企業年鑑・データ

酒類食品統計月報

2026年10月31日発売

目次:
酒　類・パック清酒，ブランドごとの個性が明確に

酒　類・１～９月のビール類販売と容器構成比

嗜好飲料・話題尽きない紅茶業界

乳製品・上期発酵乳市場，５％増で着地なるか

調味料・みりん風・発酵調味料，復調から減少傾向に

調味料・風味調味料，物価高対策で需要増なるか

食肉加工品・ハム・ソー市場，環境変化に柔軟に対応

小売流通・2026年百貨店中元商戦 酒類・食料品ギフトの動向

総　合・酒類食品業界１～９月の生産（販売）速報

統　計・令和７年度ボランタリーチェーン実態調査（協会）

連　載・日本橋『写・人・館』
　　■上田谷真一　永谷園ホールディングス社長COO
　　■槇　亮次　Mizkan社長兼CEO

連　載・諸相・趨勢「ＭＯＶＥ」
　　■食料品減税，外食との税率差懸念～業界団体からの要望～

積算資料

2026年10月22日発売

目次: 令和9年度 国土交通省関係予算概算要求の概要

第三京浜道路全線開通60周年・
　横浜新道全線開通50周年の整備効果

文明とインフラ・ストラクチャー　84 竹村 公太郎
石油系資材ウォッチ・速報レポート

ER 80th since1946

施工動画！

建設資機材等 おそれ情報

Cosmetics in Japan

2026年10月20日発売

目次: はじめに
・メーカー別販売化粧品一覧の分類基準

第１部
粧業界のマーケティング戦略資料
１．日本の化粧品産業の現況
２．主な新製品の動向（2025.7～ 2026.6）
（１）スキンケア
若年層の投資意欲高まる、K-Beautyと共存しながら質的成長へ
（２）メークアップ
「スキニフィケーション」と「多機能化」が進展
（３）ヘアケア
スキンケア発想の処方や成分重視のトレンドが定着
（４）男性用化粧品
全年代で美容意識が高まり市場は過去最高水準に
（５）フレグランス
高価格帯とニッチフレグランスが成長を牽引
（６）レジャー＆エチケット
「酷暑日」制定で暑さ対策・ケア意識の向上へ
（７）ファミリー＆ベビー
身体用洗浄剤とヘアケアが堅調、少子化の中で二極化する市場構造
３．化粧品の主な新製品リスト
化粧品（2025.7 ～ 2026.6）主な新製品発売状況

第２部
主要メーカー別販売商品編（50音順）
井田ラボラトリーズ、花王、カネボウ化粧品、コーセー、コーセーコスメニエンス、小林製薬、サンスター、CAC、シェルクルール化粧品、資生堂、資生堂インターナショナル、資生堂フィティット、ダリヤ、ニベア花王、日本メナード化粧品、ハリウッド、ポーラ、マンダム、ヤクルト、レイナチュラル

積算資料　北陸版

2026年10月15日発売

目次: ◆積算資料「北陸版」の見方

◆調査基準

◆土木用コンクリート製品，同関連資材
縁石類 　
排水溝類 　
法覆ブロック類
基礎ブロック類
擁壁類
ボックス類
防雪・融雪類
その他

◆生コンクリート・アスファルト混合物

◆公共工事設計労務単価

◆新技術・新工法事例

◆メーカー一覧

百貨店調査年鑑

2026年09月30日発売

目次: 百貨店調査年鑑2026年度版【主な内容】

■百貨店販売統計（資料編）
主要指標（１）、（２）
2026年年間（１月～12月合計）全国百貨店売上高統計
全国売上高 年間、地区別／全国売上高 年間、商品別
流通関連統計
大型小売店販売額原指数／ 百貨店売上高指数／チェーンストア 商品別売上高・対前年同月比／
家計調査報告（全国勤労者世帯）／全国消費者物価指数

■2026年全国百貨店 店舗別＝年間別・月別・商品部門別売上データ

■全国百貨店72社165店舗※の現有勢力詳細名簿（オリジナル調査）　※前年度版実績
〈収録項目〉 企業概要／店舗概要／従業員数／2025年度主要経営指標／役員およびその職掌／
2026年度経営重点目標／売上推移／顧客動員状況／立地環境／
2025年年間商品別売上動向／外商／友の会　など
（※アンケート調査につき掲載項目は各企業／店舗で異なります）

※その他、全国百貨店所在都市の行政人口、１世帯当り収入、小売業商店数、
大型店売上高、百貨店各社の海外拠点などを収録

土木施工単価

2026年09月26日発売

目次: 労務需給調査（土木工事）

NETISにおける有用な新技術一覧
十勝岳大正泥流から100年

ER 80th since 1946
施工動画！
建設資機材等　おそれ情報

建築施工単価

2026年09月26日発売

目次: 建築工事単位施工単価(4工種掲載)
建築工事市場単価(全32工種掲載)
労務需給調査(建築・設備工事)

利用実態に応じたトイレ計画・設計
令和7年度 建築物における木材の利用の促進に向けた措置の実施状況の取りまとめ

ER 80th since 1946
建設資機材等 おそれ情報

物流・情報機器システム 産業名鑑

2026年08月30日発売

目次: 　物流・情報機器システムユーザーならびに同機器システム業界のご期待に応える資料集「物流・情報機器システム産業名鑑」（2027年版）がここに完成いたしました。
　本書には、我が国を代表する物流・情報機器システムメーカーの企業情報が掲載されており、質量ともに“業界の四季報”との評価にふさわしい体裁に仕上がっております。今日、このように物流・情報機器システムメーカーの企業情報を結集した発刊物は見当たらず、本書は、企業ガイダンス資料として幅広い読者層の皆様から絶大なご支持をいただいております。
　我が国物流・情報機器システム市場は現在、上昇への軌道を鮮明にしております。元来、我が国の物流・情報機器システムメーカーは世界的にも多く、その技術についても欧米トップ企業と肩を並べ、世界最高水準にあることはご承知の通りです。現在では、海外での生産・納入実績も着実に拡大しており、世界の物流・情報機器システム市場を牽引する重要な存在となっていることは言うまでもありません。本書が実に幅広い読者層を獲得しているゆえんもここにあるものと思われます。
　本書に収録している企業情報は、物流・情報機器システム関連情報を核としたユーザーと業界のための専門誌「月刊マテリアルフロー」の取材等により積み上げてきた膨大な情報はもちろん、何より掲載企業各社からご提供いただいた最新にして詳細な情報がベースとなっております。これら企業情報の集大成となる本書は、物流に携わるあらゆる方々の羅針盤として必ずやお役に立つものと確信いたします。弊社発刊の姉妹書「物流・情報機器システム総合カタログ集」（年刊）と併せてご利用いただければ、その効果が倍増することは言うまでもありません。
　さて、過去、我が国は欧米からの技術開発支援を受け、数多くの技術を導入することで、今日その地位を築くことができたという事実があります。享受した恩恵の程度の差こそあれ、物流・情報機器システム業界もその例外ではありません。ゆえにこの業界には、欧米各国に対してはもちろん、視野をアジア地域にまで広げ、同地域の物流経済共栄圏の構築にこれまで以上に貢献していく責任と使命があるものと思われます。その責任と使命の中で、本書が我が国企業と海外企業との交流を促進する良き手引き書として、少しでもお役に立てれば幸いです。
　同時に、我が国物流・情報機器システム業界のさらなる発展のため、業界企業相互の協業等を進めるうえで、“業界の座右の書”として本書をご活用していただければ、これに勝る喜びはありません。


目次
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総合物流システム
産業車輛・小型運搬車
搬送機器・システム
保管機器・システム
パレット・コンテナ関連機器
包装・梱包システム
その他
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社名索引
名鑑の見方・使い方
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実務資料編
・統計調査①物流の2024年問題による輸送力不足の実態調査を実施
・統計調査②物流2024年問題、7割が影響実感　対策の鍵は
・統計調査③荷主企業の物流業務従事者200名に物流実態調査を実施
・統計調査④ホワイトカラー7割　AI代替不安が強い層ほど現場職転向が視野に
・統計調査⑤賃上げ実感なしが6割、それでも「ドラ バーを続けたい」も6割に

・事例①イオンネクスト
　　一気通貫・ハブ＆スポークモデル次世代型オンラインマーケット、年内開業へ
・事例②日立物流南関東×オムニヨシダ×Mujin
　　重労働から解放し生産性向上を達成するオムニデパレシステム(ODS)
・事例③RENATUS ROBOTICS
　　究極のレイアウトとアルゴリズムの組み合わせが自動倉庫の極限性能を引き出す
・事例④都産技研
　　専門研究員が中小企業の課題に寄り添い製品研究・開発・DXを支援
・事例⑤ロボットデリバリー協会
　　自動配送ロボット活用元年に向け、その基盤と審査体制構築に全力
・事例⑥ハコベル
　　運送マッチングサービスからオープンパブリックプラットフォームへの道
・事例⑦セルート
　　配送アプリのAPIを完全公開しフィジカルインターネットを志向
・事例⑧SBSホールディングス
　　2030年1,000億円を目指し、EC物流に本格参入するSBSの本気度

・物流関連主要団体概要一覧（39団体）
・メーカー別物流関連製品一覧（一目で各メーカーの取扱製品がわかる早見表）
・物流機器・情報システム主要メーカー問合せ一覧

明電時報

2026年08月12日発売

目次: デジタル化時代のものづくりを支える
電子機器特集

アンケート調査年鑑

2026年08月01日発売

目次: 若者・シニアの生活スタイルからAI・推し活まで日本人の営みが見えてくる情報事典! 2025年7月~26年6月発表の最新アンケート94点を収録民間企業・研究機関発表のアンケート資料を網羅した唯一の年 民間企業、各団体が発表したオリジナル資料がそのまま収録されているので信頼度が高い。 世代別・項目別にアンケートが分類されているので市場調査のデータとしてすぐに活用できる。 2種類の「索引」によって各アンケート調査が関連づけられ、消費者の全体像がつかめる。 1989年の創刊以来、今回で第38巻となる本年鑑は現代人の生活意識の変化が継続的にわかる。

全国大型小売店総覧

2026年07月27日発売

目次: ■全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。
店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市再開発の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。

■百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店（店舗面積1000平方メートル超）を収録した、わが国最大規模のデータベース。

■2026年6月時点で営業中の24,442店舗のほか、新規出店予定（450）案件や変更（増床）予定店舗の情報も収録。

主な掲載項目

■新設・増床予定店を含む全国の大型店24,892店の最新情報
集計情報 [都道府県・市区町村別店舗数、店舗面積、店舗面積ランキング]
基礎情報 [店舗名、郵便番号・住所・TEL、設置者]
開店情報 [店舗面積、変更(増床)予定(年月・面積)、新設届出年月、開店予定年月、撤退予定年月]
営業情報 [業態、小売業者数、主要取扱販売品、開店・閉店時刻]
核店舗情報 [核店舗の企業名・店舗面積]
立地情報 [店舗の立地、駐車場・駐輪場収容台数、最寄駅・近接幹線道路]

■最近の動向がわかる各種集計表
1.都道府県別の店舗数、店舗面積
2.開店年次別店舗数(既存店、都道府県別)
3.店舗面積規模別店舗数(既存店、都道府県別)
4.業態別店舗数(既存店、都道府県別)
5.立地形態別店舗数(既存店、都道府県別)
6.開店年次・店舗面積規模別の店舗数(既存店、全国計)
7.開店年次・業態別の店舗数(既存店、全国計)
8.開店年次・立地形態別の店舗数(既存店、全国計)
9.市町村別の店舗数・店舗面積(既存店、新設予定店)