス㈱/橘 峰生・安部 剛
○熊本地震で発生したガラス繊維強化プラスチック製の廃バスタブのリサイクル/崇城大学/池永和敏・森平 嵐・河邊侑誠
熊本地震で発生したガラス繊維強化プラスチック（GFRP）製の廃バスタブを加圧マイクロ波条件で、完全分解リサイクルの検討行った。充填剤のないGFRP-Aは樹脂部分を完全に分解することができた。一方、充填剤の入ったGFRP-Bは分解反応を連続で２回行い、ほぼ完全に分解できた。
■シリーズ
○フィールド・レポート
実りの秋に果物の話を聞く/T.Tech.Office 田村真紀夫
■連載
○放射能汚染土壌に対する研究と対策９
放射能汚染土壌の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦７
第5次から第6次への下水道整備5ヶ年計画（昭和58～61年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
○沿岸環境の保全・再生技術３
あたらしいアマモ場再生技術(1)/鹿島建設㈱/山木克則
■コラム
○説明できない現象/HST
3,388円
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■特集：水処理技術におけるIoT活用の展開
○水道のスマート化/（公財）水道技術研究センター/佐々木史朗・斉藤晴茂
日本の水道は、人口減少や施設の老朽化、職員の高齢化という課題を抱えており、スマート化への期待が高まっている。本稿では最近進められている、水道におけるIoT関連の取り組み事例を紹介するとともに、普及への課題を検討する。
○下水道事業におけるIoT活用に向けた取り組み/日本下水道事業団/橋本敏一
本稿では、下水道におけるIoTの導入効果について述べるとともに、当事業団における、下水道IoT導入に向けた調査研究の実施状況、ならびに、今後の取り組みについて紹介する。
○水道事業の基盤強化に向けたCPS/IoTの機能と役割/東洋大学/石井晴夫
経済産業省は厚生労働省との連携で「平成27年度わが国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備（水道事業におけるCPS（サイバーフィジカルシステム）実装のための調査研究）」を実施。その調査に基づき「平成28年度IoT推進のための社会システム推進事業（社会インフラ分野でのIoT活用のための基盤整備実証プロジェクト）」をスタートさせた。それらの調査・実証においては、水道事業体・学識経験者・企業・関係団体を委員とし、国・関係機関をオブザーバとする委員会を設置しており、本稿では、委員会等で検討された内容を中心に水道事業におけるCPS及びIoTの機能と役割について述べる。
○水環境設備におけるIoTの活用/㈱クボタ 末吉康則・宮川幸治・藤本好宏・吉田康之
水環境施設の維持管理を行っている中小自治体では職員数の減少、また海外プラントでは現地の熟練技術者の不足といった課題を抱えている。そこで当社ではIoTソリューションシステムKSISを提供し、IoTによる見える化や診断を通して国内外のユーザーの様々な問題解決とサービスの向上を図っている。
○IoTの活用による持続可能な水環境の実現/メタウォーター㈱/上野隆史
国内の人口減による使用料収入の減少、熟練技術者の減少、更には施設の老朽化など、上下水道事業が抱える課題を克服するために「情報技術」を利用した対策が今後多くの現場で採用されていくことが予想される。本稿では上下水道におけるIoTの現状、課題、また注目のWater Business Cloudについても紹介する。
■特集：ごみ焼却施設のIoT活用と遠隔監視システム
○IoT等先端技術を活用した「ごみ焼却施設遠隔監視システム」への期待/（一社）資源循環ネットワーク/林 孝昌
本稿では、焼却施設をとりまく国内外の潮流を踏まえつつ、これからの焼却炉に求められる付加価値は何なのか、なぜ遠隔監視システムに注目が集まっているのか、更に、焼却施設にはどのようなイノベーションが求められているのか、などについての検証を行う。
○遠隔監視・支援システムの運用/川崎重工業㈱/國政瑛大
当社はごみ処理施設向けに遠隔監視・支援システム「KEEPER」を運用している。本システムでは収集した運転データと最新の情報処理技術を活用し、施設運営の安定化および効率化を支援している。本稿では本システムにおける当社の取り組みと今後の展望について紹介する。
○流動床式ガス化溶融プラントの操業自動化/㈱神鋼環境ソリューション/上古閑久欣・伊藤 正・青木 勇・下梨 孝
本稿では、流動床式ガス化溶融プロセスの操業自動化に向けた制御システムとして、モデル予測制御を用いた廃棄物発電の安定制御技術、非定常時の排ガス規制値超過防止のための自動制御技術について紹介する。
○運転・維持管理総合支援システムを活用したプラント運営支援/㈱タクマ/橋本隆史
当社では、「運転・維持管理総合支援システム：POCSYS®」を新たに開発・導入し、DBO事業などの運営業務の効率化を進めている。また、本システムで収集された大量のデータを活用し、多変量解析や機械学習手法を用いた高度なデータ解析にも取り組んでいる。本稿では、本システムの概要ならびにデータ解析の取り組みなどについて紹介する。
○プラント遠隔監視・運転支援システム/㈱IHI環境エンジニアリング/富浜宗三・奥野輝幸/㈱IHI/小林 淳・中森慎太郎
当社では、廃棄物焼却プラントに遠隔監視・運転支援システムを導入し、既に幾つかの施設での運用を開始しており、異常診断や故障予知機能を活用し更なる安定稼働とLCCの低減を目指している。
○リモートサービスセンターとその発展/JFEエンジニアリング㈱/小嶋浩史
当社は2003年より、ごみ焼却施設の監視制御装置（DCS：Distributed Control System）のリモートメンテナンスサービスを開始し、現在20を超える施設のDCSソフト改良等のリモートメンテナンスを行っている。この内、BDO案件を主にプラントの操業や電力管理等を遠隔から支援するリモートサービスシステムとして、JFEハイパーリモートを開発し、運営事業に活用している。本稿では、当システムの概要と運営事業で活用している事例を紹介する。
■解説
○脱炭素に寄与するバイオマスマテリアルの状況/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩
■水処理分野
○長沢浄水場における高塩基度ポリ塩化アルミニウムの浄水処理効果/川崎市上下水道局 眞鍋 晋・小島慶太
当市の長沢浄水場では春から夏にかけて藻類やピコプランクトンの増殖に伴うpH値上昇、それに伴う凝集処理の悪化やろ過閉塞・漏出などの浄水処理障害が生じている。近年開発され、凝集効果を上げると報告されている高塩基度ポリ塩化アルミニウムでの浄水処理について、実証実験を長沢浄水場で行ったので本稿で報告する。
■製品技術
○粉末活性炭スラリー濃度センサの開発/㈱堀場アドバンスドテクノ/川口佳彦・鈴木理一郎
当社では電気伝導率センサを用いて、簡便に粉末活性炭スラリー濃度を測定する装置を開発し、浄水場での連続試験を通して、実用性の検証を行った。浄水場のスラリー貯蔵槽に設置したセンサでは、手分析値と目標活性炭調整濃度に合った結果が得られた。
○粉砕撹拌流と微細気泡による排水処理の新定義/㈱アイエンス/吉田憲史
■連載
○放射能汚染土壌に対する研究と対策８
放射能汚染の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦６
第5次下水道整備５ヶ年計画時代後半（昭和55～60年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽/（元）㈱クボタ/内村輝美
○沿岸環境の保全・再生技術２
環境にやさしく、シンプルなサンゴ群集の再生技術/鹿島建設㈱/山木克則・新保裕美・田中昌宏
■コラム
○水の恵みあれこれ/HST
○水道のスマート化/（公財）水道技術研究センター/佐々木史朗・斉藤晴茂
日本の水道は、人口減少や施設の老朽化、職員の高齢化という課題を抱えており、スマート化への期待が高まっている。本稿では最近進められている、水道におけるIoT関連の取り組み事例を紹介するとともに、普及への課題を検討する。
○下水道事業におけるIoT活用に向けた取り組み/日本下水道事業団/橋本敏一
本稿では、下水道におけるIoTの導入効果について述べるとともに、当事業団における、下水道IoT導入に向けた調査研究の実施状況、ならびに、今後の取り組みについて紹介する。
○水道事業の基盤強化に向けたCPS/IoTの機能と役割/東洋大学/石井晴夫
経済産業省は厚生労働省との連携で「平成27年度わが国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備（水道事業におけるCPS（サイバーフィジカルシステム）実装のための調査研究）」を実施。その調査に基づき「平成28年度IoT推進のための社会システム推進事業（社会インフラ分野でのIoT活用のための基盤整備実証プロジェクト）」をスタートさせた。それらの調査・実証においては、水道事業体・学識経験者・企業・関係団体を委員とし、国・関係機関をオブザーバとする委員会を設置しており、本稿では、委員会等で検討された内容を中心に水道事業におけるCPS及びIoTの機能と役割について述べる。
○水環境設備におけるIoTの活用/㈱クボタ 末吉康則・宮川幸治・藤本好宏・吉田康之
水環境施設の維持管理を行っている中小自治体では職員数の減少、また海外プラントでは現地の熟練技術者の不足といった課題を抱えている。そこで当社ではIoTソリューションシステムKSISを提供し、IoTによる見える化や診断を通して国内外のユーザーの様々な問題解決とサービスの向上を図っている。
○IoTの活用による持続可能な水環境の実現/メタウォーター㈱/上野隆史
国内の人口減による使用料収入の減少、熟練技術者の減少、更には施設の老朽化など、上下水道事業が抱える課題を克服するために「情報技術」を利用した対策が今後多くの現場で採用されていくことが予想される。本稿では上下水道におけるIoTの現状、課題、また注目のWater Business Cloudについても紹介する。
■特集：ごみ焼却施設のIoT活用と遠隔監視システム
○IoT等先端技術を活用した「ごみ焼却施設遠隔監視システム」への期待/（一社）資源循環ネットワーク/林 孝昌
本稿では、焼却施設をとりまく国内外の潮流を踏まえつつ、これからの焼却炉に求められる付加価値は何なのか、なぜ遠隔監視システムに注目が集まっているのか、更に、焼却施設にはどのようなイノベーションが求められているのか、などについての検証を行う。
○遠隔監視・支援システムの運用/川崎重工業㈱/國政瑛大
当社はごみ処理施設向けに遠隔監視・支援システム「KEEPER」を運用している。本システムでは収集した運転データと最新の情報処理技術を活用し、施設運営の安定化および効率化を支援している。本稿では本システムにおける当社の取り組みと今後の展望について紹介する。
○流動床式ガス化溶融プラントの操業自動化/㈱神鋼環境ソリューション/上古閑久欣・伊藤 正・青木 勇・下梨 孝
本稿では、流動床式ガス化溶融プロセスの操業自動化に向けた制御システムとして、モデル予測制御を用いた廃棄物発電の安定制御技術、非定常時の排ガス規制値超過防止のための自動制御技術について紹介する。
○運転・維持管理総合支援システムを活用したプラント運営支援/㈱タクマ/橋本隆史
当社では、「運転・維持管理総合支援システム：POCSYS®」を新たに開発・導入し、DBO事業などの運営業務の効率化を進めている。また、本システムで収集された大量のデータを活用し、多変量解析や機械学習手法を用いた高度なデータ解析にも取り組んでいる。本稿では、本システムの概要ならびにデータ解析の取り組みなどについて紹介する。
○プラント遠隔監視・運転支援システム/㈱IHI環境エンジニアリング/富浜宗三・奥野輝幸/㈱IHI/小林 淳・中森慎太郎
当社では、廃棄物焼却プラントに遠隔監視・運転支援システムを導入し、既に幾つかの施設での運用を開始しており、異常診断や故障予知機能を活用し更なる安定稼働とLCCの低減を目指している。
○リモートサービスセンターとその発展/JFEエンジニアリング㈱/小嶋浩史
当社は2003年より、ごみ焼却施設の監視制御装置（DCS：Distributed Control System）のリモートメンテナンスサービスを開始し、現在20を超える施設のDCSソフト改良等のリモートメンテナンスを行っている。この内、BDO案件を主にプラントの操業や電力管理等を遠隔から支援するリモートサービスシステムとして、JFEハイパーリモートを開発し、運営事業に活用している。本稿では、当システムの概要と運営事業で活用している事例を紹介する。
■解説
○脱炭素に寄与するバイオマスマテリアルの状況/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩
■水処理分野
○長沢浄水場における高塩基度ポリ塩化アルミニウムの浄水処理効果/川崎市上下水道局 眞鍋 晋・小島慶太
当市の長沢浄水場では春から夏にかけて藻類やピコプランクトンの増殖に伴うpH値上昇、それに伴う凝集処理の悪化やろ過閉塞・漏出などの浄水処理障害が生じている。近年開発され、凝集効果を上げると報告されている高塩基度ポリ塩化アルミニウムでの浄水処理について、実証実験を長沢浄水場で行ったので本稿で報告する。
■製品技術
○粉末活性炭スラリー濃度センサの開発/㈱堀場アドバンスドテクノ/川口佳彦・鈴木理一郎
当社では電気伝導率センサを用いて、簡便に粉末活性炭スラリー濃度を測定する装置を開発し、浄水場での連続試験を通して、実用性の検証を行った。浄水場のスラリー貯蔵槽に設置したセンサでは、手分析値と目標活性炭調整濃度に合った結果が得られた。
○粉砕撹拌流と微細気泡による排水処理の新定義/㈱アイエンス/吉田憲史
■連載
○放射能汚染土壌に対する研究と対策８
放射能汚染の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦６
第5次下水道整備５ヶ年計画時代後半（昭和55～60年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽/（元）㈱クボタ/内村輝美
○沿岸環境の保全・再生技術２
環境にやさしく、シンプルなサンゴ群集の再生技術/鹿島建設㈱/山木克則・新保裕美・田中昌宏
■コラム
○水の恵みあれこれ/HST
3,388円
―
■特集：上水道における水処理技術の最新動向
○上水道における水処理技術の最新動向/（公財）水道技術研究センター/富井正雄
社会環境、自然環境の変化が水源水質に影響を及ぼし、その結果として浄水処理に問題や課題が生じている。本稿では、日本の上水道における水処理技術の現状、今日的課題や動向について紹介する。
○超高塩基度PAC導入検討と運用実績/岡山市水道局/平岡 茂・室井康宏・疋田章博
旭川では藻類の増加や高pH原水となるなど季節的な水質変化が発生し、これを水源とする旭東浄水場ではろ過水濁度の上昇がみられたため、超高塩基度PACを導入することとした。その導入検討の内容と、浄水場で運用した際の効果について報告する。
○霞ヶ浦を水源とする新たな浄水処理手法の実証実験/茨城県企業局/中嶋 淳・古橋嘉一・助川英志
当局では、霞ヶ浦を水源とする浄水場の水処理におけるかび臭等の異臭味障害や夏季のTHM生成等に対応するため、オゾンと過酸化水素を組み合わせた促進酸化処理（AOP）と帯磁性イオン交換樹脂の導入を目指し、一連の処理システムを評価するための実証実験を平成26年12月から実施している。
○水位差利用による省エネ型膜ろ過水道システム/（一社）膜分離技術振興協会 鮫島正一
当協会では水位差ろ過の事例を調査し「水位差利用による省エネ型膜ろ過水道システム導入手引き」をまとめた。本稿ではその内容について報告する。
○顕微鏡電気泳動法を応用した凝集剤注入制御システム/㈱東芝/有村良一・黒川 太・毛受 卓・横山 雄
本稿では、顕微鏡電気泳動法によるゼータ電位の測定方法を応用した画像処理を使った凝集状態判別指標と、その指標を用いた制御システムの構築に関して記述する。特に、浄水場での薬品注入管理が困難となる原水水質変動時における本制御システムの検証結果について報告する。
○フロック粒径測定による凝集不良の早期検知/メタウォーター㈱/田中由香・久本祐資・山口太秀
当社では、実験プラント及び実施設にフロック粒径を連続測定することができるフロックセンサを設置して、凝集不良を早期検知する方法について検討した。本稿ではフロックセンサの概要と実験結果について報告する。
○脈動形高速凝集沈澱装置の高性能化/オルガノ㈱/國東俊朗
高速凝集沈澱装置は、既成フロック存在下でのフロック形成と沈降分離操作を一体化した装置である。今回、筆者らは汎用熱流体解析ソフトを用いた沈澱槽内流動シミュレーション、実機沈澱槽内水温分布を測定し、高速凝集沈澱装置における熱対流発生要因の調査を行った。また、実施設と同形式のパイロット実験措置を浄水場内に設置し、熱対流発生時の処理水悪化制御方法についても検討を行ったので本稿で報告する。
○攪拌強度制御システム適用による浄水水質の改善/㈱ヤマト/川端洋之進・長谷川孝雄・新井忠男/沼田市上下水道課/諸田保明
攪拌強度制御システムは年間を通して攪拌強度を一定値に維持する。当システムを浄水場の混和池攪拌機に適用し、低水温・低濁度原水に対する浄水水質の改善効果を検討した。
○高Flux型親水化PVDF膜を利用した低エネルギー膜ろ過技術/㈱クラレ/薮野洋平
膜ろ過方式のランニングコスト低減を目的に水頭差膜ろ過システムが実用化されている。同システムは動力費の削減を図る一方、地形的制約を受けることや原水水質変動時に対応が困難であるといった問題があった。本稿ではこれらの問題解決のために新たな水頭差膜ろ過システムを検討した結果について紹介する。
○淀川原水への浄水セラミック膜ろ過技術の適用/メタウォーター㈱/村田直樹・山口太秀・青木伸浩
本稿では、高度に利活用された淀川を対象に、オゾン・凝集といった膜前処理が水道原水中のバイオポリマー（高分子量有機物）に与える影響と、１年間にわたって実施した連続セラミック膜ろ過実験について紹介する。
○オゾン/電気分解による促進酸化処理/㈱東芝/村山清一・毛受 卓・牧瀬竜太郎/清華大学/王 玉珏
酸化力の強いOHラジカルを生成し、それを利用して処理を行う促進酸化処理の新しい方法として、炭素系電極を用いた電気分解とオゾン処理を併用する方法について検討し、新たな知見を得たので報告する。
○二酸化マンガンを用いた高性能ヒ素吸着剤/日本濾研㈱/矢内拓郎・大橋伸夫・市場克也
高性能ヒ素吸着剤を開発した。従来品と異なりAs（V）のみならずAs（Ⅲ）に対しても高い除去能力を示した。また幅広いpH領域やフッ素やホウ素といった共存物質存在下でも高い除去能力を示し上水のみならず排水処理にも適用できる。
■特集：二酸化炭素の有効利用
○バイオマス産業都市さが/佐賀市環境部/井口浩樹
当市では佐賀市清掃工場で発生する二酸化炭素や、下水浄化センターで発生する二酸化炭素及び脱水分離液を用い、微細藻類の低コストかつ効率的な生産方法を確立し、関連産業の集積に向けて活動。そのため、技術面をサポートする研究施設も必要と考え、現在施設整備と研究体制に関しての協議を進めている。本稿では当市が目指す「バイオマス産業都市」について紹介する。
○CO2からの化成品製造/東京理科大学/杉本 裕
本稿ではすでに工業化されていたり今後の工業化が期待されるCO2の化学的利用の代表例を紹介する他、脂肪族ポリカーボネートの合成とその利用方法等について述べる。
○Jファーム苫小牧におけるCO2利用システムの紹介/JFEエンジニアリング㈱/髙須展夫
本稿では㈱Ｊファーム苫小牧工場における木質バイオマスボイラによる熱エネルギー・CO2供給およびガスエンジントリジェネレーションの取り組みについて紹介する。
■シリーズ
○フィールド・レポート
宇宙線が地球の気候に影響する可能性/T.Tech.Office 田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話15
収集・運搬の効率化：中継輸送システム(2)/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦5
第5次下水道整備５ヶ年計画時代前半（昭和55～60年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽/（元）㈱クボタ/松尾英介
○沿岸環境の保全・再生技術1
環境にやさしく、シンプルなサンゴ群集の再生技術(1)/鹿島建設㈱/山木克則
■コラム
○“日本には四季がある”に学ぶ/HST
■製品ガイド
○蛍光Ｘ線分析装置/編集部
○上水道における水処理技術の最新動向/（公財）水道技術研究センター/富井正雄
社会環境、自然環境の変化が水源水質に影響を及ぼし、その結果として浄水処理に問題や課題が生じている。本稿では、日本の上水道における水処理技術の現状、今日的課題や動向について紹介する。
○超高塩基度PAC導入検討と運用実績/岡山市水道局/平岡 茂・室井康宏・疋田章博
旭川では藻類の増加や高pH原水となるなど季節的な水質変化が発生し、これを水源とする旭東浄水場ではろ過水濁度の上昇がみられたため、超高塩基度PACを導入することとした。その導入検討の内容と、浄水場で運用した際の効果について報告する。
○霞ヶ浦を水源とする新たな浄水処理手法の実証実験/茨城県企業局/中嶋 淳・古橋嘉一・助川英志
当局では、霞ヶ浦を水源とする浄水場の水処理におけるかび臭等の異臭味障害や夏季のTHM生成等に対応するため、オゾンと過酸化水素を組み合わせた促進酸化処理（AOP）と帯磁性イオン交換樹脂の導入を目指し、一連の処理システムを評価するための実証実験を平成26年12月から実施している。
○水位差利用による省エネ型膜ろ過水道システム/（一社）膜分離技術振興協会 鮫島正一
当協会では水位差ろ過の事例を調査し「水位差利用による省エネ型膜ろ過水道システム導入手引き」をまとめた。本稿ではその内容について報告する。
○顕微鏡電気泳動法を応用した凝集剤注入制御システム/㈱東芝/有村良一・黒川 太・毛受 卓・横山 雄
本稿では、顕微鏡電気泳動法によるゼータ電位の測定方法を応用した画像処理を使った凝集状態判別指標と、その指標を用いた制御システムの構築に関して記述する。特に、浄水場での薬品注入管理が困難となる原水水質変動時における本制御システムの検証結果について報告する。
○フロック粒径測定による凝集不良の早期検知/メタウォーター㈱/田中由香・久本祐資・山口太秀
当社では、実験プラント及び実施設にフロック粒径を連続測定することができるフロックセンサを設置して、凝集不良を早期検知する方法について検討した。本稿ではフロックセンサの概要と実験結果について報告する。
○脈動形高速凝集沈澱装置の高性能化/オルガノ㈱/國東俊朗
高速凝集沈澱装置は、既成フロック存在下でのフロック形成と沈降分離操作を一体化した装置である。今回、筆者らは汎用熱流体解析ソフトを用いた沈澱槽内流動シミュレーション、実機沈澱槽内水温分布を測定し、高速凝集沈澱装置における熱対流発生要因の調査を行った。また、実施設と同形式のパイロット実験措置を浄水場内に設置し、熱対流発生時の処理水悪化制御方法についても検討を行ったので本稿で報告する。
○攪拌強度制御システム適用による浄水水質の改善/㈱ヤマト/川端洋之進・長谷川孝雄・新井忠男/沼田市上下水道課/諸田保明
攪拌強度制御システムは年間を通して攪拌強度を一定値に維持する。当システムを浄水場の混和池攪拌機に適用し、低水温・低濁度原水に対する浄水水質の改善効果を検討した。
○高Flux型親水化PVDF膜を利用した低エネルギー膜ろ過技術/㈱クラレ/薮野洋平
膜ろ過方式のランニングコスト低減を目的に水頭差膜ろ過システムが実用化されている。同システムは動力費の削減を図る一方、地形的制約を受けることや原水水質変動時に対応が困難であるといった問題があった。本稿ではこれらの問題解決のために新たな水頭差膜ろ過システムを検討した結果について紹介する。
○淀川原水への浄水セラミック膜ろ過技術の適用/メタウォーター㈱/村田直樹・山口太秀・青木伸浩
本稿では、高度に利活用された淀川を対象に、オゾン・凝集といった膜前処理が水道原水中のバイオポリマー（高分子量有機物）に与える影響と、１年間にわたって実施した連続セラミック膜ろ過実験について紹介する。
○オゾン/電気分解による促進酸化処理/㈱東芝/村山清一・毛受 卓・牧瀬竜太郎/清華大学/王 玉珏
酸化力の強いOHラジカルを生成し、それを利用して処理を行う促進酸化処理の新しい方法として、炭素系電極を用いた電気分解とオゾン処理を併用する方法について検討し、新たな知見を得たので報告する。
○二酸化マンガンを用いた高性能ヒ素吸着剤/日本濾研㈱/矢内拓郎・大橋伸夫・市場克也
高性能ヒ素吸着剤を開発した。従来品と異なりAs（V）のみならずAs（Ⅲ）に対しても高い除去能力を示した。また幅広いpH領域やフッ素やホウ素といった共存物質存在下でも高い除去能力を示し上水のみならず排水処理にも適用できる。
■特集：二酸化炭素の有効利用
○バイオマス産業都市さが/佐賀市環境部/井口浩樹
当市では佐賀市清掃工場で発生する二酸化炭素や、下水浄化センターで発生する二酸化炭素及び脱水分離液を用い、微細藻類の低コストかつ効率的な生産方法を確立し、関連産業の集積に向けて活動。そのため、技術面をサポートする研究施設も必要と考え、現在施設整備と研究体制に関しての協議を進めている。本稿では当市が目指す「バイオマス産業都市」について紹介する。
○CO2からの化成品製造/東京理科大学/杉本 裕
本稿ではすでに工業化されていたり今後の工業化が期待されるCO2の化学的利用の代表例を紹介する他、脂肪族ポリカーボネートの合成とその利用方法等について述べる。
○Jファーム苫小牧におけるCO2利用システムの紹介/JFEエンジニアリング㈱/髙須展夫
本稿では㈱Ｊファーム苫小牧工場における木質バイオマスボイラによる熱エネルギー・CO2供給およびガスエンジントリジェネレーションの取り組みについて紹介する。
■シリーズ
○フィールド・レポート
宇宙線が地球の気候に影響する可能性/T.Tech.Office 田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話15
収集・運搬の効率化：中継輸送システム(2)/循環物流システム研究所/井上 護
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦5
第5次下水道整備５ヶ年計画時代前半（昭和55～60年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽/（元）㈱クボタ/松尾英介
○沿岸環境の保全・再生技術1
環境にやさしく、シンプルなサンゴ群集の再生技術(1)/鹿島建設㈱/山木克則
■コラム
○“日本には四季がある”に学ぶ/HST
■製品ガイド
○蛍光Ｘ線分析装置/編集部
3,388円
―
■特集：下水道資源有効活用の最新動向
○下水道資源の有効利用に向けた国土交通省の取組/国土交通省/安田将広
○下水熱利用拡大に向けた取り組み事例/新潟市下水道部/木村弘樹
○ささしまライブ24地区で進める露橋水処理センターの高度処理水活用事業/名古屋市上下水道局/山﨑一弘
○滋賀県における汚泥燃料化への取り組みについて/滋賀県南部流域下水道事務所/余川雄一
○汚泥燃料化施設の導入・建設・試運転について/横浜市環境創造局/高野未来夫
○消化汚泥から回収したリンの肥料活用成果/神戸市建設局/平田卓也・田中章史
○下水処理水を利用して培養した微細藻類による漁業飼料生産技術の開発/中央大学/山村 寛
○下水処理水の再生水処理システムに関する研究/㈱西原環境/小関進介
○消化汚泥からの熱回収による高効率消化槽加温システムの開発/三菱化工機㈱/浦下勝秀・保坂一晃
○中小口径管路内設置型による下水熱利用の事例/東亜グラウト工業㈱/田熊 章
○自己熱再生型ヒートポンプ式高効率乾燥技術による下水汚泥の有効活用化/㈱大川原製作所/君塚央修
○下水汚泥コンポストの施用による土壌改良効果の検証/㈱建設技術研究所/松尾沙央里・渡邉暁人/㈱CTIフロンティア/野村奏史
■特集：震災時における浄水技術の最新動向
○新たなコンセプトを持つ応急給水用浄水装置/（公財）水道技術研究センター/安積良晃・富井正雄/京都大学/伊藤禎彦/㈱神鋼環境ソリューション/藤本瑞生
○現地長期乾燥保管可能な小型浸漬膜ろ過装置/水ing㈱/須田康司
○被災地における持続可能な浄水システム/日本原料㈱/青島幸紀・山本隆司・田中貴之
○災害対策用小型浄水器/㈱フソウ/矢野正人・田中 聡
○身近にある水から飲料水をつくる非常用浄水装置/㈱ティーネットジャパン/中谷吉邦
○災害用浄水装置/東西化学産業㈱/平兼正之
■水処理分野
○産業界におけるファインバブルの用途・実績例/エンバイロ・ビジョン㈱/豊岡正志
■シリーズ：フィールド・レポート
○上位0.1％の極端降雨を宇宙から観測する/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦４
第４次下水道整備５ヶ年計画時代後半（昭和51～55年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○スタンプラリーという仕組み/HST
○GKP将来を担う子どもたちに「水環境」をPR/下水道広報プラットホーム/荒井 健
■製品ガイド
○脱水機/編集部
◆2016年「環境浄化技術」年間総目次
◆環境装置受注統計/（一社）日本産業機械工業会
○下水道資源の有効利用に向けた国土交通省の取組/国土交通省/安田将広
○下水熱利用拡大に向けた取り組み事例/新潟市下水道部/木村弘樹
○ささしまライブ24地区で進める露橋水処理センターの高度処理水活用事業/名古屋市上下水道局/山﨑一弘
○滋賀県における汚泥燃料化への取り組みについて/滋賀県南部流域下水道事務所/余川雄一
○汚泥燃料化施設の導入・建設・試運転について/横浜市環境創造局/高野未来夫
○消化汚泥から回収したリンの肥料活用成果/神戸市建設局/平田卓也・田中章史
○下水処理水を利用して培養した微細藻類による漁業飼料生産技術の開発/中央大学/山村 寛
○下水処理水の再生水処理システムに関する研究/㈱西原環境/小関進介
○消化汚泥からの熱回収による高効率消化槽加温システムの開発/三菱化工機㈱/浦下勝秀・保坂一晃
○中小口径管路内設置型による下水熱利用の事例/東亜グラウト工業㈱/田熊 章
○自己熱再生型ヒートポンプ式高効率乾燥技術による下水汚泥の有効活用化/㈱大川原製作所/君塚央修
○下水汚泥コンポストの施用による土壌改良効果の検証/㈱建設技術研究所/松尾沙央里・渡邉暁人/㈱CTIフロンティア/野村奏史
■特集：震災時における浄水技術の最新動向
○新たなコンセプトを持つ応急給水用浄水装置/（公財）水道技術研究センター/安積良晃・富井正雄/京都大学/伊藤禎彦/㈱神鋼環境ソリューション/藤本瑞生
○現地長期乾燥保管可能な小型浸漬膜ろ過装置/水ing㈱/須田康司
○被災地における持続可能な浄水システム/日本原料㈱/青島幸紀・山本隆司・田中貴之
○災害対策用小型浄水器/㈱フソウ/矢野正人・田中 聡
○身近にある水から飲料水をつくる非常用浄水装置/㈱ティーネットジャパン/中谷吉邦
○災害用浄水装置/東西化学産業㈱/平兼正之
■水処理分野
○産業界におけるファインバブルの用途・実績例/エンバイロ・ビジョン㈱/豊岡正志
■シリーズ：フィールド・レポート
○上位0.1％の極端降雨を宇宙から観測する/T.Tech.Office/田村真紀夫
■連載
○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦４
第４次下水道整備５ヶ年計画時代後半（昭和51～55年）/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽
■コラム
○スタンプラリーという仕組み/HST
○GKP将来を担う子どもたちに「水環境」をPR/下水道広報プラットホーム/荒井 健
■製品ガイド
○脱水機/編集部
◆2016年「環境浄化技術」年間総目次
◆環境装置受注統計/（一社）日本産業機械工業会
3,388円
―
■特集：汚泥濃縮・脱水技術の最新動向
○〔総論〕汚泥濃縮・脱水技術について/日本下水道事業団/金澤純太郎
○ベルト型ろ過濃縮機（ステンレスベルト）/㈱クボタ/山本章裕
○上水汚泥用機械式濃縮装置/水ing㈱/猪狩 智
○回転ドラム型濃縮機による汚泥濃縮技術/㈱タクマ/岡田真治
○高濃度濃縮かつ任意の濃度設定が可能な機械濃縮装置の開発/月島機械㈱/後藤秀徳
○回転羽根付汚泥掻寄機/㈱西原環境/荒生靖大
○高効率型二軸スクリュープレス脱水機/㈱クボタ/松井寛幸
○非油圧式コンパクト脱水機/月島機械㈱/山根陽一・若生貴裕
○低動力型高効率遠心脱水機の自動制御/巴工業㈱/松本光司
○後注入2液型ベルトプレス脱水機/メタウォーター㈱/丹 雅史・國谷 正・菅原良行・田中智樹・太田敦久・橋本好貴
■特集：水処理を支える先端分析機器
○〔総論〕最新の水質評価技術/（国研）産業技術総合研究所/鳥村政基
○指標細菌および重金属類の新規簡易分析法/北海道大学/佐藤久・平野麗子・奥山優
○界面活性剤を簡単に測る/工学院大学/釜谷美則
○水処理、環境分析に活用するタンデム質量分析と精密質量分析/中部大学/鈴木 茂
○水処理を支える分析機器、ラボ用分析機器/アジレント・テクノロジー㈱/遠藤政彦
○化学形態合量値が得られる排水分析器具/㈱共立理化学研究所/永井 孝
○排水処理プロセスの最適化/セントラル科学㈱/寺沢 啓
○プロセス用水質計器/㈱堀場アドバンスドテクノ/村上裕昭
○最新デジタル式pH電極による排水測定/メトラー・トレド㈱/八木橋義仁
○ノンターゲット分析による下水中の生態毒性物質の探索の試み/いであ㈱/森 大樹・澤井 淳
○水処理装置における有機物評価技術/オルガノ㈱/津田晃彦
■シリーズ：フィールド・レポート
○水文環境図「富士山」を使う/TTechOffice/田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話14
収集・運搬の効率化：中継輸送システム/循環物流システム研究所/井上 護
■コラム
○東京と箱根を往復する大学駅伝/HST
■製品ガイド
○濁度計・SS計
■NEWS & PRODUCTS
○環境装置受注統計/（一社）日本産業機械工業会
○〔総論〕汚泥濃縮・脱水技術について/日本下水道事業団/金澤純太郎
○ベルト型ろ過濃縮機（ステンレスベルト）/㈱クボタ/山本章裕
○上水汚泥用機械式濃縮装置/水ing㈱/猪狩 智
○回転ドラム型濃縮機による汚泥濃縮技術/㈱タクマ/岡田真治
○高濃度濃縮かつ任意の濃度設定が可能な機械濃縮装置の開発/月島機械㈱/後藤秀徳
○回転羽根付汚泥掻寄機/㈱西原環境/荒生靖大
○高効率型二軸スクリュープレス脱水機/㈱クボタ/松井寛幸
○非油圧式コンパクト脱水機/月島機械㈱/山根陽一・若生貴裕
○低動力型高効率遠心脱水機の自動制御/巴工業㈱/松本光司
○後注入2液型ベルトプレス脱水機/メタウォーター㈱/丹 雅史・國谷 正・菅原良行・田中智樹・太田敦久・橋本好貴
■特集：水処理を支える先端分析機器
○〔総論〕最新の水質評価技術/（国研）産業技術総合研究所/鳥村政基
○指標細菌および重金属類の新規簡易分析法/北海道大学/佐藤久・平野麗子・奥山優
○界面活性剤を簡単に測る/工学院大学/釜谷美則
○水処理、環境分析に活用するタンデム質量分析と精密質量分析/中部大学/鈴木 茂
○水処理を支える分析機器、ラボ用分析機器/アジレント・テクノロジー㈱/遠藤政彦
○化学形態合量値が得られる排水分析器具/㈱共立理化学研究所/永井 孝
○排水処理プロセスの最適化/セントラル科学㈱/寺沢 啓
○プロセス用水質計器/㈱堀場アドバンスドテクノ/村上裕昭
○最新デジタル式pH電極による排水測定/メトラー・トレド㈱/八木橋義仁
○ノンターゲット分析による下水中の生態毒性物質の探索の試み/いであ㈱/森 大樹・澤井 淳
○水処理装置における有機物評価技術/オルガノ㈱/津田晃彦
■シリーズ：フィールド・レポート
○水文環境図「富士山」を使う/TTechOffice/田村真紀夫
■連載
○静脈物流：ごみ収集・運搬よもやま話14
収集・運搬の効率化：中継輸送システム/循環物流システム研究所/井上 護
■コラム
○東京と箱根を往復する大学駅伝/HST
■製品ガイド
○濁度計・SS計
■NEWS & PRODUCTS
○環境装置受注統計/（一社）日本産業機械工業会
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