ハウジング・トリビューン 発売日・バックナンバー

2018年度も補助、融資、減税の面で手厚い住宅取得支援策が各省庁により実施される。
省エネ推進やストック活用、子育て支援などの点から住宅取得の支援を行うことで住宅市場を刺激する。
そこで、2018年度はどういった支援策が新たに始まり、これまでとどう変わるのか、注目すべきポイントを解説していく。

≪HT’S EYES≫
追悼・青木会長
異業種データで起こす化学反応

2018年度の住宅取得支援策　注目ポイントはここだ!!
得する住宅2018

スマカチだより　スマカチ総研が２月に第30回シンポを開催

≪TOPICS＆NEWS≫
建築基準法の改正案が閣議決定　住宅の宿泊施設などへの転用が容易に
官民一体でインフラ輸出強化　住宅事業者などがより海外参入しやすく
PVメーカー、自家消費シフトを加速　ポストFITへの取り組みを本格化
インスペクションの新提案相次ぐ　迫る４月の宅建業法改正に対応
（一社）住宅リフォーム推進協議会　「2017年度 住宅リフォーム実例調査」
美は細部に宿る　住宅外観になじむ「雨とい」

≪CLOSE UP≫
積水ハウス　グループでボリュームゾーン開拓へ
（一社）日本CLT協会　CLTマンションをテーマに設計コンテストを開催
朝日ウッドテック　木の壁・天井材「woodtec the wall」を今春発売へ
アパレル企業の市場参入が活発化

≪Channeling Data≫
アットホーム「新社会人・住み替え資金事情」調査
MAJOR7「新築分譲マンション購入に際しての意識調査」

≪FLASH≫
大和ハウス工業　賃貸退去後の住まいとして賃貸併用分譲住宅を提案
積水化学工業　太陽光発電搭載住宅の64％でゼロエネ達成
三井ホーム　高性能でコスパに優れた若年層向け新商品を発売
三和シヤッター工業　戸建住宅用宅配ボックスを発売
アドバンスト・メディア　音声×AIで内装仕上げ検査の書類作成

家庭部門のエネルギー消費量削減の切り札として、国が普及を推進するネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ＺＥＨ）。（一社）環境共創イニシアチブ（ＳＩＩ）の報告によると、２０１６年度に着工した注文住宅の11.8％がＺＥＨ（Ｎｅａ
ｌｙ ＺＥＨ含む）だった。２０２０年度までに自社が受注する住宅のうちＺＥＨが占める割合を50％以上とする目標を掲げる「ＺＥＨビルダー」の登録件数も６２３６件にのぼる。

普及が拡大しているＺＥＨだが、ＦＩＴによる太陽光発電による電力の買取価格が低下するなか、ＺＥＨのあり方も変化してきている。建物の省エネ性能を高め、設備の効率利用により太陽光エネルギーを自家消費する方向へシフトしてきている。

また、ＺＥＨについてはビルダーの間で取り組みに差があるのも事実。ＺＥＨビルダーでも実績50 ％以上のビルダーが７％を占める一方で、実績０％が62.7％にのぼっている。つまり、特定のビルダーが多くのＺＥＨを供給しているのが実態で、ビルダーの多くが、ＺＥＨを手掛けたくても手掛けられていない状況なのだ。

そこで、ＺＥＨの普及で実績をあげているハウスメーカーや工務店の先進の取り組みを通じ、ＺＥＨの作り方、売り方のポイントを聞いた。

売れるＺＥＨとはどういった商品（仕様）なのか、そして、売り方や提案の仕方にどのような秘訣があるのか探った。

≪HT’S EYES≫
結果としてのZEH
デジタル資本主義の勝ちパターン

≪特集≫
先進事例に見る
ZEHの創り方・売り方
インタビュー　芝浦工業大学　建築学部　秋元 孝之 教授
積水ハウス　ZEHをあたり前に　デザインや快適性も犠牲にしない
積水化学工業　電力不安をゼロにする　エネルギー自給自足の実現へ
LIXIL住宅研究所 アイフルホームカンパニー
2000万円以下の高性能住宅　燃費計算で生活コスト減を見える化
エコワークス　ZEH比率は90％超え　顧客との信頼関係を築いた後に提案
相羽建設　狭小地でもZEH対応　家づくり学校で住宅リテラシーの向上も
安成工務店　HEAT20のG１を標準仕様に　宿泊体験などで快適性を訴求
WELLNEST HOME　圧倒的な高性能住宅で差別化　訴求点は快適、健康など

≪TOPICS＆NEWS≫
建築分野へのIoT・AI導入で建研が独自調査
木造化の次の有望株は宿泊施設
東急不動産、学生レジデンス事業へ本格参入
「東京アート＆ライブシティ」構想発足
スマカチだより　スマカチ総研が１月に第29回シンポを開催
ダウ化工　最高性能の押出発泡ポリスチレンフォーム断熱材を開発
　　　　　抗菌グレードも用意 カビ発生のリスクを抑制
≪連載≫
新・住まい学　「BIMと住まい」【後編】
東京工芸大学　工学部　建築学科　非常勤講師　森谷 靖彦 氏

≪FLASH≫
YKKグループ　18年度経営方針を発表　営業利益率８％以上目指す
群馬セキスイハイム　コンシェルジュによるまちの見守りを提案
（一社）優良ストック住宅推進協議会　スムストックの成約が前年比110％の1800棟に
LIXIL　インテリア建材シリーズを統合
ケイミュー　業績好調、窯業系外壁材のシェア４割に
BXカネシン　制震機能をプラスした筋かい金物を本格展開
全国建設業協同組合連合会　モード学園とかっこいいユニフォーム
GA technologies　一気通貫中古不動産プラットフォームを提供
（一社）ソーラーシステム振興協会　太陽熱システムの出荷拡大へ新施策
NOMAL　アート通販サイト「WASABI」が住空間を提案

期待度が高まる中大規模木造市場だが、実績がほとんどない分野だけに設計・施工のノウハウを持つ事業者はそれほど多くないのが実情だ。

一方で、法改正、市場環境整備が進むほか、木材関連団体や建材メーカーなどから、中大規模木造を建てやすくするための技術・部材開発が相次いでおり、「中大規模木造は、わからない、難しい」という状況は過去のものになりつつある。

中大規模木造市場の動向と併せて、中大規模木造を建てやすくするための注目の技術・部材などを紹介する。

≪HT’S EYES≫
HOUSE2.0
木造で都市の未来を描く
もう難しくない!! 建築物の木造化
法改正、市場環境整備、製品・技術開発の進展でハードルさがる

≪TOPICS＆NEWS≫
世界で加速する「建築2.0」　テクノロジーで建築業界に革新
2018年度ZEH事業、支援メニューが大幅拡大
住宅履歴のデータ活用が本格化　メンテ、資産価値把握、住生活サービスなど提供
住宅ローンにフィンテックの波　ネットで最適ローン提案から契約まで完結
住友林業、高さ350mの木造ビルを構想
林野庁、「新たな森林管理システム」を本格始動

≪CLOSE UP≫
SOUSEI　ホームOS「v-ex」の本格販売へ　中小ビルダーのIoT戦略を支援
細田工務店　アフターサポートを充実しリフォーム受注を強化

≪INTERVIEW≫
大和ハウス工業　代表取締役社長 　芳井 敬一 氏
住宅事業が強くなれば他の事業分野も強くなる

≪PICK UP≫
三井不動産　“育住近接マンション”を柏の葉で開発
ミサワホーム　OB顧客からの受注単価アップへ、健康リフォームに注力

≪連載≫
新・住まい学　「BIMと住まい」【前編】
東京工芸大学　工学部　建築学科　非常勤講師　森谷 靖彦 氏

≪Channeling Data≫
（一社）日本能率協会「ビジネスパーソン1000人調査【AI・ロボット編】」
住宅生産振興財団・住宅展示場協議会「総合住宅展示場来場者アンケート2017」

≪FLASH≫
ポラスグループ 住宅資材センター　設計提案を伴うリフォームを推進
LIXIL　人気のセラミックトップキッチンの販売を強化
コスモスイニシア　＂住宅型ホテル＂の初弾を上野にオープン
GAテクノロジーズ　AI導入でリノベ向け不動産のデータベースを自動構築
セーフィー　事業者向けにIoT防犯カメラの訴求を強化

一事業者単独の力で取り組む”自前主義”から脱け出し、様々なプレイヤーと広く共創していく「オープンイノベーション」を推進する事業者が増えている。

住宅・不動産業界でも、新たな技術・サービス開発や生活提案、新規事業の創出などにおいて、オープンイノベーションの手法を採用した取り組みが活発化している。

なぜ今、住宅不動産業界でオープンイノベーションが求められており、今後、住宅・不動産業界ではどのようにオープンイノベーションを取り入れていけばいいのか──。

ロボット開発や住宅IoT、ビッグデータ活用、リノベーションまちづくりなどの様々な分野の先行事例から、その答えを探る。

≪HT’S EYES≫
消えた464兆円
住生活サービスの「鍵」を握る
自前主義から共創へ
成熟産業の閉塞感を打破する
オープンイノベーション

≪TOPICS＆NEWS≫
国交省が今後のサ高住施策の検討を開始
東京都、家庭の省エネ対策促進に向け住宅展示場でイベント開催
積水ハウス、社長・会長が交代へ
民泊市場、新規参入が相次ぐ
首都圏の既存マンションの成約件数が過去最高
迫る 人材クライシス
建設業界が仕掛ける新たなソリューション

≪PICK UP≫
大和ハウス工業　グループで住宅ストック事業の統一ブランドを発足

≪CLOSE UP≫
積水化学工業　工場生産化率の極大化へ　工場のリニューアルを推進
樹脂サッシ工業会　樹脂サッシを資源循環型商品に　業界挙げて山積する課題を克服
タツミプランニング　東京初の営業拠点を三鷹に開設
（独）都市再生機構　団地で新しい暮らしを創る　URが未来へ住み繋ぐプロジェクトを推進
（一社）日本サステナブル建築協会　断熱改修が血圧の低下や夜間頻尿の低減に効果

≪連載≫
新・住まい学　「リノベーションと住まい」【後編】
横浜国立大学　都市イノベーション研究院　准教授　江口 亨 氏
東京都　日本各地と連携し、地域材の利用を拡大

≪Channeling Data≫
内閣府「防災に関する世論調査」　
国土交通省「平成29年建築着工統計報告」

≪FLASH≫
ポラスグループ　ポラテック　埼玉県加須市に4500㎡特養を整備　
LIXIL住宅研究所　フィアスホームカンパニー　20代の一次取得者層開拓へ　
クリナップ　超高級市場開拓に踏み出す
旭トステム外装　金属サイディングの深絞りシリーズを充実
田島ルーフィング　中大規模木造向けの防水ガイドを整備
LIFULL　中国の不動産会社と業務提携
特定非営利活動法人　フェーズフリー建築協会　フェーズフリーな住まい・暮らしの普及を加速

　CSV（Creating Shared Value、共通価値の創造）と呼ばれる概念が注目を集めている。CSVとは、社会や環境に対してプラスのインパクトを与えながら、その取り組みにより大きな経済的リターンを得ようという考え方だ。

　金融危機後、金儲けだけを追求する資本主義に対して批判が高まっている。また、貧困、教育、衛生などの社会課題を抱える途上国だけでなく、先進国でも少子高齢化問題、都市と地方の格差といった社会問題が山積している。こうしたなかで、多
くの企業が新しい経営の旗印としてCSVに関心を示し、導入し始めている。

　なぜ今、多くの企業がCSVの取り組みを本格化しているのか。住宅業界がCSVを推進していく上で、どのような視点を持つことが重要なのか。ともに企業戦略、経営戦略が専門の一橋大学大学院国際企業研究科の名和高司特任教授と、慶應義塾大学大学院経営管理科の岡田正大教授にお話をうかがった。浮き彫りとなったのは、戦略としてのCSVの側面だ。従来、相反するものと考えられてきた社会価値と経済価値の両立を図ることは、生易しいことではなく、だからそ、CSVの取り組みを進めるほど、他社が簡単には真似できない、競争優位につながるというわけだ。

　こうしたなかで、国内でも様々な企業がCSVを経営の根幹に位置づけ、取り組みを本格化している。CSV先進企業は、どのようにCSVを組織のなかに組み込み、具体的な取り組みを推進しようとしているのか。まず、日本のCSV企業のなかで先駆的な存在であるキリンのケースを紹介する。

　そして、住宅業界こそ、少子高齢化問題、地方創生、既存ストックの活用、空き家問題といった成熟社会の日本が抱える社会課題に、先頭をきって対峙していかなければならない業界だといえる。もちろん、高度に工業化した日本の住宅づくりのノウ
ハウを活かすことで、途上国の社会課題の解消にも貢献できるはずだ。住宅業界のなかにも、本業でこうした社会課題の解決を目指す動きが活発化してきている。住宅業界のCSV先進企業8社の取り組みをレポートした。

≪HT’S EYES≫
住宅産業の「大義」　
住まいづくりで未来を描く
山積する社会課題をビジネスの種に
住宅業界に求められるCSV戦略

≪INTERVIEW≫
日本発J-CSVのポテンシャル
一橋大学大学院　国際企業戦略研究科　特任教授　名和 高司 氏
競争優位を築くCSV戦略
慶應義塾大学大学院　経営管理研究科　教授　岡田 正大 氏
先進企業に見るCSV推進のヒント
キリン　「健康」「地域社会」「環境」領域で社会課題を解決
住宅産業でも芽吹くCSV戦略
積水ハウスグループ　社会に貢献する企業としてCSV戦略に邁進　
中央グリーン開発　サスティナブルコミュニティの形成で地域の価値を向上
三菱地所　都市・地方・デベロッパーが持続可能な仕組みを創出
コスモスイニシア　地域と住み替え検討者をつなげ住宅の販売促進
安成工務店グループ　判断基準は「社会と時代に必要とされているか」
ナイス　事業成果が社会に還元され、収益にも貢献する企業を目指して
チャネルオリジナル　屋久島の林業再生に向けたプロジェクトを推進
大里綜合管理　＂仕事６割、地域活動４割＂で地域とのつながりを創出

≪TOPICS＆NEWS≫
賃貸契約のネット完結が可能に　AIやIoT、電子契約の導入で実現
プレ協が2016年度の完工戸数実績を発表
真空ガラスの超高断熱化が加速
日本住環境　省エネ、快適性向上に寄与する第３種換気の普及拡大へ
日本集成材共済会　保証付き集成材で住まいづくりに大きな＂安心＂を

≪INTERVIEW≫
ERIホールディングス　代表取締役社長・最高執行責任者（COO）　増田 明世 氏
既存事業のシェアアップを図るとともに、省エネやストックなど成長分野を開拓
2016年度、注文住宅の約１割がZEHに

≪PICK UP≫
大和ハウス工業　住まい手の特別なこだわりを追求する住まいづくりを提案

≪INTERVIEW≫
日本アクア　取締役　リフォーム・ブローイング事業本部　笹川 真也 氏
高性能化も求められるほど現場発泡断熱材の強みが活きる

≪CLOSE UP≫
LIXIL 住まいの様々なモノとつながる住宅IoTシステムを開発

≪FLASH≫
AGC旭硝子　米国ベンチャー企業と合弁会社設立　調光ガラス「ヘイリオ」を発売へ
ポラテック　千葉・松戸に木造３階建事務所ビルを建設
パナソニック エコソリューションズ社　ショールーム通じリフォーム需要を開拓
ウチヤマコーポレーション　幼稚園や保育園でのコルクフロアの提案に注力
ポラスグランテック　街並み形成型の賃貸住宅を提案
サンゲツ・塩野義製薬・ダイキン工業・帝人フロンティア　ダニアレルギー対策会を発足
楽天LIFULLSTAY、楽天　民泊代行事業に参入

胎動する新たな潮流
２０１８年への伏線を見極める

２０１７年も残りわずかとなった。振り返るとこの一年、住宅業界では様々な出来事があった。
１年以上にわたって増加を続け、新築住宅市場を牽引してきた賃貸住宅がついに減少に転じ、新設住宅着工戸数にも影を落としている。

住宅業界では２０１９年10月の消費税増税によって発生する駆け込み需要をにらみ、一次取得者層に向けた提案が活発化してきた。
中長期的に住宅市場の縮小が見込まれるなか、ハウスメーカーの間では多角化戦略が加速している。
２０１７年はストック活用に向け、既存住宅流通の活性化や空き家活用で国の新たな制度も立ち上がった。

一方、訪日外国人の宿泊ニーズに対応するため、住宅業界でも宿泊施設が注目されている。
事業領域を拡大するため、中大規模木造建築に取り組む企業も出てきている。
ただし、職人不足が深刻化しており、住宅・建設業界への入職を増やす手立てが求められている。
住宅の省エネ化がいっそう求められるなか、２０１７年はＺＥＨに取り組む事業者が目立った。
暮らしのなかに急速に浸透するＩｏＴへの対応も加速した。

様々な分野で新たな潮流の胎動が見られた１年だった。２０１８年はそんな潮流がより激しさをましそうだ。

≪HT’S EYES≫
「農ある暮らし」を郊外の価値に　
どこでもスマートスピーカー　
2017年住宅産業重大ニュース
胎動する新たな潮流　2018年への伏線を見極める
ついに賃貸住宅が減少局面に　新設住宅着工戸数にも影響
ハウスメーカー中心に構造改革が急ピッチ　企業再編、M＆A、ゼネコン化など
既存住宅流通の活性化へ　新制度、新提案が相次ぐ
空き家活用のインフラが整備　情報活用や資金調達の仕組み構築
新たな住宅セーフティネット制度がスタート　既存ストックを有効活用
高まる宿泊施設の新規開発ニーズ　訪日外国人の需要取り込みへ
ますます盛り上がる中大規模木造市場　耐火のハードル解消へ法整備が進む
深刻度増す職人不足問題　キャリアパスの見える化などで入職者増に期待
省エネ施策の強化でZEH化が加速　建築物省エネ法の規制措置も施行
暮らしのIoT化が急速に進展　異業種も含めた取り組みが加速

≪TOPICS＆NEWS≫
住宅へのスマートスピーカーの導入が加速
埼玉県住まいづくり協議会が既存住宅流通を促進　　
集成材などのJASに保存処理の項目が追加
スマカチだより　スマカチ総研が11月に第28回シンポを開催
ネットワーク型宿泊施設＂hanare＂をテーマに地域活性化の＂極意＂を解説
動き出す、リノベーションまちづくり
国土交通省と民都機構がファンド支援事業で後押し　　
地盤リスクゼロへの挑戦
信頼性を高めた調査・対策工法で より安心・安全な住宅を実現

≪CLOSE UP≫
ポラスグループ　中央住宅　西大宮で分散型分譲事業を開始
増木工業　生産緑地でコミュニティ形成型住宅　全73戸の分譲住宅の販売を開始

≪連載≫
新・住まい学「デザイン思考と住まい」【後編】
フラワー・ロボティクス　代表　松井 龍哉 氏

≪PICK UP≫
大和ハウス工業　スマートスピーカーで家電・設備を自在にコントロール　　
アキュラホーム　中大規模木造建築の支店社屋が完成　一般大工による施工で実現

≪Channeling Data≫
ダニアレルギー対策会　「通年性・季節性アレルギー性鼻炎患者の意識・実態調査」

≪FLASH≫
積水化学工業　創業70周年を記念し技術フォーラム開催
ポラス　南越谷阿波踊りの活動がメセナアワードで優秀賞
すてきナイスグループ　戸建住宅の販売が好調、年間1000棟も視野に
TOTO　2022年度までの新中計を策定　リフォーム、海外、新領域で売上7200億円へ
アールシーコアBESS事業本部　売上高200億円達成に向け新施策を展開
神谷コーポレーション　フルハイトドアでアートとコラボ　
カナダ林産業審議会　中大規模木造建築のデザインアワード開催へ
機能ガラス普及推進協議会　防災安全ガラスの普及促進へ　

技術革新により様々な新素材が登場してきている。

ハウジング・トリビューンでは、これらの新素材のなかから、今後、住宅・建築分野での活用拡大が期待される「炭素繊維」、「ナノセルロース」、「エアロゲル」、「特殊発泡ポリスチレン」、「潜熱蓄熱材」という５つの素材をピックアップした。

活用の仕方次第では、飛躍的な技術革新も期待できる。
これらの新素材は、住宅分野においてどのように使用でき、どのように住まい、暮らしを変えていくのか。

新素材が秘めたポテンシャルや、本格普及までに克服しなければならない課題などを解説する。

≪HT’S EYES≫
心のためのサービス業
宇宙で住宅を建てる時代
炭素繊維｜ナノセルロース｜エアロゲル｜特殊発泡ポリスチレン｜潜熱蓄熱材｜
住宅に技術革新をよびこむ新素材

≪TOPICS＆NEWS≫
建研、住宅省エネ改修の設計方法を提示
国交省が安心Ｒ住宅の告示を交付
国交省、建設技能労働者の能力評価制度の創設へ
住友林業、熊谷組と業務・資本提携
大手ハウスメーカー2017年度中間決算
増加するヒートショックを防げ！
設備機器メーカーで新提案が加速

≪INTERVIEW≫
マグ・イゾベール　代表取締役社長　フランシス ショレー 氏
断熱ソリューションメーカーへ進化 付加価値を高めたパッケージ提案を推進
こだわりの商品だからできる
より上質なウィンドウトリートメント
暮らし創造研究会　
給湯器選びと省エネ行動に関するツールを開発

≪CLOSE UP≫
LIXIL　利益率向上を最優先に掲げた中期経営計画を発表
ポラスグループ　中央住宅　千葉県船橋市の風致地区で全73戸の分譲住宅の販売を開始

≪連載≫
新・住まい学「デザイン思考と住まい」【前編】
フラワー・ロボティクス　代表　松井 龍哉 氏

≪PICK UP≫
ダイキン工業　家具のように馴染むエアコンを開発 独自の色味と質感で一歩先行くデザイン

≪FLASH≫
京都市　宅配ボックス実証実験を開始　
日本板硝子　超高断熱真空ガラスを発売
大京グループ　VR・AR活用で営業提案を革新
ニチハ　高付加価値戦略をさらに強化
（一社）住宅生産団体連合会　ZEHの取り組み最新動向を世界に発信
（一社）プレハブ建築協会　プレハブ住宅で国産材活用を推進
塩ビ工業・環境協会　非木造向けの樹脂サッシ普及を促進