大前研一通信 発売日・バックナンバー

【内容紹介】
　
　今回は、人工知能（AI）の研究開発が進むにつれ、今から10年後のビジネスの形は全く変わっている可能性があり、AI時代を生き抜くために必要な能力に言及した記事を巻頭に、AIが人間の頭脳を追い抜くと言われるシンギュラリティに備えた対応の必要性にも触れた、かつて大前研一が経済アドバイザーをしていたマレーシアで返り咲いたマハティール首相に対しての提言に関する記事や、「18歳成人」への民法改正の記事など、AI時代の生き残りに関する記事を前半に、【大前関連発言】としては、最近の国会での与野党の攻防の震源地としての安倍首相に関する記事をご紹介、続けて6月に予定されている米・朝首脳会談の前に行われた韓国文在寅大統領と北朝鮮の金正恩委員長の南北首脳会談後に署名された「板門店宣言」の本質や、日本への影響、また北朝鮮の「非核化」がどこまで本気かなど、朝鮮半島情勢に関連する記事を中心に構成した「世界の潮流（AI時代サバイバル・朝鮮半島情勢編）」と題する特集を考えます。【TOPICS】として、企業の中で既に蓄積されている知見や技術等の資産を利用し、周囲の人を巻き込みながら新しい価値を提案できる人材の育成を目的とするBBT大学大学院の「Intrapreneur Development Program（ＩＤＰ）-社内起業家養成プログラム」によるセミナー開催情報や、開講10周年を迎え、新コースやリニューアル開講する「実践ビジネス英語講座（PEGL）」、また国際バカロレア初等教育プログラム（PYP）認定関連のプレスリリースなどBBTの各プログラムの活動報告などもご紹介します。



＝＝＝＝＝＝【大前研一通信 ６月号（VOL.285）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝


【特集】「世界の潮流（AI時代サバイバル・朝鮮半島情勢編）」


・ 10年後に産業界は一変する　自ら学ぶ人以外生き残れない（週刊ダイヤモンド　2018/5/12号）


・返り咲き”マハティール首相への提言　（夕刊フジ　2018/5/19号）

　　 　
・民法改正「18歳成人」を認めていいか？（プレジデント 2018/6/4号）


【TOPICS1】・ＩＤＰ-社内起業家養成プログラム 起業家×教授セミナー
　　　　　　「新規事業開発の最前線を知る｣　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)　
　

・2040年には「老後」がなくなる（SAPIO　2018/5・6月号）


・「メンタルブロック」を外せば“第二の仕事”にも挑戦できる（週刊ポスト2017/12/22号）



【大前関連発言】震源地は安倍だ！　　　　　　　　　　　　　　（VERDAD　2018/5月号）



・金正恩「非核化」はどこまで本気か　　　　　　　　　　　（プレジデント 2018/5/14号）



・韓国・北朝鮮「板門店宣言」の裏側を読む　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　541　2018/5/9）



・朝鮮半島情勢～南北の平和協定は、日本にとって大きな負担になる可能性が大きい
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ニュースの視点　724　2018/5/7より）


・【核実験中止表明】北に「監視役常駐」要求を　　　　　　（夕刊フジ　2018/4/28号）


【TOPICS2】・Summerhill International School
　　　　　　 国際バカロレア 初等教育プログラム（PYP）認定校　　（BBT　NEWS RELEASE)　
　

・おいしいものと素晴らしい景色があれば世界中から人々は集まってくる
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（週刊 ホテルレストラン　 2018年5月4・11日号）


【TOPICS3】・ビジネスで結果を出すことを主眼とした
　　　　　　　実践ビジネス英語講座（PEGL）」が１０周年　　　（BBT　NEWS RELEASE)　　


・BBT関連情報　他


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【内容紹介】

今回は、今後10～20年で今ある仕事の大半が自動化されてなくなると言われる21

世紀に消える仕事、生き残る仕事は何か？どんなスキルやマインドを身に付け学

ぶべきかを大前研一が洞察した記事を巻頭に、続けて2017～18年の世界・日本

の動きを俯瞰し、2018年のビジネスに役立つ、国（日・中・米・欧）と企業の問題や、

トレンド解説の記事を前半にご紹介します。



中盤には、3月末に北朝鮮の金正恩氏が習近平氏と会談を持ち、６月中に予定される

米・朝首脳会談の前に関係修復を図ったとみられる中・朝両国を含め、北朝鮮を巡る

情勢を分析した記事に、ロシア情勢や、トランプ米大統領が、中国製品1300品目に25

%の関税をかけることに呼応し、中国がとった大豆、トウモロコシ、小麦などへの同様

の報復措置が意味することや、米通商政策にみる貿易不均衡のからくりにも言及した

記事と、更なる市場開放を求めるトランプ政権の動向、加熱する米・金融経済、個人

情報流出問題から波及する米フェイスブックの抱える問題点に加え、日本の自動車メ

ーカーが、韓国でポジションを確立できなかったことに触れた記事、ルノー、日産、

三菱3社の機能統合拡大におけるカルロス・ゴーン氏の問題点などを考察した記事など、

今後の世界の潮流を予測する記事を中心に構成した「世界の潮流　2018～19年　Part.2」

と題する特集号です。後半には、成人年齢の決定に関する記事、運転中のスマホ操作の

事故、英国がロシア外交官２３人を追放するに至った元ロシア情報機関とその娘の暗殺

未遂事件に関する記事を、【時事問題】として、また大前通信保存版最新刊のレビュ－

の一部もご紹介します。






＝＝＝＝＝【大前研一通信 5月号（VOL.284）インデックス 紹介】＝＝＝＝



【特集】「世界の潮流　2018～19年　Part. 2」



・大前研一直伝　どうなる1年後、5年後、10年後？

21世紀　サイバー経済を生き残る法　　　 　　（プレジデント 2018/4/30号）



・生徒たちの未来を見ていない「新学習指導要綱」の罪深さ（週刊ポスト2018/4/6号）



・【大前研一「2018年の世界」】

世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう（biblion 2018/3/13）



・【大前研一「2018年の世界」】

平成とは日本が泰平の眠りについていた時代。ポピュリズムと右傾化からは揺り戻しへ。

トランプ大統領に歯止めはかかるか？　　　　　　　　　　　（biblion 2018/3/19）



・テーブルについた北は脅威ではない　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2018/4/7号）



・米朝関係 ～米朝直接会談の結果は、北朝鮮崩壊のシナリオしか考えられない

　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　（ニュースの視点　717　2018/3/16）



・米通商政策にみる貿易不均衡のからくりとは　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　535　2018/3/28）



・トランプ「勘違い」が招いた米中貿易戦争　　　　　　　　　（夕刊フジ　2018/4/14号）



・更なる市場開放を求めるトランプ政権の動向（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　536　2018/4/4）



・加熱する金融経済、迫りくるブラックマンデーⅡ　　　　（プレジデント 2018/4/16号）



・韓国自動車／日産自動車／三菱重工業／トヨタ ～韓国でポジションを確立できなかった

日本の自動車メーカー　　　　　　　　　　　　（ニュースの視点　714　2018/2/24）



・ゴーンしか“運転”できない3社連合　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2018/3/10号）



【時事問題】【大前関連発言】・成人年齢の決定　　　　　　　（VERDAD　2018/4月号）



・罪重い“ながらスマホ”事故　　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2018/3/31号）



・「暗殺未遂事件」英国がロシア外交官23人追放　　　　　　（夕刊フジ　2018/3/24号）



【大前関連発言】「自ら人生の舵を取れ！」ブロガーレビュー



・BBT関連情報　他



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【内容紹介】

今回は、4月刊行予定の大前研一の新刊「世界の潮流　2018～19年予測」にちなみ、巻頭には、朝鮮半島の統一には、「核なき統一」を主張する日本と米国の河野外相と米太平洋軍のハリス司令官という重要人物2人が、北朝鮮による南北統一の野心に懸念を表明したことに関し、韓国の文在寅大統領の描くシナリオの可能性にも言及している記事や、北朝鮮の脅威に専守防衛を唱える日本の危うさを指摘した記事に、日本の防衛費の約3.5倍を擁し、軍事大国を目指す一方、その国防費を上回る治安維持費を計上し、外国に対するよりもむしろ民衆の蜂起を恐れているとする中国と「台湾旅行法」成立関連の記事を前半に、中盤には、1987年にニュ-ヨーク・タイムス紙に寄稿した記事が、同年11月のブラックマンデーの引き金になったとも言われ、1980年代から「世界連結経済」を提唱する大前研一が、世界中が「低欲望社会」に向かっていての金余りは、ブラックマンデー直前の状況と似てきていると、日銀の金融政策や総裁続投に関連する記事に加え、トランプ大統領の通商政策、イタリアの政局、先行きの不透明感が強まるイギリスのEU離脱問題に関して考察した記事をご紹介します。後半には、安倍内閣の「働き方改革」に関し、真の働き方改革は、「生産性を高め、世界のどこに行っても指導力を発揮できるビジネスパーソンに変える」ということを目的にすべきと喝破、リカレント教育などにも言及した記事や、空き家が激増している日本の不動産が抱える「2022年問題」など、世界の今後の潮流を予測する記事を中心に構成した「世界の潮流　2018～19年」と題した特集号です。【TOPICS】として、完全リニューアルした『新 問題解決必須スキルコース』の開講と、親子でも学べるオンラインプログラミングスクール「p.school」 関連のプレスリリースもご紹介します。



＝＝＝＝＝【大前研一通信 ４月号（VOL.283）インデックス 紹介】＝＝＝＝



【特集】「世界の潮流　2018～19年」



・北朝鮮情勢 ～文在寅大統領が目指すのは、韓国が核保有国になるための半島統一

　　　　 　　　　　　　　　　　　　　（ニュースの視点　715　2018/3/2）



・北朝鮮からミサイル攻撃、日本は反撃できるか　　　　（プレジデント 2018/3/19号）



・「台湾旅行法」成立で中国は誰と戦争？　　　　　　　（夕刊フジ　2018/3/17号）



【大前関連発言】・ブラックマンデー前夜　　　　　　　　　　（VERDAD　2018/3月号）



・ブラックマンデー再来？　株式市場急降下　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　529　2018/2/14）



・地雷心理働いた？「日銀総裁続投」　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2018/2/24号）





・【財政健全化】財政黒字化、逃げ水の試算/【社会保障問題】手取りの伸び、額面給与の半分
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　527　2018/1/31より）




・先行き不透明感が再び強まっている英・EU離脱問題（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　533　2018/3/14）



・真の「働き方改革」に必要なのは「危機感」と「答えを出す力」だ　（THE21　2018年3月号）



・間違いだらけの安倍政権「働き方改革」　　　　　　　　　（SAPIO　2018年３・４月号）


・「明治150年」というなら国を造り直す真の「維新」をやれ

（週刊ポスト2018/2/16・23合併号）　

・AI時代の教育は「答を見いだす力」の育成こそ急務だ　　　　（週刊ポスト2018/3/2号）



・空き家が激増中、日本の不動産「２０２２年問題」　　　　　（プレジデント 2018/4/2号）



【TOPICS】

・完全リニューアルした『新 問題解決必須スキルコース』 が２０１８年４月に開講

・親子でも学べるオンラインプログラミングスクール
　「p.school」 の 無料メルマガ 配信開始　　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)　



・BBT関連情報　他



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【内容紹介】


　今回は、経産省主導の解体方針で稼ぎ頭の半導体事業を売却、黒字のメディカル事

業や家電のブランドも売却した東芝が、再起不能な崩れ方をしている一方、鴻海マネ

ーとパワーを借りて解体の危機を乗り切り、生まれ変わろうとしているシャープなどを

例に、20世紀の成功体験を引きずり21世紀に足を踏み入れた日本企業や、平均給

与が10万ドル（約1100万円）のアマゾンや「初任給40万円」の募集で話題を集めた企

業を例に、20年間給与が上がらず世界に取り残されている日本人に対し、大前研一

が警鐘を鳴らす記事を巻頭に、「思い出の論文」には、優れたビジネスプロフェッショ

ナルになるには、右脳と左脳を駆使する事に言及している記事を、「関連発言」として

は、大前経営塾体験記をご紹介し、20年ぶりに最高益見通しのソニー社長交代に関して

発言した記事など、最新刊「個人が企業を強くする（小学館）」にも関連した記事を前

半に、後半では、就任して1年がたったトランプ米大統領に関連し、対中、対ロを最優先

にする国防戦略や米大使館のエルサレム移転問題、ダボス会議（世界経済フォーラム年

次総会）での演説に加え、通商政策、税制改革に関する記事などで構成した「トランプ

の1年」　と題した二弾特集号です。また【経済】として、米アマゾン、グーグル、ゼネ

ラル・エレクトリック、中国のテンセントなどの注目企業や、アマゾンに対抗するために、

小売り最大手の店舗と物流網をもつイオンに、ＩＴ業界の雄であるヤフーとソフトバンク

の3社が共同でインターネット通販事業に乗り出すことに関連した記事などもご紹介します。







＝＝＝＝＝【大前研一通信 ３月号（VOL.282）インデックス 紹介】＝＝＝＝



【特集１】「個人が企業を強くする」



・”働き方改革”が日本企業をダメにする　　　　　（プレジデント 2018/2/12号）



・世界で給料が高騰、取り残される日本人　　　　　（プレジデント 2018/3/5号）



・「年収850万円超は増税」が間違っているこれだけの理由 （週刊ポスト2018/2/2号）　



・ 不安をなくし、人生を謳歌するための税制にシフトせよ（週刊ポスト2018/2/9号）



【思い出の論文】・右脳と左脳を総合的に駆使するビジネスのプロを目指せ！　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（週刊ダイヤモンド　2005/9/24号）



【大前関連発言】・大前経営塾体験記：「デジタル破壊」時代をチャンスに転じよ

　　（プレジデント 2018/3/19号）



・20年ぶり最高益見通し　ソニー社長交代のワケ　　　（夕刊フジ　2018/2/10号）





【特集２】「トランプの1年」



【大前関連発言】・トランプの1年　　　　　　　　　　　（VERDAD　2018/2月号）



・対中、対露を最優先「米国の国防戦略」　　　　　　　（夕刊フジ　2018/1/27号）



・エルサレム問題には裏がある　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2018/2/3号）



・ダボス会議／米通商政策／米税制改革～ダボス会議で「孤立」したトランプ大統領。

　主張には根拠も一貫性もない　　　　　　　 （ニュースの視点　711　2018/2/2）



・【米学生ローン】10年間で2.5倍の約160兆円（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　525　2018/1/17）



【経済】・熱狂なき世界株高、時価総額21％増（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　524　2018/1/10）



・北米国際自動車ショー/米ゼネラル・エレクトリック / 米アマゾン・ドットコム

　/ 米グーグル / 中国市場 / 日本ペイントHD～グーグルが認めたテンセントのレベルと価値

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ニュースの視点　710　2018/1/26）



・ソフトバンク、ヤフー、イオンがアマゾンに対抗　　　　　（夕刊フジ　2018/2/17号）



・BBT関連情報　他



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【内容紹介】
　
　今回は、2018年の日本の政治を展望するために昨年10月の総選挙を総括した上
で、9月にある自民党総裁選での「「ポスト安倍」の動向を考察した記事を巻頭に、続
けて、総選挙など国政の争点が、待機児童解消や教育の無償化などの草の根レベ
ルでは、日本が抱える深刻な構造問題は、何も解決せず、生産性でＧ７やＯＥＣＤで
最下位に甘んじ、IOTでは、独・米に、AIでは、米・中に大きく遅れをとる日本は、未
知のサイバー大陸に踏み込んでいく開拓者こそが21世紀の覇者だという認識をもつ
べきだと喝破している記事を前半に、中盤には、企業の競争力のために必要なこと
とは何かに言及した記事や、年収850万円超の所得増税などの税制改正大綱を決
定した与党に対し、所得や消費を課税対象とするフロー課税でなく、本当の金持ちが
持つ不動産や金融資産を対象にするストック課税にし、消費に対し課税する税でな
く、発生する付加価値に課税する「付加価値税」と「資産課税」の２つで年間20兆円位
の借金返済も可能と喝破した記事など、今後の日本の論点として考えるべき日本の
諸問題に関する関連記事を中心に構成した「日本の論点2018～19」Part.3と題する
特集号です。「思い出の論文」には、エスタブリッシュメントを壊し、新しいものをつくる
のが私のやるべき仕事だ、とリーダーシップと構想力に大前研一が言及している記事
を、続けてグローバルに活躍するためにリーダーとして身につけておくべきこととし
て、哲学や教養、異文化コミュニケーションの重要性を解説した記事もご紹介します。
後半には、国際情勢を分析する調査会社が発表した「2018年の世界の10大リスク」1
位の「中国」では、民主化運動は完全に下火になり、独裁の基盤を確立した習近平体
制の今後を洞察している記事を、核ミサイルによる攻撃能力だけでなく、昨年、世界
で被害をもたらしたランサムウエア（身代金要求型ウイルス）を使ったサイバー攻撃な
どにも関与したことを米政府が断定し、ソフト面での攻撃力も備えてきている2位の
「北朝鮮」や、反米・新北の態度を示す文在寅大統領がいる限り、良好な関係になる
のは難しいと解説した「韓国」関連の記事に加え、エルサレムをイスラエルの首都に
認定した米国の決定撤回を求める国連総会の緊急特別会合での決議案に賛成を示
した日本の決断は正しかったものの、年頭から安倍首相が訪問したバルト3国と、東
欧3カ国の各国首脳に北朝鮮への圧力強化での連携を求めたことに関し、「eガバメ
ント（電子政府）」で世界で最も進んだ国民データベースを構築しているエストニアに
対しての関係強化をもっと図るべきだったっと苦言を呈した記事などを【国際】として、
また【TOPICS】として、BBT大学経営学部の履修証明プログラムが文科省の「職業
実践力育成プログラム」（BP)に認定されたニュースと、アオバジャパン・バイリンガル
プリスクール三鷹キャンパス新設のプレスリリースもご紹介します。





＝＝＝＝＝＝【大前研一通信 2月号（VOL.281）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝＝



【特集】　「日本の論点　2018～19」Part.3



・2018年総裁選、「ポスト安倍」に最も近い男は誰か　　　（プレジデント 2018/1/29号）



【大前関連発言】・草の根民主主義　　　　　　　　　　　　　（VERDAD　2018/1月号）



・人工知能AIの発達で役人も国会議員もいらなくなる　　　　　（SAPIO　2018/1/2月号）



・社員50人分の間接業務は「たった一人」でサポートできる （週刊ポスト2017/11/3号）　



・40歳を過ぎたら“仕事ダイエット”と“脳の筋トレ”に励め （週刊ポスト2017/12/1号）　



・日本は「資産課税」が正しい道　　　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/12/23号）



・日本企業の競争力のために必要なこととは何か（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　521　2017/12/13）



【思い出の論文】・新しい時代は「構想力」で乗り切れ！

（SAFETY JAPAN 2005第10回　9/30掲載　日経BP社）



・グローバルに活躍するために何を学んでおくべきか

～グローバルリーダーとして身につけておくべきこと

＜実践ビジネス英語講座（PEGL）上級コース Global Leadership第4回より
　BBT大学学長　大前研一＞



【国際】・米税制改正の影響は極めて大。2.5兆ドルが米国に戻る可能性

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 （ニュースの視点　705　2017/12/22より）



・北朝鮮情勢/サイバー攻撃/米韓関係

　/イスラエル情勢 ～エルサレム問題で米国に反対の立場を貫いたのは正解

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ニュースの視点　706　2017/12/29より）



・首相のバルト・東欧訪問は外務省の「浅知恵」　　　　　　　（夕刊フジ　2018/1/20号）



・「今年の10大リスク」1位は中国　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2018/1/13号）



・独裁の基盤確立、習近平体制の末路　　　　　　　　　　　（プレジデント 2018/1/15号）



【TOPICS】BBT大学の履修証明プログラムが 文科省「職業実践力育成プログラム」（BP)に認定

アオバジャパン・バイリンガルプリスクール　三鷹キャンパス新設のお知らせ


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)　　

・BBT関連情報　他　



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【内容紹介】

　2018年度新春号の今回は、累計30万部の「日本の論点（ﾌﾟﾚｼﾞﾃﾞﾝﾄ社）」シリー
ズにちなみ、日本の論点として考えるべき日本の諸問題に関するの関連記事を中心
に構成した「日本の論点2018～19」Part.2と題する特集号を考えます。巻頭には、
新年に向けての大前研一のメッセージのあと、「日本人の生産性向上が必須だ」と宣
言する政府に対し、日本の生産性は、OECDで最下位であり、なぜそうなったかを理
解しないと真の対策は出るはずはなく、デフレ脱却に向けての税や政策を、「人づくり
革命」と「生産性革命」を両輪にすること自体が矛盾すると喝破している記事に、既存
のシステムを否応なしに破壊してしまうデジタル・ディスラプションという波に、どう対
処するべきか、また、企業の「稼ぐ力」をいかにして高めるかを考察した記事をご紹介
し、「思い出の論文」には、日本において求められる「真のリーダーシップ」に関して言
及した記事を、続けて日本でこれまで全くされてこなかったリーダーシップ教育の危
機感から、大前研一自ら総監修したリーダーシップアクションプログラムを解説してい
る記事をご紹介します。

　中盤には、患者に投与後、使い切れずに廃棄された金額が年間738億円にものぼ
る抗がん剤に対しての回収システムの必要性を訴えた記事や、日本の政治家は世界的な
「常識教育」から始めるべきと言及した記事、更に夜間・休日会議開催を決めた長野県
の地方議会は、重要な問題提起であるという記事に加え、神戸製鋼、三菱マテリアル、
東レなどの品質不正問題や、「EVシフト」が世界の自動車業界で進む中、トヨタがつく
るPHVは、EVそのものになりえると指摘する記事を、後半には、世界の二大交易国の米
中が入らないTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)の効力と影響を考察した記事と、窮地
に追い込まれたメルケル首相のドイツ、紛争と和平に深く関わってきた党首が来年引退
することを表明したアイルランド、独立以来、37年間実権を握ってきたムガベ大統領が
辞任したジンバブエなど、各国情勢に触れた記事を【国際】として、【TOPICS】とし
ては、起業に向けてアクションしたい1人1人に向き合って成長を促すBBTの新講座のプ
レスリリースもご紹介します。








＝＝＝＝＝＝＝＝＝【大前研一通信 １月号（VOL.280）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝

【特集】「日本の論点　2018～19　Part.2」

・新年のご挨拶

【大前関連発言】・政府は働き方改革で何をやりたいのか？　　　（VERDAD　2017/12月号）

・安倍続投で万事休す？日本人の給料が上がらない理由 （週刊ポスト2017/12/8号）　

・「第4次安倍内閣／働き方改革／内部留保 ～「人づくり革命」と「生産性革命」を
　　両輪にすること自体が矛盾」　　　　　　　 （ニュースの視点　699　2017/11/10）

・いかにして企業の「稼ぐ力」を高めるか？　　論点2：中間管理職は必要か？
　　　　　　　　　　　　　　　（大前研一ビジネスジャーナル No.14より/masterpeace）　

・デジタル・ディスラプションを民衆の革命とするために
　　　　　　　　　　　　　　　（大前研一ビジネスジャーナル No.13より/masterpeace）

【思い出の論文】・いま日本で求められる「真のリーダーシップ」とは　　
　　　　　　　　　　　　　　　　（SAFETY JAPAN 2005　第9回　9/15掲載　日経BP社）

・リーダーシップ・アクションプログラム　学長オリエンテーション　より
　　　　　　　　　　　　　　　　（ビジネス・ブレークスルー大学学長　大前研一）

・クスリの回収システム作り医療費削減へ　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/12/2号）

・日本の政治家は「常識教育」から始めろ　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/12/9号）

・本業と両立、地方議員のなり手不足に一石　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/12/16号）

・神戸製鋼、三菱マテリアル、東レまで、、、、、、　品質不正の裏事情　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（プレジデント 2018/1/1号）

・世界で進む「EVシフト」　それでもトヨタが勝てる理由　 PHVこそ安心できる最良のEV
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（プレジデント 2017/12/18号）

【国際】・米中が入っていないTPPに効力あるのか　　　　　　（夕刊フジ　2017/11/18号）

・窮地に追い込まれたメルケル首相、再選挙の可能性はいかに
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　519　2017/11/29）

【TOPICS】・１人１人の起業の想いに向き合う新講座 「1on1 起業プログラム」スタート
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)　　

・BBT関連情報　他　

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【内容】

　今回は、大前研一が言い続けてきている義務教育は高校までに延長し無償化、大学は職業教育として「稼ぐ力」を養うために行くところと決めるべきと大学教育の無償化に反論する記事を巻頭に、第4次安倍内閣が発信している見当違いの「働き方改革」では、20年間上がっていない賃金を増やすことは遠くなり、機械にできない全く新しいことを産み出す必要性とそれができる人材を育む教育制度の重要性を指摘した記事などを前半に、中盤には、先に行われた選挙で民進党から希望の党への移籍問題や排除発言問題などで揺れた小池劇場に関する記事を関連発言として、また2025年開催予定の万博に大阪府が立候補したことに言及した記事や、所有者不明土地の有効活用を阻む現行制度の問題点、国内企業の7割弱が環境の変化に危機感を持っている実態や、観光庁と財務省が出国税の導入を調整している記事などに加え、今回行われた国政選挙での争点に「原発ゼロ」を公約に掲げていた政党があったにもかかわらず争点とならなかった理由に触れた記事と、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内での外国の違法操業問題に対する解決策も示唆した記事など、大前研一の最新刊にもちなみ、「日本の論点」に関連する記事を中心に構成した「日本の論点2018～19」と題する特集号です！

後半には、大国になりつつある中国の腐敗体質などの本質的な問題点、スペインのカタルーニャ州独立運動の行方と影響、またプーチン大統領と対立し10年間も投獄されていたかつて石油王と呼ばれた人物にも触れたロシア情勢や、ユネスコからのアメリカの脱退問題に関して考察した海外関連記事、【TOPICS】としてBBTによる地方創生への仕掛け人養成に向けての佐賀県での取り組みや、MBA修了に必要な全ての科目を英語のみで履修するBond-BBT　MBA「All　ENGLISHコース」開講のプレスリリースもご紹介します。




＝＝＝＝＝【大前研一通信 １２月号（VOL.279）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝

【特集】　「日本の論点2018～19」

・大学教育無償化、私が反対するこれだけの理由　　（プレジデント 2017/12/4号）

・見当違いの「働き方改革」で遠のく賃金増　　　　　（夕刊フジ　2017/11/11号）

・給料が20年間上がっていない日本の深刻な実態
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　516　2017/11/8）

・「月15万円稼ぐ力」を身につければ老後も怖くない！（SAPIO　2017/11・12月号）

・「公務員の定年延長」は日本破綻の大惨事を引き起こす　（週刊ポスト2017/10/13・20号）

・人材不在の政治家・官僚に「人づくり革命」ができるのか　（週刊ポスト2017/10/27号）

【大前関連発言】・大根役者ばかりの小池劇場　　　　　　　　　（VERDAD　2017/11月号）

・万博誘致に益なし、わが大阪メガシティ構想　　　　（プレジデント 2017/11/13号）

・現行制度が阻む所有者不明土地 有効活用化の実態とは
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　515　2017/11/1）

・国政選挙での争点は「原発ゼロ」ではなかった　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/10/28号）

・外国漁船取り締より“利用”考えよ　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/9/16号）

・「中国情勢／スペイン情勢 ～大国になりつつある中国。
　国家として本質的な問題に対処せよ」　　　　　　　 （ニュースの視点　697　2017/10/27）

・プーチン一強体制に対するロシア国民の閉塞感 打破に向けた動きとは
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　513　2017/10/18）
【TOPICS】
・BBTによる地方創生への仕掛け人養成に向けての取り組み。
　佐賀県「地方創生イノベータ―養成研修（公務員編）」実施　　　（BBT　NEWS RELEASE)　

・MBA修了に必要な全ての科目を英語のみで履修する
　　Bond-BBT MBA「ALL ENGLISHコース」開講　　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)　

・BBT関連情報　他　

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今回は、前号に続き「激動の世界と日本」part.2特集と題し、北朝鮮の核開発を巡る韓国、
中国、米国の危機対応に関して大前研一が考察した記事に加え、中ロが圧力強化に与せず、
米韓が軍事オプションに踏み切れない中で日本が打てるシナリオを示唆・忠告している関
連記事を巻頭に、続けてスペイン第２の都市バルセロナを中心とする北東部のカタルーニ
ャ自治州での分離独立運動、ドイツ連邦議会の選挙結果や、イラクでのクルド人独立国家
樹立に向けた動きに関する記事に、メルケル独首相を育て今年6月に死去したコール元独首
相の功績に触れた記事を前半に、中盤には、背後に巨額の分担金問題がある米国のユネス
コ脱退や、「国家の成立条件」を全て満たしていると大前研一が言い続けてきた台湾は
「中華民国」という名の独立国家であるという「正論」を台湾の行政院長が語って中国が
反応した関連記事に加え、ミャンマーのイスラム系の先住・少数民族ロヒンギャ難民に関
する問題での同国の実質的トップであるアウン・サン・スー・チー氏の対応や、今回の安
倍首相の解散総選挙と民進党、小池都知事の動きに関して喝破している記事をご紹介します。

　後半には、いかにして企業や個人の「稼ぐ力」を高めるかに言及した大前研一ジャーナル
や、「人づくり革命」に関する記事に、仏、英、独など欧州勢をはじめ、世界的にＥＶ
（電気自動車）化の動きが加速している中、日本勢が取るべき対応と戦略を語った記事と
【TOPICS】としては、BBＴが日本ラグビーフットボール協会とオフィシャルパートナー協定
を締結したプレスリリースもご紹介します。


＝＝＝＝＝【大前研一通信 １1月号（VOL.278）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝

【特集】　「激動する世界と日本　Part.2」


・朝鮮半島情勢／米トランプ大統領／北朝鮮核開発問題
　～国連の場では隠していた中国の本音とは？ （ニュースの視点　693　2017/9/29）

【大前関連発言】・北朝鮮の末路　　　　　　　　　　（VERDAD　2017/10月号）

・民族紛争を招きかねない各国独立運動 抑圧の動き
　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　511　2017/10/4）

・コール元独首相死去、メルケルを育てた偉大なリーダー（プレジデント 2017/10/16号）

・米国のユネスコ脱退 背景に巨額分担金　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/10/21号）

・ 台湾は「中華民国」という名の独立国家　　　　　　　（夕刊フジ　2017/10/8号）

・ ［ロヒンギャ迫害問題］スー・チー氏は退くべきだ　（夕刊フジ　2017/9/30号）

・小池劇場第三幕、安倍自民が恐れる「悪夢」の再来　（プレジデント 2017/10/30号）

・いかにして企業の「稼ぐ力」を高めるか？
（大前研一ビジネスジャーナル No.14より/masterpeace）　

・“上から”の「働き方改革」は経営に対する冒瀆である　　　（週刊ポスト2017/10/6号）

・『人づくり革命』　大学は「稼ぐ力」を養うところに　　　　（夕刊フジ　2017/9/23号）　

・「中国自動車市場／三菱自動車／欧州自動車市場／ソーラーカー
　～急速なEV化は日本の自動車産業の裾野を破壊する」 （ニュースの視点　692　2017/9/23）

・エンジンにこだわるな　トヨタもEVシフトを　　　　　　（週刊東洋経済　2017/10/21号)

・カーシェア、EV、自動運転…日本車メーカーに“未来”はあるか（週刊ポスト2017/9/22号）

【TOPICS】・ＢＢＴ、日本ラグビーフットボール協会とオフィシャルパートナー協定を締結
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)　　

・BBT関連情報　他　

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【内容紹介】
　

　今回は、森友学園と加計学園問題に端を発し、支持率が急落し、第3次改造内閣をスタートせざるを得なくなった安倍政権が、それでも崩れない理由を大前研一が喝破した記事を巻頭に、トランプ米大統領の最側近のバノン首席戦略官・上級顧問含め、高官の退任、辞任が相次ぎ、また20兆円の資産を持つと言われるプーチン大統領の資産凍結を解くためにロシアのエージェントにトランプ陣営が関わった疑惑問題や、アップル、グーグルなど、移民も多く勤める新興企業との対立再燃など、トランプ政権の転換点を迎えつつあるとする記事を、また、水爆と思われる核実験をも行った北朝鮮へのミサイルの技術移転疑惑があるのは、ウクライナだけでないと指摘する記事や、英国のEU離脱問題のハードルの高さに触れた記事に加え、二本の高速線が開通したフランスにおいて、「TGVはもうつくらない。」と爆弾発言したマクロン仏大統領に関する記事もご紹介します。中盤から後半には、約10%の世界シェアを持つ通信機器メーカのファーウェイだけでなく、アリババ集団、テンセントなど、世界トップ１０に名を連ねる中国企業を考察した記事に、次世代モバイルサービス「５Ｇ」や小売業界の提携問題に関する記事と、「都民ファーストの会」の圧勝に終わった東京都議選後の小池知事が、将来の繁栄を世界から取り込む「都民ファースト」な都政の実現をするには、３つの方向性が重要だと指摘する記事など、「激動する世界と日本」と題する特集号です。「思い出の論文」には人口減小問題を抱える社会での、可能性を持った成長市場に言及した記事を、【時事問題】としては、研究開発の国際競争力を示す指標である世界の研究者に引用されるような注目度の高い論文数で日本は前回の7位から9位とランクダウンした現状を危惧する記事に、民進党代表選の関連記事もご紹介します。




＝＝＝＝＝【大前研一通信 １０月号（VOL.277）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝

【特集】「激動する世界と日本」

・森友・加計問題、それでも安倍政権が崩れない理由　　（プレジデント 2017/10/2号）


・米スティーブ・バノン氏／米トランプ政権／ロシアゲート問題～トランプ政権崩壊の
　転換点を迎えつつある　　　　　　　　　　　　　　 （ニュースの視点　688　2017/8/25）

・【大前関連発言】・独裁者が民主的に選ばれる時代　　　（VERDAD　2017/9月号）

・北ロケット提供「疑惑」はウクライナだけじゃない　　　　　（夕刊フジ　2017/9/2号）

・EU離脱問題に潜むイギリス国民の思惑とは？（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　507　2017/9/6）

・英世論調査結果に見るEU離脱の難しさ　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　505　2017/8/23）

・中国ファーウェイ／中国ネット市場／米スプリント／ローソン／小売提携
～世界トップ10に名を連ねる中国企業の実力は本物 （ニュースの視点　689　2017/9/1）

・中国発「モバイル決済革命」が世界を席巻する日　（週刊ポスト2017/8/18・25号）

・世界屈指のIT拠点となった中国・深圳に何を学ぶか　　（週刊ポスト2017/9/１号）

・議会制圧でも前途多難な小池都政　　　　　　　　　　　（プレジデント 2017/9/18号）

・老後の不安を一気に解消できる「経済頭脳」の鍛え方　（SAPIO 2017年10月号）

【思い出の論文】
・人口減にビジネスチャンスあり！―前編―（SAFETY JAPAN・ 2006/6/7　日経BP社）
・人口減にビジネスチャンスあり！―後編―（SAFETY JAPAN・ 2006/6/14　日経BP社）

【時事問題】・泥臭さない民進・前原新代表　　　　　　　（夕刊フジ　2017/9/9号）
・世界に遅れる日本の論文　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/8/26号）

・BBT関連情報　他　

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【内容紹介】

　今回は、市場の1/3が消滅し、国内アパレル不振が続く背景を考察した記事を
巻頭に、世界の流れがEV(電気自動車)になってきている中、ハイブリッド車の販売の
成功や、水素自動車の開発などによりEVの開発が遅れてしまったトヨタと、内燃機関
を強さとするマツダとの資本提携関連の記事と、日産自動車に増収減益を招いた北
米日産の問題点や、将来のEV化を見据え外資を排除する中国、韓国の現代(ヒュン
ダイ)自動車の危機を招いている原因など、将来の自動運転社会で自動車の激減が
予測される自動車業界に切り込んだ記事に加え、観光関連、米小売り大手シアーズ
が白物家電をアマゾンと提携し販売する意味、フィンテックでも台頭する中国IT企業
に言及した記事を前半に、中盤には、ビック５と言われる米国・新旧新興企業の躍進
や、国内では、成城石井とセブンイレブンの進撃に加え、東京オリンピック終了後、２
０２５年には東京の人口もピークを迎え、人口減に高齢化が相まって懸念されるマン
ション問題の解消策に言及した記事など、経済関連の記事を中心に構成した「武器と
しての経済学」と題する特集号です。【関連発言】としては、大前経営塾の体験
記や、煮詰まってきたアベクロ経済学の指南役が、マクロ経済を標榜する高欲望の
米国社会の経済学者であり、その問題点と処方箋を示した記事もご紹介。

後半には、いわゆるロシアゲート問題に関連するロシアのプーチン氏の思枠や、ギリ
シャ国債、米国株式相場の動向に、医療保険制度改革法（オバマケア）の撤廃や、メ
キシコ国境沿いに建設する壁の費用に充てようと考えていた「国境調整税」の導入を
トランプ政権と共和党が断念するなど、成果も上げられず、人事の問題でも揉めてい
る大統領は、北朝鮮に対しても予測不能なことを起こす可能性にも触れた記事と、戒
厳令解除から３０年を迎えた台湾関連の記事に【TOPICS】として、BBTプレスリリース
もご紹介します。



＝＝＝＝＝【大前研一通信 ９月号（VOL.276）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝

【特集】　「武器としての経済学」

・市場の3分の１が消滅、誰がアパレルを殺したのか？（プレジデント 2017/9/4号）

・迷走するトヨタが進むべき未来　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/8/19号）


・トヨタ自動車／日産自動車／中国自動車大手／韓国・現代自動車
　～トヨタは全方位ではなく迷走している　 （ニュースの視点　686　2017/8/14）

・岐阜県高山市／地方創生／米シアーズ／米アマゾン・ドット・コム／
中国IT企業 ～アマゾンとの提携はシアーズの生き残る道　
　　　　　 （ニュースの視点　685　2017/8/4）

・【米国】新旧新興企業の躍進　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　502　2017/8/2）

・“21世紀の黒船”米国企業が迫る日本市場“開国”の明と暗　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（週刊ポスト2017/7/21・28合併号）

・成城石井とセブン－イレブンの進撃　　　　　　　（夕刊フジ　2017/7/22号）

・2025年、東京も人口減少へ。マンションが危ない　（プレジデント 2017/8/14号）

・訪日外国人3000万人時代になぜ大手旅行会社は低調なのか　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（週刊ポスト2017/8/4号）

【大前関連発言】・大前経営塾体験記　すごいアイデアをどう生み出すか　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（プレジデント 2017/8/14号）

【大前関連発言】・さようならアベノミックス　　　　　（VERDAD　2017/8月号）

・小池「都民ファースト」ブームはあっという間に去ってしまう（SAPIO 2017年9月号）

・ロシアゲート問題に潜むプーチン氏の思惑とは　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　504　2017/8/16）

・トランプ ゴタゴタ続きで北に突撃？　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/8/5号）

・台湾戒厳令解除から30年　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/7/29号）

【TOPICS】
・「子どもを億万長者にしたければプログラミングの基礎を教えなさい」の著者：
松林弘治氏監修のオンラインのプログラミング講座「p.school」を小中高生向けに開講
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)　　

・BBT関連情報　他　


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【内容紹介】

　今回は、訪日インバウンド消費を取り込むためにもキャッシュレス化を更に進める必要があると指摘し、日常生活に現金を必要としないキャッシュレス社会が世界的に進展している状況を洞察した記事を巻頭に、5月末の総資産が初めて500兆円を突破し、日本の名目GDPにほぼ並ぶ規模となった日銀の脆弱性や、魅力のある企業戦略よりも、時価総額に対する配当利回りに反応する機関投資家の傾向や問題点を指摘した記事に、トランプ政権化での日米貿易の懸念点、香港返還20年に関する中国や、20年前から大前研一が主張していた築地活用法の関連記事に加え、高級ブランド最大手の仏モエヘネシー・ルイヴィトン（LVMH）とナイキの買収・ブランド戦略の違いや、米国の医療用品、食品業界で進むトップ企業による買収に関する記事、また、AI活用、DRAM市場、アマゾン、無料ポイントを発行しない「ギンザシックス」など、注目企業の動向に言及している記事をご紹介。
【思い出の論文】としては、M&A（企業の合併・買収）戦線でのマッキンゼーの強さの秘密に迫っている記事など、経済、特に経営戦略、M&A関連の記事を中心に構成した「武器としての経済学と経営戦略（M&A編）」と題する特集号です。

　後半には、【大前関連発言】として、戦後3番目の長期内閣となった安倍政権は、何を成してきたのかを検証する記事と、日本の有給休暇消化率は、世界最低レベルであり、日本人のバケーションは貧しすぎると喝破している記事もご紹介致します。





＝＝＝＝＝【大前研一通信 ８月号（VOL.275）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝

【特集】「武器としての経済学・経営戦略（M&A編）」

・欧州、インド、中国・・・世界で進むキャッシュレス革命　　（プレジデント 2017/7/17号）

・日銀ETF保有残高が推定17兆円を突破！　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　497　2017/6/28）

・日銀総資産500兆円超え　債務超過は起こらない？（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　494　2017/6/7）

・日本への圧力は続くのか？ モノの貿易での対日赤字 約7兆7000億円　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　480　2017/2/22）

・香港返還20年「1国2制度」の行方　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/7/8号）

・20年前から主張してきた「築地活用案」　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/7/15号）

・日本郵政、東芝…日本企業M&Aはなぜうまくいかないのか　　　　（週刊ポスト2017/6/9号）

・“ドレスアップ”で騙される日本企業M&A「失敗の研究」　　　（週刊ポスト2017/6/16号）

・ 米エヌビディア／米マイクロン・テクノロジー／アマゾンジャパン／ギンザシックス
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（大前研一ニュースの視点　677　2017/6/9）

・ LVMH・米医療機器大手・米食品大手
　～LVMHとナイキの買収戦略、ブランド戦略の違いとは？
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（大前研一ニュースの視点　673　2017/5/12）

【思い出の論文】　・「フォーチュン300社」にOB幹部を擁して M&A戦線でぶっちぎる
マッキンゼー式「世界ワン・ファーム」 　　　 （DECIDE　2005/2月号）　　

・　経営者の時間の使い方を見れば「良い会社」かどうかわかる　　（SAPIO 2017年8月号）

【大前関連発言】・安倍一強は何を達成したか　　　　　　　　　　（VERDAD　2017/7月号）

【政治】・「休まない」日本人の〝忖度″という病　　　　　（プレジデント 2017/7/31号）

【TOPICS】・ＢＢＴ大学「ハッカソン入試」を導入、8月27日に実施
　　　　　・基礎科目を在学生と共に履修できる「ＢＢＴ大学単科生制度」を拡充
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)　

・BBT関連情報　他

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【内容紹介】

　今回は、トランプ米大統領が、連邦捜査局（FBI）のジェイムズ・コミー長官を電撃的に解任したことで、かつてウォーターゲート事件で特別検察官を解任して批判が高まり、辞任に追い込まれたニクソン元・米大統領と同様、今後、議会下院での弾劾訴追の可能性を大前研一が指摘している記事を巻頭に、政権発足後100日を経過し、既に離脱を表明しているTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)や、NAFTA(北米自由貿易協定)、また地球温暖化対策の国際的な枠組みであるパリ協定への影響なども分析した記事に、5月に行われたG7（先進国首脳会議）では、メルケル独首相が、「7カ国協議でなく、1対６だった」と米大統領の孤立に触れ、また、中東問題、米朝関係、北朝鮮情勢、韓国、中国関連へ言及している記事に加え、フランス史上、最年少のマクロン仏新大統領と小池都知事の共通項も指摘した記事など、トランプ政権の今後に関連する記事を中心に構成した「トランプ政権の行方」と題する特集号です。「思い出の論文」としては、次世代観光を創発するリーダー育成のBBTの新講座開講に関連し、観光が日本経済のキラーコンテンツになると喝破している観光関連の記事など2本をご紹介します。

後半には、プラグインハイブリッド（PHV）車だけでなく、燃料電池車（FCV）にも力を入れ事業の幅を広げるトヨタを懸念する記事と少子化関連の記事を、【大前関連発言】としては、地方議員の役割とその是非を問いただした記事もご紹介します。





＝＝＝＝＝＝＝＝＝【大前研一通信 ７月号（VOL.274）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝


【特集】「トランプ政権の行方」


・ロシア疑惑に揺れるトランプ政権、「崩壊の足音」　　　 （プレジデント 2017/7/3号）

・トランプ政権発足後100日の通信簿　　　　　　　　　　　（プレジデント 2017/6/12号）

・NAFTA再交渉は米にメリット　　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/5/27号）

・パリ協定離脱はトランプ外交の失敗　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/6/10号）

・ G7首脳会議・米朝関係・北朝鮮情勢 ～北朝鮮崩壊で各国が受け入れられるシナリオ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（大前研一ニュースの視点　676　2017/6/2）

・トランプ大統領の世界観はアイアコッカ時代で止まっている　（週刊ポスト2017/2/17号）

・“世界最強”の米企業に自国のプア・ホワイトを救済させよ　（週刊ポスト2017/2/24号）

・マクロン新仏大統領と小池都知事の間にある共通項　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　491　2017/5/17）

・仏マクロン新党は単独過半数の議席を握れるか？　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　493　2017/5/31）

・仏新大統領と日産・ゴーンとの関係　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/5/20号）　

・中国経済は、いつ、何がきっかけで崩壊するのか？　　　　　　　（SAPIO 2017年7月号）
　　　　　　　
【経営】【TOPICS】・観光地経営人財育成のオンラインスクール
　　　　　　　　　　「Tourism Leaders School」7月1日開講　　　　　（NEWS RELEASE)　

【思い出の論文1】・観光は経済のキラーコンテンツ　　　　　　　（Voice　2007年1月号）

【思い出の論文2】・戦略なき日本！「観光立国」は夢のまた夢　（プレジデント 2011/8/29号）

・トヨタ危険な事業拡大　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/6/3号）

【時事問題】・日本がやるべき少子化対策　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/6/17号）

【大前関連発言】・地方議員は役割があるのか？　　　　　　　　　（VERDAD　2017/6月号）

・BBT関連情報　他

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【内容紹介】

　今回は、Vol.271(2017年4月号)でも特集した、産業の突然死さえ引き起こす「デジタル・ディスラプション（デジ タル化による破壊）」は、今迄の文部科学省的な日本の教育が、確実にディスラプトされる方向に向かっており、自ら学習を組み立てる学習姿勢を持っていれば人生に大きな差がつき、人生設計にこそ「デジタル・ディスラプション」を使うべきと大前研一が指摘する記事を巻頭に、稼ぐ力となる「プログラミング教育」に関する記事など、特に今後の教育、人材改革に大きな影響を及ぼすデジタル・ディスラプションに関連した記事を中心に構成した「デジタル・ディスラプション時代の人材改革」と題する特集号です。【思い出の論文】には、BBT大学大学院をはじめ、BBTの各プログラムで使われている、改良し、進化する自社開発の遠隔教育システム：エアキャンパス（AC)に関する記事も併せてご紹介。

後半には、【政治】として、英国のEU離脱交渉には、高いハードルがある為、その勝算は低く、6/8の総選挙後もEUの態度は変わらないと予想した記事を、【経済】としては、臨界点に近づく宅配便業者の負荷を救済する「配達一元化プラン」の記事に加え、中国問題と北朝鮮問題は別ものとするトランプ米大統領のシリア攻撃の背景にも迫る記事に、香川県での米エアビーアンドビー活用の取組開始や、国際化に成功した武田薬品の今後の課題、フリーマーケットで圧勝するメルカリに関する記事に、都心マンションの建設ラッシュや、国会での追求でも話題の「忖度政治」に警鐘を鳴らしている記事などもご紹介します。




＝＝＝＝＝＝大前研一通信 ６月号（VOL.273）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝

【特集】「デジタル・ディスラプション時代の人材改革」

・自ら学習を組み立て、自分の人生を設計せよ！
　デジタル・ディスラプション時代に求められる人材とは　
　　　　　　　　（大前研一ビジネスジャーナル No.13より/masterpeace）

【思い出の論文】・「私はこう考える　」　毎日使い、改良し続ける
　＜「開発・改良の切り札　システム内製を極める」日経BP社（P.82-90：初　
　　　出:2008年「経営とIT新潮流」より＞

・〝人材改革の21世紀″に傑出するイスラエルと台湾の人材力　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（週刊ポスト2016/11/4号）

・〝50年遅れ″の日本が取り組むべき三つの人材改革（週刊ポスト2016/11/11号）

・稼ぐ力となる「プログラミング教育」　　　　　（夕刊フジ　2017/4/29号）

【TOPICS】・AirCampus(R)での「ブレンド型学習」モデル構築に向けた
　　　　　　　共同プロジェクト開始　（BBT　NEWS RELEASE　2017/4/18)

【政治】・勝算は絶望的、イギリスのEU離脱交渉（プレジデント 2017/5/29号）

・「英国EU離脱交渉」に高いハードル　　　　　　（夕刊フジ　2017/5/13号）

・【英国】6月8日に総選挙実施　現政権への民意を問う
　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　2017/4/26）

【経済】・パンク寸前の宅配現場を救う「配達一元化プラン」　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（プレジデント　2017/5/15号）

・日米経済対話・トヨタ自動車・米中関係 ～中国問題と北朝鮮問題は全く別もの
　　　　　　　　　　　　　　（大前研一ニュースの視点　671　2017/4/28）

・米エアビーアンドビー・武田薬品工業・スタートトゥデイ
　～香川県でエアビーアンドビー活用の取り組み開始
　　　　　　　　　　　　　　（大前研一ニュースの視点　672　2017/5/5）

【大前関連発言】・忖度政治　　　　　　　　　（VERDAD　2017/5月号）

・なぜ失業率が低いのに景気は上向かないのか？（SAPIO 2017年6月号）

・危険な都心マンションの建設ラッシュ　（夕刊フジ　2017/4/22号）　　

・BBT関連情報　他

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【内容紹介】

　今回は、発足直後から激しい反発を招く言動や政策を次々に実行する米・トランプ政権の今後と、北朝
鮮のミサイル問題などで厳しさを増す極東情勢など、不透明で揺れる国際情勢の今後を大前研一が警告し
た記事を巻頭に、北朝鮮の脅威が高まれば軍事行動も含めてあらゆる選択肢を検討すると、中韓にも協力
を求め、「戦略的忍耐」をしていたオバマ前政権に比べ、トランプの北朝鮮政策は無策ではないと指摘する
記事や、ロビー活動も匂う米国への渡航制限の関連記事に加え、ロシア、トルコ、韓国、日本での「権力の
腐敗」という視点に言及した記事と、離脱交渉を開始して顕在化してきたＢｒｅｘｉｔのリスクとコスト
問題、また、豊洲移転問題で膠着している小池都政、原発事業で巨額損失を計上して経営危機に陥った東芝、将来の自動車産業を激震させ、革命を起こすであろう３つのことを指摘した記事など、不透明で答えのない世界における「リスク」をキーワードにした関連記事を中心に編集構成した「答えのない世界と日本のリスク」と題する特集号です。後半には、会社はお金をもらいながら勉強できる「学校」と考えて人生設計をすべきと示唆する記事に、【ＴＯＰＩＣＳ】として、在学生だけでなく、受験生なども利用でき、高校～
社会人までを一気通貫でサポートするキャリアセンター開設や、沖縄尚学高校と高大連結協定を締結した
ＢＢＴ大学の記事もご紹介します。



＝＝＝＝＝＝大前研一通信 ５月号（VOL.272）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝


【特集】　「答えのない世界と日本のリスク」


・大前研一が警告する　米政権頓挫と北朝鮮崩壊　　（サンデー毎日　2017/4/16号）

・無策でないトランプの北朝鮮政策　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/3/26号）

・問題多い米国への渡航制限　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/4/15号）

【大前関連発言】・権力の腐敗　　　　　　　　　　　　　　（VERDAD　2017/4月号）

・韓国がいつまでも「先進国」になれないのはなぜか　　　　（SAPIO 2017年5月号）

・離脱交渉開始　顕在化してきたBREXITのリスクとコスト
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　2017/4/5）

・豊洲汚染問題・豊洲移転問題 ～小池氏のやり方は、謀略政治スタイル。
　決して都民ファーストではない　　　（大前研一ニュースの視点　667　2017/3/31）

・「日仏原子力合意」に意味はあるのか　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/4/1号）

・東芝を沈めた原発事業「大誤算」、誰の責任か？　　（プレジデント 2017/4/17号）

・20年後に起こる自動車産業のガラガラポン革命　　　（プレジデント　2017/5/1号）

【大前関連発言】「答えのない世界～ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾘｰﾀﾞｰになるための未来への選択」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ブロガーレビュー

【経済】・政府主導の「残業月60時間規制」の意味がわからない
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（週刊ポスト3/24・31号）

・「第4次産業革命」時代は“突出した個人”が巨冨を生む　（週刊ポスト2017/4/14号）

・「金のなる知恵」最終回　サラリーマン人生は前半20年と後半20年に分けて設計しよう
（DIME　2017年5月号）

【TOPICS】・在学生、高校生を対象とした「BBT大学キャリアセンター」がオープン
　　　　　・BBT大学、沖縄尚学高等学校と高大連結協定を締結
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（BBT　NEWS RELEASE)

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

・BBT関連情報　他

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【内容紹介】

　今回は、FinTec、IoT、AIなどテクノロジー関連の話題が連日、メディアに取り上げられる中、発刊された最新刊「テクノロジー4.0（kadokawa）」にちなみ、産業の突然死さえ引き起こす「デジタル・ディスラプション（デジタル化による破壊）」に関連する記事などを中心に構成した「テクノロジー4.0」と題する特集です。また既存の企業の存続を脅かす技術革新が進む中、【思い出の論文】には、マッキンゼーのコンサルタントとして、企業参謀を務めていた大前研一の戦略的思考思考法の一端を紹介したベストセラー「企業参謀」関連の「企業を生かすも殺すも参謀次第」という記事に、今後の百貨店の試金石になるかもしれないと指摘する「ＧＩＮＺＡ　ＳＩＸ」関連の記事と、「仕事の答えをどう見つけるか」と題
する大前経営塾の体験記を【経営戦略】カテゴリとしてご紹介します。後半には、時事問題として、瀕死の東芝の原子力事業の記事に、中国一人っ子政策の記事を、【政治】カテゴリには、米・トランプ政権の今後を予見する記事なども併せてご紹介します。




＝＝＝＝＝＝＝＝＝【大前研一通信 ４月号（VOL.271）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝

【特集】　「テクノロジー4.0」

・「金のなる知恵」Vol.11　ロボットアドバイザー投資より自己投資で稼ぐ力を身につけよ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（DIME　2017年４月号）


・デジタル化に勝てない企業はなぜ勝てないか？　　　　　（プレジデント 2017/4/3号）

・「自動運転」ならぬ“自動行政”の実現こそ急務である　　（週刊ポスト2016/9/2号）


・世界海外旅行者数・民泊・決済サービス　～4000万人対応には民泊を活用せざるを得ない
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（大前研一ニュースの視点　663　2017/3/3）

・米ツイッター・米スナップ・鴻海精密工業～ツイッターの課題は、
　ビジネスモデルがないこと　　　　　　　（大前研一ニュースの視点　664　2017/3/10）

【経営戦略】・【思い出の論文】企業を生かすも殺すも参謀次第
　　　　　　　企業参謀のオーソリティが語る「よい参謀」「悪い参謀」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（月刊BOSS　2007年9月号）

・百貨店、事業多角化でしか変われない　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/3/18号）

【大前関連発言】・「大前経営塾体験記」仕事の答えをどう見つけるか
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（プレジデント 2017/3/20号）

【時事問題】・理解できぬ東芝の原子力事業　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/2/25号）

　＊中国一人っ子政策の後遺症　　　　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/3/11号）

【政治】＊トランプ大統領よ、アメリカはすでに一人勝ちだ　（プレジデント 2017/3/20号）

【大前関連発言】・就任100日のハネムーン？　　　　　　　　　　（VERDAD　2017/3月号）

・トランプ政権あと半年の現実味　　　　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2017/3/4号）

・どうせトランプは長くもたない「貿易交渉」はのらりくらりとかわせ（SAPIO 2017年4月号）

・BBT関連情報　他

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